freee福利厚生 ベネフィットサービス
導入事例 Yさん
- 男性 40代前半
- webメディア
- 従業員数 31〜50人
- 人事総務
- 部長・課長クラス
※掲載情報はインタビュー対象者の導入当時のものであり、最新の仕様とは異なる場合があります。
導入前の課題：福利厚生サービスがなく、組織縮小後も在籍するメンバーへ還元する手段がなかった
―――はじめに、freee福利厚生 ベネフィットサービスを導入される前の状況を教えていただけますか？
弊社にはもともと福利厚生サービスはありませんでした。
以前、組織の縮小があり、在籍を続けているメンバーに何か還元できないかと考えていたのですが、給与を一律に引き上げようとすると、評価と連動していないため不公平感が生じるリスクがあります。そこで福利厚生という形での還元の検討を始めました。
―――費用対効果への懸念を具体的に教えていただけますか？
調査したところ、他社の福利厚生サービスの利用率が平均で約20％でした。つまり、8割近くの社員には使われないまま費用だけが発生する状況が想定されました。
それでは意味がないと感じて、「全員が利用できるサービスであるかどうか」を最重要の選定基準に据えることにしました。
freee人事労務との連携で管理工数を大幅に削減できる
―――比較検討はどのように進めましたか？
チケットレストラン、miive（ミーブ）、freee福利厚生 ベネフィットサービスの3サービスを比較しました。それぞれ特徴が異なりますが、最も重視したのは、「利用対象者の範囲が明確か」という点です。
―――freee福利厚生を選んだ決め手はどこにありましたか？
大きく二つあります。一つは、毎月デジタルマネーが全員に付与される仕組みで、利用率を100％に近づけられる点です。利用するかどうかを迷う必要がなく、確実に全員へ届けられると判断しました。
もう一つは、すでに導入していたfreee人事労務との連携です。入退社のたびにアカウントを付与・削除する作業時間を、他サービスと比べて大幅に短縮できることがわかりました。
また、従業員がfreeeと同じID・パスワードでログインできるため、別途アカウントを管理する必要がありません。バックオフィスをできるだけ一本化したいと考えていた私には、この点が非常に魅力的でした。
利用率は初月から100％を達成、アカウント管理工数は3分の1以下に
―――実際に導入してみて、まず変化を感じたのはどの部分でしたか？
利用率です。導入した初月から100％を達成しました。退職者が出てアカウント数が変動した時期でも、80％以上を維持し続けています。「全員が使えるサービス」を選んだ判断は正しかったと実感しています。
―――管理面での変化はいかがでしたか？
以前は15人分の入退社処理に3〜4時間かかっていましたが、freee人事労務と連携したことで同じ作業が1時間弱で終わるようになりました。実際の工数は、従来の3分の1以下になっています。
ID・パスワードの問い合わせも月0件になりました。他のサービスを使っていたら、月30分から1時間程度はパスワードリセット対応などに取られていたと思います。一見小さな負担でも、積み重なると大きな損失になります。
―――総合的な満足度を点数で表すとしたら？
8点です。クーポン数やデジタルマネーの付与額がさらに増えれば、10点をつけます。
サービスの仕組みや管理のしやすさには、非常に満足していますが、従業員からは「もう少し使える金額が大きければ」という声も聞いているためです。
―――最後に、今後の展望や、導入を検討している企業へのアドバイスをお願いします。
利用率を高く保つために、月初に全員へ「今月のデジタルマネーが付与されました」とアナウンスする習慣をつけることをお勧めします。通知があることで受け取り忘れを防げ、使ってもらいやすくなります。弊社でも月初の一斉連絡が定着してから、ほぼ全員が月内に使い切るようになりました。
福利厚生サービスを選ぶ際は、利用率がどの程度になるかを最初に考えることが重要です。どれだけ豪華なラインナップでも、使われなければ導入効果は出ません。全員が確実に使える仕組みかどうかを軸に選ぶと、費用対効果の判断がしやすくなります。
freee福利厚生 ベネフィットサービス
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