福利厚生サービス満足度ランキング！おすすめ紹介・導入メリット

福利厚生サービスとは

福利厚生サービスとは、従業員の勤労意欲を高めることを目的に、給与以外に支給する非金銭報酬のことです。

従来、企業自らが整備することがほとんどであった福利厚生サービスも、近年ではアウトソーシングする動きが加速しています。社食デリバリーサービスはその一環だといえるでしょう。

この記事では、福利厚生サービスをアウトソーシングするメリットや、おすすめサービスを紹介し、どのサービスを選択すればいいのか悩んでいる方に向け、サービス選択のポイント、満足度ランキングを解説していきます。

福利厚生サービスの満足度ランキング

福利厚生サービスをアウトソーシングを選ぶ段階になると、どのような基準でアウトソーサーを選んだらよいのか迷ってしまうでしょう。

その判断材料として、オリコンによる福利厚生サービスの満足度ランキングを紹介します。同調査は、福利厚生サービスを実際に利用した1,999人を対象に、2016年12月に行われた調査結果から作成されています。

利用者が福利厚生サービスに求める要素

まずはアンケート調査にあたって、福利厚生サービス利用の際に、利用者がどのような要素を重視していたのかを見てみましょう。

項目	パーセンテージ
申し込みのしやすさ	44.76%
案内の充実度	28.64%
メニューの充実度	26.61%

意外にも、メニューの充実度を上回り「申し込みのしやすさ」を重視する利用者が半数近くを占めていることがわかります。福利厚生が充実していても、申し込みが面倒ならば利用したくない、ということなのかもしれません。

参考：オリコン　福利厚生サービスのランキング・比較

満足度ランキングTOP4

次に、利用者が重視する3つの項目を得点化し、それぞれの平均で決定された、福利厚生サービスのランキングTOP4を紹介しましょう。

サービス名	平均得点
福利厚生倶楽部	65.96点
イーウェル（WELBOX）	65.73点
ベネフィット・ステーション	65.34点
えらべる倶楽部	65.14点

ランキング順位自体は決定しているものの、TOP4の得点差は1点未満であり、どのアウトソーサーもユーザーからの高い満足度を得ていることがわかります。

参考：オリコン　福利厚生サービスのランキング・比較

サービス推奨度ランキングTOP4

最後に、利用した福利厚生サービスを他者に勧められるか、というアンケートにもとづく推奨度ランキングTOP4を見てみましょう。

サービス名	推奨度
福利厚生倶楽部	90.0%
えらべる倶楽部	86.1%
ベネフィット・ステーション	84.8%
イーウェル（WELBOX）	84.1%

どのサービスも推奨度が84%を超えており、こちらもユーザーの高い満足度が推奨度に直結しているといえます。

＞＞参考：オリコン／福利厚生サービスのランキング・比較

「BOXIL SaaS AWARD 2022」の受賞サービス

「BOXIL SaaS AWARD」は、スマートキャンプの運営するSaaS比較サイト「BOXIL SaaS」が、毎年3月4日をSaaSの日（サースの日）として主催しているイベントです。「BOXIL SaaS AWARD 2022」では、働き方や事業推進の変化に役立ったサービスを定量・定性面の双方から評価して表彰しました。

【福利厚生サービスのカテゴリで受賞したサービス】

• ベネフィット・ステーション

おすすめ福利厚生サービス紹介

上記でも紹介した、会員から満足度が高いという評価を得ているおすすめの福利厚生アウトソーシングサービスを厳選して紹介します。

また、ボクシルで人気の福利厚生サービスのランキングはこちらからご覧になれます。口コミや評判も掲載しているので、あわせてご覧ください。

特徴 | 人生のあらゆるシーンで利用できる会員制サービス

• 企業規模問わず13,000社以上^※1への導入実績を持つ
• 140万件以上^※2の施設やサービスが割引に
• 映画、旅行、英会話、食事、ショッピングなど、あらゆるカテゴリをカバー

※ベネフィット・ステーション公式サイトより（2022年7月時点）

※ベネフィット・ステーション公式サイトより（2022年7月時点）

＜料金プラン＞

入会金	月会費（1社あたり）	月会費（1人あたり）
2万円〜	6,000円〜	600円〜

公式サイト：ベネフィット・ステーション

特徴 | 楽天カードが提供する給与前払いサービス

• 楽天銀行受取なら楽天ポイントがもらえる
• データ連携により業務が円滑に行える
• スマートフォンやPCから簡単に申請できる

＜料金プラン＞

基本料金	従量料金
25,000円	固定500円(1申請に対して)　変動2.5%(申請額に対して)

特徴 | 会社の補助でビジネス書を手軽に読める

• 本1冊あたり約10分^※で読める分量に要約
• 年365冊を厳選し要約、取り扱うビジネス書は2,000冊以上^※
• チームマネジメントや勉強会の参考資料として活用可能

※flier公式サイトより（2022年7月時点）

＜料金プラン＞

初期費用	利用料
0円	要問い合わせ

特徴 | 働くオフィスワーカーに力と健康を

• コンビニのような200〜300円のサラダやフルーツが100円で提供
• 保存料を一切使用していない産地直送の野菜やフルーツをハンディサイズで
• こだわり素材の惣菜を選べる「オフィスでごはん」とも組み合わせ可能

＜料金プラン＞

初期費用	月額利用料
50,000円	40,000円〜

特徴 | 初期費用・月額費用も0円、企業の費用負担がない給与即時払いサービス

• 働いた金額分を即時現金で受け取れるため、人材流出を防ぐ
• 日払い、週払いすることで求人応募数アップ
• 従業員定着率も向上

＜料金プラン＞

初期費用	月額費用
0円	0円

特徴 | 中小企業にも大企業並みの福利厚生を

• 1993年にサービス開始、パイオニアらしいスケールメリットが魅力
• 契約社の77.8％が100名未満の中小企業（2018年8月時点）
• 利用実績レポートを通じて企業ごとの課題を改善

＜料金プラン＞

入会金	月会費（1人あたり）
3万円〜	750円〜

特徴 | コストパフォーマンスが高く手間もかからない

• 利用率向上に向けた独自ポイントプログラムを運用
• 全日10時〜21時電話対応で、利用者の利便性を考慮した運用体制
• 無料で利用できる内定者向けオプションあり

＜料金プラン＞

予算に応じて見積もり

特徴 | 人生のあらゆるステージで従業員と家族を応援

• JTBならでは、国内も海外も旅行サービスが充実
• 定額、精算、カフェテリア、バリューと、ニーズに応じた4プラン
• 主にエンタープライズ向けに、全プランで柔軟なカスタマイズが可能

＜料金プラン＞

入会金	月額会費（1人あたり）
5万円〜	350円〜

※定額プランの場合／100名以上推奨

特徴 | オフィスの食事を美味しく・健康的に・100円で

• 管理栄養士が監修した惣菜をすべて一律100円で提供
• 冷蔵庫や使い捨ての耐熱皿も含まれており、必要なのは電子レンジのみ
• 従業員3人から1,000人超まで^※規模を問わずさまざまな業界での導入実績を持つ

※オフィスおかん公式サイトより（2022年7月時点）

＜料金プラン＞

初期費用	月額利用料（1人あたり）
お問い合わせ	54,600円〜

特徴 | 大人気の“置き菓子”サービス

• グリコのお菓子、アイス、ドリンクを現金で購入可能
• 申し込みから設置まで約2週間と導入がスピーディ
• 導入から維持まで企業の費用負担は一切なし（代金未払いも含む）

＜料金プラン＞

初期費用	月額利用料
0円	0円

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福利厚生サービスはアウトソーシングすべき？

法定外福利が重視される現在

福利厚生には、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険など、法律で定められた「法定福利」と、企業独自で定める「法定外福利」が存在します。

法定外福利には社員寮、保養施設の利用、育児支援や財形貯蓄制度などがあり、企業の規模などによって整備の程度は大きく異なっていました。

従来企業自らが整備していたこの法定外福利の部分は、整備するのにコストも手間もかかるため、アウトソースする企業が増えているようです。

福利厚生のアウトソーシングが浸透した背景

法定外福利は、高度成長期の労働力確保に大きく貢献し、保養施設の利用や寮の提供など、ライフスタイルにあわせて拡大する傾向にありました。

しかし、バブル崩壊を迎え、企業側に経済的な余力がなくなったため福利厚生費用は抑制されてしまいました。

福利厚生のアウトソーシング企業が誕生したのは、このような状況下で、効率的に低価格で制度を運用するニーズがあったからなのです。

さらに労働力不足が顕著となった近年、人材確保のために福利厚生がより重要視される傾向にあることから、企業による福利厚生のアウトソーシング活用が加速しているのです。

福利厚生アウトソーシングサービスの種類

ほとんどの福利厚生アウトソーシングサービスが会員制度を採用しており、企業の従業員である会員は、豊富に用意された保養施設利用などのレジャー、育児・介護支援などを自由に利用できます。

そのサービス提供方法は、会員制度の形態によって大きく2つに分類できます。

パッケージプラン

アウトソーサーが持つすべての福利厚生サービスを、定額で何度でも利用できるのが「パッケージプラン」です。定額制のため、サービスの利用率が高い企業などに向いているといえるでしょう。会員契約する企業は、単価×従業員数の費用をアウトソーサーに支払います。

カフェテリアプラン

企業が従業員にポイントを付与し、カスタマイズされた福利厚生サービスメニューから、使いたいものをポイントに応じて選択するのが「カフェテリアプラン」です。

既存の福利厚生制度の利用率が低い企業に向いており、ムダなくサービス提供できるメリットがあります。

福利厚生をアウトソーシングする4つのメリット

労働力不足の状況で、人材確保に効果を発揮するのが福利厚生サービスであることは解説しました。では、企業が福利厚生サービスをアウトソーシングするメリットとは、具体的にどのようなものなのでしょうか。

豊富なサービスメニューが利用可能

価値観とライフスタイルの多様化が進む現代では、従業員の嗜好や、それぞれが価値を見いだすポイントは実にさまざまです。こうした状況を踏まえ、企業自らが福利厚生サービスを整備していくのは容易ではないでしょう。

福利厚生をアウトソーシングすれば、企業が整備しきれないほどの豊富なサービスメニューが用意され、従業員は嗜好に応じたサービスを存分に利用できるのです。

スケールメリットを活かした経費削減

大規模な福利厚生アウトソーシングサービスでは、当然契約する企業数も多くなり、その会員総数は数百人規模にもなるといいます。

アウトソーサーは、こうしたスケールメリットを活かし、高い割引率で各種仕入れを行うことにより、会員側もその恩恵を受けられるのです。

これを企業が自社のみで運用する場合、スケールメリットが行かせない分、より大きなコストが必要となります。つまり、アウトソーシングを活用することで大きな経費削減効果が得られるのです。

人事の負担軽減と業務効率化

福利厚生を自社で整備していた従来は、その運用や管理などを人事部の選任者が担当するのが当たり前でした。福利厚生をアウトソーシングすることでこうした負担が軽減され、担当者のコア業務への集中が可能となります。

また、福利厚生サービスの利用自体もWeb環境で行えるため、従業員側に面倒な申請手続きなどが発生せず、より気軽にサービスを利用できるメリットもあるのです。

中小企業での福利厚生が充実

上述したように、従来の福利厚生は企業規模などによって、その充実度は大きく異なっていました。つまり、経済的に余力のない中小企業では、福利厚生を充実させるのは困難だったのです。

しかし、アウトソーシングを活用することで、そうした企業でも、大企業並みの福利厚生サービスを従業員に提供できるようになります。これは、優秀な人材をぜひとも確保したい中小企業にとって、非常に大きなメリットとなり得ます。

福利厚生サービス導入の3つのポイント

ランキング上位のアウトソーサーであれば、どの福利厚生サービスを導入しても、利用者の満足度が高いことがわかりました。

しかし、それも自社のニーズに応えられるサービス・プランを選択してこそでしょう。以下からは、導入の際に気を付けるべきポイントを簡単に解説してみましょう。

福利厚生サービス導入の目的を明確にする

福利厚生サービスをアウトソーシングする目的はなにか、まずはこの点を明確にしておくべきでしょう。

たとえば、人材確保のために企業の魅力を向上させるのか、従来の福利厚生のコスト削減を目指すのかなど、目的を明確にすれば、おのずと方向性も明確になります。

現在の状況を把握

導入目的を明確にしたら、現状の福利厚生がどのような状況なのか、分析して把握する必要があるでしょう。

たとえば、サービスの利用率やコスト、利用方法がどうなっているか、従業員の満足度は高いのか、不満な点はどこにあるのかなどです。

ギャップ分析・サービス選定

現在の状況を把握し、課題が明確になれば、候補となるアウトソーシングサービスとのギャップを分析し、改善できるサービスを選定していきます。

従来制度でもうまく機能しているサービスがあれば、カフェテリアプランでそれを補う形を考慮するのもいいかもしれません。

福利厚生のアウトソーシングで従業員満足度を向上

人々の価値観が多様化する現代では、業務へのモチベーションは給与報酬だけとは限りません。特に若い世代では、プライベートを重視する傾向があり、プライベートの充実こそが仕事へのモチベーションと考えているようです。

レジャーやエンターテインメントはもちろん、子育てや介護、健康などで従業員のプライベートをサポートする福利厚生は、こうしたニーズにピッタリであり、これをアウトソーシングすることで、企業はコスト削減やコア業務への集中などのメリットも得られるのです。

従業員の満足度を向上させて生産性を上げ、さらに採用力の強化も期待できる福利厚生アウトソーシング。現在の福利厚生が機能していない企業は、ぜひとも導入を検討すべきでしょう。

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