BOXILが発表した「2026年上半期 BOXIL資料請求数ランキング」において、株式会社HRデータラボが提供する「ストレスチェッカー」が、ストレスチェックサービスカテゴリで総合1位を獲得しました。
従業員のメンタルヘルス対策として義務化されているストレスチェックですが、毎年変わる法令への対応や、煩雑な準備・集計作業は、担当者にとって大きな負担となっています。そうした課題を背景に需要が高まる同市場において、手厚いサポートと圧倒的な低価格を両立した「ストレスチェッカー」が、多くの企業から熱狂的な支持を集めています。
今回は受賞を記念し、株式会社HRデータラボ 代表取締役の三宅 朝広氏にお話をうかがいました。圧倒的な低価格を実現している理由や、担当者の負担を劇的に減らすサポート体制の裏側、今後の義務化拡大を見据えた展望について深く掘り下げます。
<お話をうかがった方>
株式会社HRデータラボ
代表取締役
三宅 朝広氏
圧倒的な低価格の理由は、11,000社以上の導入実績によるスケールメリット
——この度は「2026年上半期 BOXIL資料請求数ランキング」ストレスチェックサービスカテゴリでの総合1位獲得、本当におめでとうございます。まずは改めて、「ストレスチェッカー」がどのようなサービスなのか教えていただけますか？
三宅氏： ありがとうございます。「ストレスチェッカー」を一言で表すと、「法律で定められたストレスチェックを実施するサービス」です。
——非常にシンプルでわかりやすいですね。数あるストレスチェックサービスの中で、今回「ストレスチェッカー」がユーザーから最も支持された理由については、どのようにお考えでしょうか？
三宅氏： 導入のしやすさと、11,000社※という他社と比較して圧倒的多数の導入実績があること。そして何より、導入価格が安価である点で選ばれたのだと思われます。
※出典：株式会社HRデータラボ ストレスチェッカー公式サイト（2026年7月28日閲覧）
——価格が決め手になることが多いのですね。実際に商談の場などでも、それを実感されることはありますか？
三宅氏： そうですね。お客様が他社様と相見積もりを取られている場合、弊社の方が圧倒的に安価なので導入に至る、というケースが非常に多いです。
例えば直近でも、「昨年まで利用していたストレスチェック業者と比較して、圧倒的に安い」ということで導入を決めていただいた事例がありました。もちろん単に安いだけでなく、集団分析ができる点や、スマートフォン・パソコンで誰でも簡単に利用できるといった、使い勝手の良さも併せて評価いただいています。
——手厚い機能がありながら、そこまで価格を抑えられるのはなぜなのでしょうか？
三宅氏： 導入社数が圧倒的に多いので、「スケールメリット」が効いているんです。だからこそ、安い価格を提供できていると考えています。
実は、コンサルタントがついて手厚くサポートするにもかかわらず非常に安価で提供しているため、逆に「こんなに安くて大丈夫なのか」と不安に感じられるお客様もいらっしゃいます。そうした際には、「導入社数が11,000社を超えて圧倒的1位だからこそ、スケールメリットによってこの価格が維持できている」とご説明して、ご安心いただいています。
作業量は10分の1に 手厚いコンサルタントサポートで運用負担を激減
——なるほど、11,000社という実績があるからこその価格設定なのですね。機能面についてもおうかがいしたいのですが、多くの企業で使われている中で、特に従業員の方などユーザーから好評なポイントはどこでしょうか？
三宅氏： スムーズにストレスチェックの実施ができたというお声を一番よくいただきます。
案内もしやすく、管理者の集計も容易なのですが、中でも特に強く評価されるのは「従業員の回答のしやすさ」ですね。従業員の方が迷うことなく回答していただけるように、画面設計において分岐点がないようにするなどの工夫をしています。機能を絞ってわかりやすくしているのが強みです。
——分岐がなく迷わず回答できるというのは、従業員の方にとってストレスなく進められて良いですね。人事や管理部門の担当者の方々が導入前に抱えている課題には、どのようなものが多いのでしょうか？
三宅氏： ストレスチェックの実施が煩雑であること、そしてコストが高いことの2点に尽きます。
法律に則って実施する必要がありますが、法令は度々改定されます。最新の法律がどうなっているかをお客様側で把握し、今年のやり方を決めて、実施体制の枠組みを作っていくのは、非常に難易度が高い作業です。準備だけで1ヶ月以上かかってしまう企業様もいらっしゃいます。
——法令の確認から実施体制の構築まで、自社だけですべて行うのは本当に大変な作業ですよね。そうした担当者の負担は、「ストレスチェッカー」を導入することでどう変わるのでしょうか？
三宅氏： 導入後は、弊社のコンサルタントが専任で担当につき、きちんとサポートいたします。現時点の法律がどうなっているかの確認から、実施体制を整えること、さらにはシステムの設定まで、ストレスチェックの準備を弊社が代行します。
お客様側の作業は従業員リストを作成していただくことくらいで、それ以外の作業はほとんど発生いたしません。そのため、実際の作業量が10分の1になることもあります。
——作業量が10分の1ですか。それは劇的な変化ですね。
三宅氏： はい。ある人事担当者の方からは、「昨年までは法律に則って実施するための準備がとても大変だったが、今年は10分の1くらいの労力で実施できた」と喜びの声をいただきました。
社内で窓口となるご担当者様を決めていただき、簡単な従業員リストさえご用意いただければ、あらゆる規模の企業様でスムーズに実施していただけます。これがお客様の満足度につながっており、サービスの継続率という形で現れています。
セキュリティ最優先の開発思想と、現場のニーズを汲んだ機能拡張
——サービス開発において、大切にされている思想や指針はありますか？
三宅氏： 「セキュリティを担保した上で、使いやすいサービスを安価で提供する」という思想です。
機能開発の優先順位を決める際も、まずはセキュリティ対策が一番。その次に、使い勝手のいい機能開発、という順番で判断しています。 ストレスチェックについての知識がないお客様でも、簡単に使えるようにするということを常に考えています。
——これまでのお話からも「いかに簡単に使えるか」を徹底されていることが伝わってきます。そうした使い勝手をさらに良くするために、お客様の声を受けて新しく機能を追加されることも多いのでしょうか？
三宅氏： 最近では、1つの管理者アカウントで複数の企業を管理できる機能を開発しました。 グループ会社ごとにアカウントは分けたいけれど、管理者は1名しかいない、といったご利用場面でお客様からいただいたお声をもとに、優先順位をつけて対応した形です。
——グループ企業をまとめて管理できるのは、ホールディングス体制の企業などには非常に喜ばれそうですね。今後の市場の変化などをふまえて、中長期で構想されていることもございますでしょうか？
三宅氏： 2028年4月より50名未満の会社もストレスチェックが義務化されることが決まりました。予算のない企業も多いと思いますので、そうした50名未満の会社に向けて、使い勝手の良いサービスを提供していくことに注力したいと考えています。
50名未満の企業様は、これまでストレスチェックをやったことがないケースがほとんどだと思います。ですので、初めてのお客様にも使い勝手のいいサービスになるよう、より一層心がけていきます。将来的には、すべてのお客様に安く、使い勝手のいいストレスチェックサービスを提供するというのが、私たちの目指すプロダクトの理想像です。
——義務化の対象が広がる中で、初めて導入する企業にとっても心強いですね。それでは最後に、現在「ストレスチェッカー」の導入を検討されている企業担当者様へ、メッセージをお願いします。
三宅氏： 初めて導入される企業の方も、すでに他社でストレスチェックを実施されている企業の方も、「安価で、簡単にストレスチェックを実施したい」「コストを下げたい」というニーズがあれば、ぜひご検討いただけると幸いです。
50名未満の会社様向けには、税込5,500円で実施できるプランもご用意しております。始めやすい価格となっておりますので、まずはぜひお試しいただければと思います。
ストレスチェッカー
