飲食

フードシェアサービスという言葉を聞いたことがあるでしょうか。何らかの事情で売り物にできない食品を安く消費者に提供し、廃棄する食品を減らそうという取り組みです。たとえば飲食店と利用者をつなぐ「TABETE」が複数企業から増資を受けるなど注目されています。日本の食品ロス（フードロス）量は年間632万トン、1人あたり毎日茶碗1杯分を捨てていることになります。食品ロス対策が急がれるなか、解決策の一つとしていくつものフードシェアサービスが登場しています。

日清食品によって生み出されインターネット上で話題となった「謎肉」こと「近未来ハイブリッドミート」について、その正体やこれまで話題になった経緯について紹介します。気になっていた人はぜひチェックしてみてください。

柳谷智宣の連載「ホットベンチャー・ケーススタディ」。今回は、食コミュニティの構築を手がけるスタートアップ「キッチハイク」の取り組みを紹介します。2018年10月22日に、サッポロビールと業務提携し、「HOPPIN’ GARAGE」というプラットフォームを提供するというプレスリリースが出ました。これまでサッポロビールはオープインイノベーションを手がけているというイメージがなかったので驚きです。キッチハイクの共同代表である山本雅也氏と、今回の提携を進めたサッポロビール土代裕也氏にインタビューしました。

「ランチ難民」という言葉に表れるように、職場での昼食をめぐる課題が顕在化しています。健康経営の観点からも問題視されており、解決策として職場の昼食環境を改善する新たなサービスが登場、福利厚生に活用できるものも人気を集めています。サントリーとぐるなびが始めた「宅弁」、総額10億円以上を調達した「オフィスおかん」など、広く注目されているサービスも。働き方改革の流れを受けて時間の有効活用が取り沙汰されるなか、昼休みはどうあるべきなのでしょうか

最新ICT技術を「食」の領域に適用させた「フードテック」。フードテックは、農業生産や流通、外食産業などだけでなく、次世代の食品開発などさまざまな分野で幅広く取り組まれています。人口増によりクローズアップされている世界の食糧問題。今後さらに深刻化するだろう食糧問題を解決する糸口になるのが、フードテック領域の取り組みだといわれています。フードテックとはどういった分野で貢献しているのか。具体的にどんな取り組みがなされているのか。テクノロジーで食の未来を変えるフードテックについて解説します。

フードテックとは情報通信技術（ICT）を食品や飲食業界に適用したサービス。「食」にイノベーションを起こすべく、アメリカを中心にさまざまなフードテック企業が立ち上がっています。代表的な事例としては、植物性たんぱく質を使った牛肉に代わる素材を開発しているビヨンド・ミートや、最新の科学技術を使って食材を調理する分子料理法などの領域があります。本記事ではこのようなフードテック企業の中から注目企業15社をピックアップして紹介します。

エンゲル係数とは消費支出に占める食費の割合のことで、外食費も含めて計算します。家計の生活水準や、食料品物価の動向を見る際に使用され、相場は25%と言われています。その傾向や概要、詳細、計算方法などを解説していきます。

野生鳥獣による農作物への被害は年間で約160億円にものぼるという日本。鳥獣による被害を食い止めるイノシシ・シカの捕獲頭数が大幅に増加する一方、そのうちジビエとして食肉転用された割合は2016年度でわずか7％にとどまっている。こうした状況をテクノロジーを活用して解決しようとしているのが、ジビエ流通拡大に向けた「ジビエクラウド」を提供するhuntechだ。

まだ食べられる食品を廃棄してしまう「食品ロス」問題。フードロスとも呼ばれ、日本では年間600万トン以上発生しているといわれています。うち約半分は家庭から。海外で実施されている対策、日本での国をあげた取り組み、スタートアップが提供しているサービスなどとともに、家庭でできる食品ロス対策を紹介します。

1928年に誕生した崎陽軒のシウマイ。原料は豚肉、干し貝柱、タマネギ、グリーンピースと至ってシンプルです。崎陽軒初代社長は、名物のなかった横浜に新名物を作りたいと考えた社長は、横浜中華街で売られており、当時日本ではまだ珍しかったシューマイに着目しました。