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2019-03-22

従業員満足度(ES)調査の目的・項目・実施手順 | 質問サンプルとサービスも

従業員満足度(ES)調査とは「従業員が満足した状態で働けているか」の調査です。調査により個人モチベーションアップはもちろん、業績アップにも期待できます。行う目的や代表的な質問項目、実施手順、質問アンケートのテンプレートやサービスも紹介しています。初回公開日:2017年3月18日
従業員満足度調査
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従業員満足度調査とは

従業員満足度調査(Employee Satisfaction調査=ES調査)とは「従業員が職場環境や、職務内容、人間関係などに満足した状態で働けているか」の調査を指します。

顧客満足度(Customer Satisfaction)に関連するキーワードとして「従業員満足度調査」が挙げられることが多いです。

顧客満足度との関係性

従業員満足度が上がれば、顧客満足度も上がり、業績アップにつながるといわれています。従業員が就業環境や待遇などに満足感を得ていれば、自社や自社製品への愛着心が生まれます。

従業員が会社に対し、誇り・愛着を持つことで、顧客に満足してもらえる対応を自主的に行うようになっていきます。

従業員満足度が高まり、顧客満足度も相乗的に高くなっていけば、企業の業績にも良い影響があると考えられています。従業員の会社に対する意識や問題点を把握し、人事制度、評価、福利厚生、労務管理などのさまざまな環境改善の資料とするために、従業員満足度調査を行うことが重要視されています。

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従業員満足度調査を行う目的

一般的には従業員満足度調査を行う目的は、大きく分けて3種類あります。

管理職のマネジメントスキル向上

従業員満足度調査は、仕事やキャリアなどに関する希望を把握でき、それを活かした人事配置につなげられます。意欲を持って仕事に取り組んでもらうためにも非常に有効です。
また、調査対象の従業員にとっても、キャリア・適性・能力、これから希望する仕事やキャリアについて見つめ直す良い機会になるといえます。

相互協力を活性化

部署内外の協力体制や他部署のことをどう思っているのかを把握できます。たとえば、部署内でのチームワークに問題があることが確認できた場合には、部署の人員配置の再構築を行ったり業務担当を見直したりできます。

他部署との相互協力においては、お互いの相互理解を図るための資料としても有効です。

また、営業と管理部門、営業と製造部門といった相互理解ができていないがゆえの、意見対立、感情的な対立の解消にも役立つでしょう。たとえば、製造部門が「あの製品が売れないのは営業の仕方が悪いからだ」、営業は「もっと顧客ニーズに合わせた製品を作ってくれないと、いくらがんばっても売れないよ」といった問題点をそれぞれが抱えているときがあります。

相互の対立を解消、未然に防ぐためにも従業員満足度調査を行うことは効果的です。

福利厚生や教育体制の強化

福利厚生や教育体制についての調査をした結果、建設的な意見や要望であれば採用したり、それをヒントに福利厚生や教育体制の改善に活用したりできます。

多数の従業員から同じ要望があった場合には、真摯に受け止め対応することで、従業員満足度を上げられるでしょう。

また、多くの従業員が改善を求める内容は、求職者にとっても重要な項目である可能性が高いです。現従業員の不満を解消することで、採用活動の際にも自社の特色としてのアピールにもつながります。

以下の記事では、おすすめの福利厚生サービスを紹介しています。ぜひご覧ください。

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代表的な質問項目

従業員満足度調査の際に記載する代表的な質問項目3つを解説します。

仕事に関する項目

  • 職位に対して適切な業務量であるか
  • 仕事内容は充実しているか

仕事の内容や裁量権は適切かといった仕事に関する質問します。仕事を通じて身に付いた能力や知識についても本項目に含まれます。

働く条件に関する項目

  • 給与には満足しているか
  • 残業は無理のない範囲内に収まっているか

労働時間、給料といった働く条件に関する質問をします。部署内・部署間の交流はどれほどできているかといった質問も本項目に含まれます。

会社に関する項目

  • 会社の戦略や業績に満足しているか
  • 市場変化に対し迅速に対応できているか

会社の理念に共感しているかといった会社に関する質問をします。情報インフラが整備してあるかといった質問も本項目に含まれます。

従業員満足度調査の実施手順

従業員満足度調査の実施手順は全部で6手順あります。企画・質問の設計から実施、分析までの流れを解説していきます。

1. 企画・設計

従業員満足度調査を行う目的を明確にして、実施の目的を社内に周知します。従業員の貴重な時間を割いて行う調査なので、何のために協力してもらうのか調査の目的をしっかり決める必要があります。

2. 設問準備

「 1. 企画・設計」で考えた調査目的が達成できるような設問を作ります。 たとえば、管理職のマネジメントに着目したい場合は、直接関係のない福利厚生に関わる設問は省きます。

あまりに設問数が多いと集中力が切れて正確なデータが取れないため、設問数にも配慮する必要があります。

3. 実施

調査実施にあたって外部機関に委託するのか、それとも自社で行うのかを検討します。

また、調査の内容上、部署間の人間関係・プライベートなことなどの回答内容があることが予想されます。調査結果がどのようなケースで利用されるのかなどを社内で明確にする必要があります。

4. 分析

調査結果を分析していきます。調査結果をどのように活用したいのかという人事・労務担当者の意思が極めて重要になります。

たとえば、ある部署において人事評価制度に不満が多いという結果が出たとします。次の対策を打つためにも、不満の原因が管理職のマネジメントにあるのか、人事評価制度そのものに起因するのかという点をしっかりと見極めます。

5. レポート

調査結果を受けた改善対応は、調査を実施する人事・労務担当者のみでは行えません。調査の分析結果をレポートにまとめて経営層に提出しなければいけません。

会社全体を巻き込んだ取り組み、かつ、効果的なものとするためには、社長など経営層に問題認識を持たせる説得力を持ったレポートが必須です。

6. 対策

調査結果をもとに対策を講じていることを、説明できる範囲でタイムリーに従業員へ周知することが重要です。

従業員満足度調査の結果への対応が、次に調査を行うよりも、より有益な意見や要望が出てくることにつながります。

調査の実施自体が目的化してしまわないように、最終的にはどのような結果を達成させたいのかを明確にしておくことが重要です。

質問事項の考え方のポイント(アンケートテンプレート)

自社で従業員満足度調査を行う場合、最も大切なのが質問事項の確定です。

まずは調査の目的として、何を把握したいのかということが大きなポイントとなります。調査の目的にあった質問内容の事例とともに紹介していきます。

現在の仕事の満足度を把握をしたい

  • 部署内の協力体制は十分ですか
  • 上司の指導・マネジメントの体制は、満足いくものですか
  • 仕事の負荷は適切ですか

などが設問として挙げられます。

メンタルヘルスの状態の把握をしたい

  • 仕事の負荷が適当ですか
  • 人間関係で悩みはありますか
  • 私生活での負荷になっていることや心配事はありませんか
  • 頼りになる(相談できる)同僚や上司はいますか

などが設問として挙げられます。

キャリア希望の把握をしたい

  • キャリアデザインとの適合性はとれていますか
  • 希望する職種などはありますか
  • 取得したいと考えている資格があれば教えてください

などが設問として挙げられます。

以下の記事から、従業員満足度アンケートを無料でDLできます。ぜひご覧ください。

従業員満足度(ES)調査アンケートの無料テンプレートサンプル例 - 注意点・ポイント | ボクシルマガジン
従業員満足度(ES)調査の無料ワードテンプレートを2種類×5色のサンプル例を紹介。質問作成の注意点・ポイントも解説...

従業員満足度調査に関連するおすすめサービス6選

従業員満足度調査に関連するおすすめサービスを紹介します。

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Geppo

  • たった1分で回答可能
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Geppoは、毎月3問の質問を1分で答えてもらうだけで従業員のコンディションを確認可能なサービスです。レポート入力率や入力内容をリアルタイムにアップデートでき、直感的に使いやすいUIを備えているダッシュボード機能も好評です。また、入力促進やアラート設定といった高負荷なオペレーションは、すべて代行できます。

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wevox(ウィボックス)は、あらゆるデバイスから2分で回答可能なサービスです。その手軽さから回答率85%をキープしており、初期費用・最低利用年数などがない安価な料金設定で、無理なく継続して利用できます。面倒な回答の集計作業や分析作業も自動でやってくれるため、組織改善を効率的に行えます。

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HR OnBoard

  • 入社1年以内の社員が離職する兆候を可視化
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  • 利用企業の離職率が大幅改善

HR OnBoardは、入社者への毎月のアンケートによって「離職リスク」が可視化できるWebツールです。毎月3問ずつ、1年間にわたって新卒・中途採用で入社した社員へ質問を送信し、離職率の改善を実現します。過去3,000社以上において退職予兆を分析し、利用企業の平均離職率は13.6%から5.3%と大幅に改善しています。

従業員満足度調査から業績向上へつなげよう

従業員満足度調査実施後に行う施策によっては、個人の仕事に対するモチベーションアップにつながったり、会社全体の業績が上がったりする可能性があります。

また、近年は従業員満足度調査を簡単に行えるツール・サービスも豊富で、組織改善をより効率的に行えます。

従業員の声をもとに社内環境を変えていきたいと考えている人事担当の方は、ぜひこの機会に従業員満足度調査の実施を検討してみてはいかがでしょうか。

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