クラウド給与計算ソフト徹底比較！マネーフォワードクラウド×freee×やよい | 評判・料金・シェアは？

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給与計算ソフトとは

給与計算ソフトとは、企業情報や従業員情報をあらかじめ入力することによって、自動で給与計算を行ってくれるソフトウェアのことを指します。給与明細書の作成や年末調整などを行うこともできます。

以下ではタイプ別に給与計算ソフトを紹介していきますが、給与計算の基本的なことを知りたい方は舌の記事を参考にしてみてください。

今回はシェアや導入実績から判断して、ボクシル編集部がおすすめするクラウド給与計算ソフトの人事労務freee（フリー）、マネーフォワードクラウド給与、そして給与明細を簡単に発行できるやよいの給与明細オンライン、インストール型のやよいの給与計算ソフトに注目して紹介してきます。

また、記事の後半ではインストール型とクラウド型のそれぞれの特徴やメリット・デメリット、給与計算ソフトのシェアについて解説しているのであわせてご覧ください。

各サービスの機能を比較

法人向けサービス口コミ・比較サイトボクシルの口コミをもとにした評価や一部機能比較はこちらになります。基本的な機能は同水準なものの、連携などの差がみられます。
選ぶときに重視するポイントかは、こちらの口コミ評価などに加え、他の機能やサポートの詳細なども確認して判断が必要です。
次に各サービスの特徴とサービス資料をご紹介します。

マネーフォワードクラウド給与は、クラウドの強みを活かし、所得税率・厚生年金保険料率・健康保険料率など、すべての税率や料率を自動で更新する給与計算ソフトです。

もちろん、インターネットに接続できる環境であれば、いつでもどこからでもアクセスが可能、スマートフォンなどからの情報共有も実現しています。社員情報も一元管理することで、入力の手間を省きます。また、初期設定から日々の運用まで、手厚いサポートを行っているほか、マネーフォワードクラウド給与に精通した税理士社労士の紹介も無料で行っています。また「マネーフォワードクラウド社会保険」と連携することで、労務書類を作成できます。※期間限定「マネーフォワードクラウド社会保険」が無料で利用可能

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人事労務 freeeは、マルチデバイスに対応したクラウド型の給与計算ソフトです。勤怠データから自動で給与を計算し、給与明細や源泉徴収票、保険の申告書、年末調整の書類だけでなく、税金や社会保険などの書類もWeb上で作成可能です。

また、勤怠管理システムとの連携や法律に準拠した方法でのマイナンバー管理もできます。メールやチャットによる手厚いサポートもあるため、安心して導入できます。

やよいの給与明細オンラインは、好みの明細テンプレートを選択したら、従業員情報や基本給などを入れるだけで、見栄えのいい明細書が作れる給与計算ソフトです。

高度な機能を省き、明細書発行に特化した機能を持ちますが、もちろん、支給額や控除額、差し引き支給額を自動処理、計算の手間やミスを排除します。圧倒的な低コストを実現するだけでなく、最大2か月の無料体験を通じて、製品の使い勝手をチェックすることも可能です。

インストール型やよいの給与計算ソフトもチェック

クラウド型とは別に、まだまだシェアの大きいインストール型の給与計算ソフトも、いくつか紹介しておきましょう。

弥生給与は、インストール型としては、No.1のシェアを誇る給与計算ソフトです。だれでも給与計算を実行できる簡単操作を実現し、マイナンバーや社会保険、住民税、所得税の計算を自動化、年末調整も慌てることなく処理が可能です。

アップデートで法令変更に無償対応可能な「あんしん保守サポート」が用意されているほか、データ共有、バックアップサービスにも対応、給与計算ソフトの老舗として万全の体制を確保しています。

やよいの給与計算は、上位版である「弥生給与」と同等の機能を持ちながら、対応従業員数規模を20名とすることにより、リーズナブルな価格を実現した給与計算ソフトです。

もちろん、100名規模対応の弥生給与同様、あんしん保守サポートが用意されており、データ共有、バックアップサービスにも対応しています。

料金体系は？

サービスの料金は、導入時に必ず気になりますよね。料金をまとめたので比較してみてください。

サービス名	プラン（税抜）	無料プラン	サポート	備考
マネーフォワードクラウド給与	初期費用：無料、月額2,980円～（対象従業員数5名まで、6人目以降は1名あたり300円（税抜））	30日間	電話・メール・チャット	31名以上で利用する場合は、料金プランが異なるため、要問い合わせ
人事労務freee	月1,980円+1人あたり月300円	1か月	電話・チャット	4人目から専用アカウント付与 ビジネスプラン用問い合わせ
やよいの給与明細オンライン	10人分: 月450円／年4,500円 2: 月1,200円／年12,000円	最大2か月 1か月で10人分の明細が作成可能	電話・メール・チャット	30人を超える場合は1人あたり月200円（税抜）で追加可能

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サービス名	価格	保障期間	サポート
弥生給与	78,300円（税込）〜	最大15か月	プログラム保守・製品操作等
やよいの給与計算	28,080円（税込）〜	最大15か月	プログラム保守・製品操作等

「インストール型」「クラウド型」どっちがいいいの？

従業員数が2〜3人などのケースでは、紙を使って計算したり、Excelで代用したりする場合もありますが、それでも保険料や税金を含めた計算は煩雑になりがちであり、計算ミスなどの可能性も高くなるため、多くの企業で、なんらかの給与計算ソフトが活用されているといえます。

その種類は、Excelなどの表計算ソフトのほか、大きくインストール型、クラウド型に分別することができるでしょう。

インストール型

パッケージの購入、もしくはダウンロードによってソフトウェアのインストーラーを用意し、ローカル環境のPCなどにインストールして使用するタイプです。

一度インストールしてしまえば、ネットワークが切断されている状況でも使用することができ、ローカル環境のため、計算などの処理を高速に行えます。

対応する従業員数によって価格が異なる場合がありますが、多くは数千円から数十万円の範囲に収まることが多くなっています。

クラウド型

これに対するクラウド型は、クラウド環境にデータベースとシステムが用意されており、インターネット経由で給与計算の処理を行うシステムです。

その多くの場合でブラウザが活用され、IDやパスワードで情報共有が行えます。スマートデバイスを利用することによって、外部からも情報にアクセスできます。

多くのケースで初期費用 + 月額料金という料金形態がとられており、従業員数に応じて月額料金が変動する場合が多く、少人数での利用は無料になるサービスもあります。

Excelで代用

多くのWindows PCでは、Excelがすでにインストールされている場合も多く、これの表計算機能を利用して、給与計算ソフトの代用とするケースです。

給与計算用のテンプレートなどがWebで公開されていることも多く、手軽に活用することができますが、専用ソフトではないがゆえの不便さや、多数の従業員が所属する企業では対応が難しい、などの問題があります。

給与計算ソフトのタイプ別比較

Excelでの代用を含め、利用形態によってタイプがわかれる給与計算ソフトですが、導入の際には、自社に最適なソリューションを選択する必要があり、まずはそれぞれにどのようなメリットとデメリットがあるのかを把握しておくべきでしょう。

インストール型

メリット

パッケージとして専用の給与計算ソフトを購入するインストール型の場合、以下のようなメリットが考えられます。

• 給与計算の大部分を自動化可能
• バージョンアップで法改正などへ対応
• 業務の属人化回避

必要な情報を入力した後は、ソフトウェアが作業を自動化してくれるため、業務効率化や属人化を回避することができ、リソースをコア業務に振り分けられます。

デメリット

また、頻繁に行われる税率変更などの法改正に対しては、バージョンアップで対応することが可能ですが、こちらに関しては、以下のようなデメリットと表裏一体となっています。

• バージョンアップに費用が発生する場合がある
• データ保護、セキュリティ対策が必要

ソフトウェアベンダーのポリシーにもよりますが、新たな法改正への対応にはバージョンアップが必要なことがほとんどです。有償でのバージョンアップが強いられるかもしれない、または場合によっては買い直しになるなどが考えられます。

また、ローカル環境のPCにインストールするため、バックアップに気を使わなければならなず、セキュリティ面でもPCの管理者が責任を負う形になるでしょう。

クラウド型

メリット

クラウド型の場合は、インストール型のメリットをすべて兼ね備えたうえで、さらに以下のようなメリットを享受できます。

• バージョンアップを気にせず、常に最新版が使用可能
• 自動バックアップ、強固なセキュリティを享受

クラウド環境にデータベース、システムが構築され、SaaSで提供されるクラウド型は、その性格から、最新のシステムが保たれるよう、常にベンダーがメンテナンスしています。

これによって、システムに最新の機能が実装され次第、ユーザーはそれを活用することが可能となり、追加料金が発生することもありません。

また、データ自体がローカル環境に存在せず、強固なセキュリティで守られているデータセンターで管理されるため、情報漏えいの可能性が低く、バックアップも自動的に行われることによって、冗長化も実現されているのです。

デメリット

反面、インストール型と比較してデメリットになりうる可能性があるとすれば、以下を挙げることができるでしょう。

• 反応速度が遅くなる場合がある

これはネットワーク経由でサービスされることに起因するデメリットですが、各ベンダーとも、これを解消するためのチューニングを行っており、ほとんどのケースでは気にならないともいえるでしょう。

しかし、多数の従業員を抱えている企業では、ネットワーク帯域などが規模に耐えうるのか、ベンダーに相談してみるのがいいのかもしれません。

Excelなどで代用型

メリット

これに対して、Excelなどの表計算ソフトでは、給与計算の代用という面では「手軽である」というメリットがあります。

デメリット

その反面、専用ソフトではないために、以下のようなデメリットが考えられます。

• 正確性が保証されない
• 法改正への対応は自力で行わなければならない
• ほかのソフトウェアとの連携が難しい
• データの共有が難しい
• データ保護、セキュリティ対策が必要

インストール型のデメリットと共通する項目もありますが、それ以上に担当者のスキルに左右される側面が大きく、かかる負担と属人化を避けられない可能性が大きくなります。

給与計算ソフトの市場シェア

このような給与計算ソフトの特徴を踏まえ、多くの企業ではどのようなソリューションが活用されているのか、2016年3月と、少し古い調査結果になりますが紹介してみましょう。

給与計算ソフトの12.5%がクラウド型

下図は、従業員数300人以下の企業、4,168社を対象にしたWebアンケートの結果をグラフ化したものであり、給与計算業務に何を使用しているかを調査したものです。

その結果を踏まえ、給与計算ソフトを利用していると答えた企業に、その導入形態を質問した結果もグラフ化しています。

出典：MM総研 ニュースリリース クラウド給与計算ソフトの利用状況調査

これによると、給与計算ソフトを利用している企業は、全体の44.0%となっており、うち、インストール型の利用が87.5%、クラウド型利用が12.5%となっています。

興味深いのは、Excelなどを利用している企業が18.6%もある一方、税理士・労務士に任せているという回答が、あわせて約21%にもおよんでいうことです。

近年はクラウド型が増加中

想定以上に、クラウド型の利用が少ない現実が明らかになりました。しかし、近年の傾向を見ると、別の側面も伺えます。下図は、給与計算ソフト導入企業に対し、導入した時期とその導入形態の調査結果をグラフ化したものです。

出典：MM総研 ニュースリリース クラウド給与計算ソフトの利用状況調査

少しわかりにくいかもしれませんが、3年以上前に給与計算ソフトを導入した企業では、圧倒的にインストール型が多数派であったのに比べ、2年以内以降ではクラウド型の割合が高まっており、2割を超えるまでになっています。

これは、ビジネス関連でのクラウドサービスが増加するにつれて、各企業のSaaS型に対する抵抗感が薄れているのが要因としてと考えられられるでしょう。それを踏まえても、今後はこの割合がますます増えていくと見られています。

クラウド型給与計算ソフトのシェアトップ

下図は、その注目されるクラウド給与計算ソフトのうち、それぞれのサービスがどの程度のシェアを持っているかをグラフ化したものです。

出典：MM総研 ニュースリリース クラウド給与計算ソフトの利用状況調査

これによると、39.8%という圧倒的なシェアを誇っているのが「労務人事freee」であることがわかります。

続いて「給与ワークス」「マネーフォワード クラウド給与」の順となっていますが、まだまだ拡大の余地のある給与計算ソフトにおいては、今後の動向によって大きく順位が変動することも考えられます。

記事の後半ではソフトそのものも紹介しているのでぜひあわせてご覧ください。

クラウド型を選択した理由

下図は、クラウド給与計算ソフトを利用している企業に、その採用理由を質問した調査結果であり、得られた複数回答を元にグラフ化したものです。

出典：MM総研 ニュースリリース クラウド給与計算ソフトの利用状況調査

これによると、専用の給与計算ソフトを利用することによって得られるメリットとともに、インストール型のデメリットを補うため、クラウド型を選択している様子が伺えます。また、クラウド型のメリットが市場に評価され、認知されつつあるとわかります。

これから導入するならクラウド型？

給与計算にExcelを利用している、税理士や労務士に任せているをあわせ、約40%もの企業が給与計算ソフトを利用していないこと、クラウド型のメリットが広く認識されつつあることを考え合わせると、今後、給与計算ソフトを導入するならば、クラウド型が主流になっていくことが予想されます。

特に、多くのクラウド型給与計算ソフトでは、勤怠管理との連携を容易にすることによって、労務管理を大幅に効率化できることが魅力であり、柔軟な働き方が求められる現代では、まさに最適の組み合わせであるといえるでしょう。

税率・保険料の変更にクラウド給与計算ソフトで対応

弥生給与などのように、インストール型でありながら、法令改正対応をポリシーを定めて実行しているメーカーもありますが、ほとんどの場合で有償対応となり、バージョンが更新された時点で買い替えを余儀なくされることも珍しくありません。

すでに解説したように、クラウド給与計算ソフトではこういった問題は無縁であり、契約が続く限り最新のシステムを使い続けることが可能です。

そのほかにも数々のメリットを持ち、今後のシェア拡大が予想されることから、これから給与計算ソフトの導入を検討する企業だけでなく、従来システムからの乗り換えを検討している企業にとっても、クラウド給与計算ソフトは重要な位置を占めているといっていいでしょう。

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