ベネフィット・ステーション
導入事例 Kさん
- 男性 40代前半
- 輸送/交通/物流/倉庫系
- 従業員数 1,000人以上
- 人事総務
- 係長・主任クラス
※掲載情報はインタビュー対象者の導入当時のものであり、最新の仕様とは異なる場合があります。
導入前の課題：在宅勤務の普及で意義が薄れた、昼食代の現金支給
―――ベネフィット・ステーションを導入する前は、どのような福利厚生を提供していましたか？
以前は福利厚生サービスを導入しておらず、昼食代補助として現金を給与振込と合わせて支給していました。
―――その運用でどのような問題が生じましたか？
2020年頃から新型コロナウイルス感染症が流行し、在宅勤務が広まりました。その結果、昼食代を給与に上乗せして支給することの意味が薄れてしまいました。在宅勤務をする社員に対して、どのように福利厚生サービスを利用してもらうかが最大の課題でした。
オンラインで福利厚生サービスを利用できる仕組みがあることを知らなかったため、どのように進めればよいか分からず、検討に1か月ほどかかりました。社内調整も約10回行い、対象社員1,000人への対応を含め、プロジェクト全体の体制を整える必要がありました。
充実したサービスラインナップと費用の安さが選定の決め手に
―――どのように選定を進めましたか？
2社を比較しました。ベネフィット・ステーションと福利厚生倶楽部です。情報収集担当として2社の情報をまとめ、最終的に人事部長が決裁しました。
―――ベネフィット・ステーションを選んだ理由を教えてください。
在宅勤務でもオンラインで社員が自由に福利厚生を選べることが前提条件でした。その中でも特に重視したのは、福利厚生サービスが充実していることです。また、他社と比べて初期費用と月額費用が抑えられた点も評価しました。
1,000人分のアカウントを紐づける作業に約1週間を要した
―――導入時はどのような作業が発生しましたか？
まず、昼食代補助を廃止し、ベネフィット・ステーションへ移行する旨を、全社員にメールで案内しました。
サービスの利用にあたり、正社員のアカウントを作成し、社員番号とアカウントを紐づける作業が必要でした。対象者が約1,000人いたため、この作業に約1週間を要しました。
―――社員からはどのような問い合わせがありましたか？
ログイン方法や、福利厚生サービスの選択方法に関する問い合わせが多く寄せられました。
対応として、ベネフィット・ステーションの画面例をメールに添付し、福利厚生サービスの選択方法を全社員に案内しました。
振込業務が不要になり、昼食代補助と比べて年間約300万円を削減
―――導入後の業務への影響を教えてください。
以前は月に1回、約1,000人分の昼食代補助を給与振込とあわせて処理していました。1回あたり約30分かかっていましたが、ベネフィット・ステーション導入後はその作業が不要になりました。
月額費用の支払いを除き、人事部が直接関与する業務はなくなり、サービス提供はすべてベネフィット・ステーション側が担っています。
―――コスト面での効果はいかがでしたか？
以前の全社員に対する昼食代補助の総額と、ベネフィット・ステーションの入会金・初期費用・月額費用を比較したところ、年間で約300万円のコスト削減につながりました。
―――費用対効果について10点満点で評価してください。
費用に見合っていると感じています。以前の昼食代補助総額より費用が抑えられた上に、人事部の業務負荷がほぼなくなったので、非常に合理的な選択だったと考えています。サービスを10点満点で評価すると10点です。
―――最後に、これから導入を検討する方へメッセージをお願いします。
どのような福利厚生メニューがあるかを、事前にしっかり把握しておくべきでした。社員が実際に利用するサービス内容を導入前に確認しておくことで、社内への説明や問い合わせ対応がスムーズになると感じました。
ただ、それが分かっていたとしても、選定結果は変わらなかったと思います。それだけ、コスト・機能・サービス内容のバランスの面で、ベネフィット・ステーションは優れていました。
在宅勤務が定着した現在、従来の現物支給型の福利厚生から、社員が自分で選べるオンライン型へのシフトは、多くの企業にとって検討価値のある選択肢だと思います。
ベネフィット・ステーション
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