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2018-09-07

福利厚生サービス満足度ランキング | おすすめ紹介・導入メリット

福利厚生サービスをアウトソーシングする動きが加速しています。企業主導の流れが変化したのはなぜか?制度の基本から従業員満足度を向上させる導入メリットを解説し、おすすめの福利厚生代行サービスを、具体的なランキングや内容とともに紹介します。
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福利厚生サービスとは

福利厚生サービスとは、従業員の勤労意欲を高めることを目的に、給与以外に支給する非金銭報酬のことです。

従来、企業自らが整備することがほとんどであった福利厚生サービスも、近年ではアウトソーシングする動きが加速しています。

この記事では、福利厚生サービスをアウトソーシングするメリットや、おすすめサービスを紹介し、どのサービスを選択すればいいのか悩んでいる方に向け、サービス選択のポイント、満足度ランキングを解説していきます。

福利厚生サービスの満足度ランキング

福利厚生サービスをアウトソーシングを選ぶ段階になると、どのような基準でアウトソーサーを選んだらよいのか迷ってしまうでしょう。

その判断材料として、オリコンによる福利厚生サービスの満足度ランキングを紹介します。同調査は、福利厚生サービスを実際に利用した1,999人を対象に、2016年12月に行われた調査結果から作成されています。

利用者が福利厚生サービスに求める要素

まずはアンケート調査にあたって、福利厚生サービス利用の際に、利用者がどのような要素を重視していたのかを見てみましょう。

項目 パーセンテージ
申し込みのしやすさ 44.76%
案内の充実度 28.64%
メニューの充実度 26.61%

意外にも、メニューの充実度を上回り「申し込みのしやすさ」を重視する利用者が半数近くを占めていることがわかります。福利厚生が充実していても、申し込みが面倒ならば利用したくない、ということなのかもしれません。

参考:オリコン 福利厚生サービスのランキング・比較

満足度ランキングTOP4

次に、利用者が重視する3つの項目を得点化し、それぞれの平均で決定された、福利厚生サービスのランキングTOP4を紹介しましょう。

サービス名 平均得点
福利厚生倶楽部 65.96点
イーウェル(WELBOX) 65.73点
ベネフィット・ステーション 65.34点
えらべる倶楽部 65.14点

ランキング順位自体は決定しているものの、TOP4の得点差は1点未満であり、どのアウトソーサーもユーザーからの高い満足度を得ていることがわかります。

参考:オリコン 福利厚生サービスのランキング・比較

サービス推奨度ランキングTOP4

最後に、利用した福利厚生サービスを他者に勧められるか、というアンケートにもとづく推奨度ランキングTOP4を見てみましょう。

サービス名 推奨度
福利厚生倶楽部 90.0%
えらべる倶楽部 86.1%
ベネフィット・ステーション 84.8%
イーウェル(WELBOX) 84.1%

どのサービスも推奨度が84%を超えており、こちらもユーザーの高い満足度が推奨度に直結しているといえます。

参考:オリコン 福利厚生サービスのランキング・比較

おすすめの福利厚生サービス5選

上記でも紹介した、会員から満足度が高いという評価を得ているおすすめの福利厚生アウトソーシングサービスを厳選して紹介していきます。

福利厚生倶楽部

  • 豊富に取り揃えた地域メニュー
  • 契約社数10,000社、会員数630万人
  • 低コストでの導入

福利厚生倶楽部は、契約者数10,000社、会員数630万人を誇る、福利厚生アウトソーシングのパイオニアです。

全国7か所に事業拠点を持ち、会報誌も全国8エリアで展開するなど、地域に密着した質の高い福利厚生を提供しています。中小企業にも大企業並みの福利厚生をモットーに、コストパフォーマンスを重視した低コストでのサービス導入が可能。グローバル化する会員に対応するため、窓口となる会員専用Webサイトも7か国語に対応。レジャーや子育て・介護支援、スポーツやライフプランまでサポートします。

イーウェル(WELBOX)

  • 予算に応じたカフェテリアプランに強み
  • 低コストで充実したメニュー
  • 会員向けスマートフォンアプリ

イーウェル(WELBOX)は、東急不動産の会員制リゾートホテル、東急ハーヴェストクラブをはじめとする、全国のリゾート施設が利用可能など、豊富なメニューを低コストで提供する福利厚生サービスです。

予算に応じて子育てや介護、特定地域の宿泊などを手厚くするなど、企業ごとのカスタマイズが可能なカフェテリアプランに強みを持っています。会員向けスマートフォンアプリでクーポン提示するなど、会員がより快適に利用できる工夫もなされています。

ベネフィット・ステーション

  • 140万を超える日本最大級の福利厚生メニュー
  • 年間600%を超えるサービス利用率
  • 規模に応じた豊富なプランを用意

ベネフィット・ステーションは、140万を超える福利厚生メニューを持ち、会員数1,000万人以上という、日本最大級の福利厚生アウトソーサーです。

会員一人あたりのサービス利用がが年間6回以上という、サービス利用率600%が会員満足度を示しており、そのメニューの豊富さが伺われます。企業規模に応じた豊富なプランも用意され、コストを抑えつつも充実したサービスが魅力です。

えらべる倶楽部

  • JTBグループによる旅行に強み
  • ニーズにあわせた4つのプラン
  • 育児・介護・健康メニューも充実

えらべる倶楽部は、JTBグループの特徴を活かした国内・海外旅行での福利厚生に強みを持つサービスを提供しています。

もちろん、健康診断やスポーツジム、ベビーシッターや保育施設など、育児・介護・健康メニューも充実。組み合わせ可能な定額コース、費用対効果を重視した精算コース、カスタマイズ可能なカフェテリアプランのほか、バリュープランも用意され、企業のニーズと予算に応じて自由に福利厚生メニューを設計できます。

セラヴィリゾート泉郷

  • 自社運営ホテル中心の宿泊施設
  • 充実のライフサポートメニュー
  • 企業ニーズに幅広く対応する契約システム

セラヴィリゾート泉郷は、1,200室を超える自社運営ホテルを中心に、全国の宿泊施設と提携する、39年間の歴史を持った福利厚生アウトソーサーです。

リゾートホテルを手がける同社だからこそ応えられる、多彩なニーズを満たすホテルタイプが豊富なほか、スポーツ・子育て・介護自己啓発などのライフサポートメニューを組み合わせるのも可能。小規模で予算のかけられない企業でも利用できる低価格プランを用意するなど、ニーズに応じた柔軟な契約システムを持ちます。

福利厚生サービスはアウトソーシングすべき?

法定外福利が重視される現在

福利厚生には、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険など、法律で定められた「法定福利」と、企業独自で定める「法定外福利」が存在します。

法定外福利には社員寮、保養施設の利用、育児支援や財形貯蓄制度などがあり、企業の規模などによって整備の程度は大きく異なっていました。

従来企業自らが整備していたこの法定外福利の部分は、整備するのにコストも手間もかかるため、アウトソースする企業が増えているようです。

福利厚生のアウトソーシングが浸透した背景

法定外福利は、高度成長期の労働力確保に大きく貢献し、保養施設の利用や寮の提供など、ライフスタイルにあわせて拡大する傾向にありました。

しかし、バブル崩壊を迎え、企業側に経済的な余力がなくなったため福利厚生費用は抑制されてしまいました。

福利厚生のアウトソーシング企業が誕生したのは、このような状況下で、効率的に低価格で制度を運用するニーズがあったからなのです。

さらに労働力不足が顕著となった近年、人材確保のために福利厚生がより重要視される傾向にあることから、企業による福利厚生のアウトソーシング活用が加速しているのです。

福利厚生アウトソーシングサービスの種類

ほとんどの福利厚生アウトソーシングサービスが会員制度を採用しており、企業の従業員である会員は、豊富に用意された保養施設利用などのレジャー、育児・介護支援などを自由に利用できます。

そのサービス提供方法は、会員制度の形態によって大きく2つに分類できます。

パッケージプラン

アウトソーサーが持つすべての福利厚生サービスを、定額で何度でも利用できるのが「パッケージプラン」です。定額制のため、サービスの利用率が高い企業などに向いているといえるでしょう。会員契約する企業は、単価×従業員数の費用をアウトソーサーに支払います。

カフェテリアプラン

企業が従業員にポイントを付与し、カスタマイズされた福利厚生サービスメニューから、使いたいものをポイントに応じて選択するのが「カフェテリアプラン」です。

既存の福利厚生制度の利用率が低い企業に向いており、ムダなくサービス提供できるメリットがあります。

福利厚生をアウトソーシングする4つのメリット

労働力不足の状況で、人材確保に効果を発揮するのが福利厚生サービスであることは解説しました。では、企業が福利厚生サービスをアウトソーシングするメリットとは、具体的にどのようなものなのでしょうか。

豊富なサービスメニューが利用可能

価値観とライフスタイルの多様化が進む現代では、従業員の嗜好や、それぞれが価値を見いだすポイントは実にさまざまです。こうした状況を踏まえ、企業自らが福利厚生サービスを整備していくのは容易ではないでしょう。

福利厚生をアウトソーシングすれば、企業が整備しきれないほどの豊富なサービスメニューが用意され、従業員は嗜好に応じたサービスを存分に利用できるのです。

スケールメリットを活かした経費削減

大規模な福利厚生アウトソーシングサービスでは、当然契約する企業数も多くなり、その会員総数は数百人規模にもなるといいます。

アウトソーサーは、こうしたスケールメリットを活かし、高い割引率で各種仕入れを行うことにより、会員側もその恩恵を受けられるのです。

これを企業が自社のみで運用する場合、スケールメリットが行かせない分、より大きなコストが必要となります。つまり、アウトソーシングを活用することで大きな経費削減効果が得られるのです。

人事の負担軽減と業務効率化

福利厚生を自社で整備していた従来は、その運用や管理などを人事部の選任者が担当するのが当たり前でした。福利厚生をアウトソーシングすることでこうした負担が軽減され、担当者のコア業務への集中が可能となります。

また、福利厚生サービスの利用自体もWeb環境で行えるため、従業員側に面倒な申請手続きなどが発生せず、より気軽にサービスを利用できるメリットもあるのです。

中小企業での福利厚生が充実

上述したように、従来の福利厚生は企業規模などによって、その充実度は大きく異なっていました。つまり、経済的に余力のない中小企業では、福利厚生を充実させるのは困難だったのです。

しかし、アウトソーシングを活用することで、そうした企業でも、大企業並みの福利厚生サービスを従業員に提供できるようになります。これは、優秀な人材をぜひとも確保したい中小企業にとって、非常に大きなメリットとなり得ます。

福利厚生サービス導入の3つのポイント

ランキング上位のアウトソーサーであれば、どの福利厚生サービスを導入しても、利用者の満足度が高いことがわかりました。

しかし、それも自社のニーズに応えられるサービス・プランを選択してこそでしょう。以下からは、導入の際に気を付けるべきポイントを簡単に解説してみましょう。

福利厚生サービス導入の目的を明確にする

福利厚生サービスをアウトソーシングする目的はなにか、まずはこの点を明確にしておくべきでしょう。

たとえば、人材確保のために企業の魅力を向上させるのか、従来の福利厚生のコスト削減を目指すのかなど、目的を明確にすれば、おのずと方向性も明確になります。

現在の状況を把握

導入目的を明確にしたら、現状の福利厚生がどのような状況なのか、分析して把握する必要があるでしょう。

たとえば、サービスの利用率やコスト、利用方法がどうなっているか、従業員の満足度は高いのか、不満な点はどこにあるのかなどです。

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ギャップ分析・サービス選定

現在の状況を把握し、課題が明確になれば、候補となるアウトソーシングサービスとのギャップを分析し、改善できるサービスを選定していきます。

従来制度でもうまく機能しているサービスがあれば、カフェテリアプランでそれを補う形を考慮するのもいいかもしれません。

福利厚生のアウトソーシングで従業員満足度を向上

人々の価値観が多様化する現代では、業務へのモチベーションは給与報酬だけとは限りません。特に若い世代では、プライベートを重視する傾向があり、プライベートの充実こそが仕事へのモチベーションと考えているようです。

レジャーやエンターテインメントはもちろん、子育てや介護、健康などで従業員のプライベートをサポートする福利厚生は、こうしたニーズにピッタリであり、これをアウトソーシングすることで、企業はコスト削減やコア業務への集中などのメリットも得られるのです。

従業員の満足度を向上させて生産性を上げ、さらに採用力の強化も期待できる福利厚生アウトソーシング。現在の福利厚生が機能していない企業は、ぜひとも導入を検討すべきでしょう。

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