[PR]業務の属人化を防ぎ、知識・スキルを平準化！ 動画共有で実現する新しい社員教育のカタチ

人材難時代における社員教育の意義とは？

企業にとって人材は大きな力であり、資産である。ビジネスのさまざまな場面において、企業戦略に基づいて判断し、行動するのは、一人ひとりの社員だからだ。だからこそ、企業が求める知識やスキルを社員が身につけるための社員教育は不可欠となる。

特に最近は、人口減少にともなう人材難や労働力の低下が大きな社会問題となっている。求める人材を採用するのが簡単でなくなっている以上、企業は現有の社員の知識やスキルアップに注力していく必要があるだろう。また、新たに採用した社員がスムーズに通常業務に移行し、最大限のパフォーマンスを発揮するための体制を整えておくことも重要だ。

しかし、多くの企業がこうした社員教育や人材育成の重要性を理解しつつも、うまく実行できていないのが実情のようだ。その裏付けとして、厚生労働省が発表した「平成30年度 能力開発基本調査」では、約77％の企業が人材育成に関して「何らかの問題がある」と回答している。

また、問題の内訳を見てみると、「指導する人材が不足している（54.4％）」や「人材育成を行う時間がない（47.8％）」という回答が上位を占めており、リソースの問題によって適切な社員教育や人材育成を実行するための体制が整備されていないことがわかる。

知識・スキルの平準化が生産性向上のカギ

では、企業が適切な社員教育や人材育成を行えないと、どのような弊害が出てくるのだろうか？ そのひとつが、業務の属人化だ。

企業において特定業務を特定の人が担当すると、ブラックボックス化して担当者しか把握できない状態になることがある。短期的に見れば、専門性の高いスタッフに仕事を任せておくのは企業にとっては便利なことが多いが、そのスタッフが退職などでいなくなってしまうと一気に業務が進まなくなるため、長期的に見れば弊害が大きい。

そんな業務の属人化を防ぐためには、社内でマニュアルや情報共有の仕組みを作ることが重要だ。誰でもスキルや手法を学べる環境を整え、業務に対応できる人材を増やしていくことは企業や事業の成長に欠かせない。また、当該業務やプロジェクトを複数のスタッフが担当することで、今まで継続してきていたが実は形骸化していたような不要業務の発見につながることもあるだろう。

このように適切な社員教育や人材育成を行えば、スキル・知識を平準化し、属人的な業務を減らせる。また、不足したスキルを補う教育の実施は、企業のためだけでなく、社員の労働意欲促進の効果も期待できる。社員教育や人材育成を適切に導入・運営すれば、企業と社員の双方にとってよりよい組織作りを実現できるのだ。

社員共有の新しいカタチ「動画共有サービス」

ここまで社員教育や人材育成の重要性を紹介してきたが、果たしてどのような方法で実施するのが効果的なのだろうか？

社員教育や人材育成の方法は企業によってさまざまだが、人事部や各部門長、あるいは外部の業者が担当し、スライド資料などを用いて実施する例が多いと聞く。そんな中でここ最近、社員教育や人材育成の新しいカタチとして注目を集めているのが、「動画共有サービス」を活用する方法だ。

一般に、動画のメリットは以下の3つだと言われている。

（1）短時間で多くの情報を正確に伝えられる
動画は「映像」「音（声）」「文字」などさまざまな要素を持つため、短い時間でも多くの情報が伝えられるとされる。

（2）非言語情報が伝わりやすい
動画は「表情」や「話し方」「声のトーン」「仕草」などから、話し手の熱意や人柄も伝えられるとされる。

（3）記憶に残りやすい
動画は視聴覚に訴えるとともにイメージや印象も聞き手にわかりやすく伝えられるため、記憶に残りやすいとされる。

メールやスライドなどの文字では読み飛ばされてしまう内容でも、動画であれば温度感を含め、より正確に情報を共有できるわけだ。

さらに、社内制度や就業規則など毎回同じ説明を行う研修の場合も、動画化することで説明漏れを防ぎ、効率よく必要な情報を伝えられる。動画はどこからでも視聴できるため、リソースを無駄遣いしないほか、研修のための移動費、集合研修費などを削減できるのも魅力となる。

法人向け動画共有サービス「ムービーライブラリ」の魅力

現在、市場ではさまざまな動画共有サービスがリリースされているが、今回、ボクシル編集部が注目したのはソフトバンクが提供する「ムービーライブラリ」だ。まずは、「ムービーライブラリ」特長を紹介していこう。

（1）動画を簡単に共有・配信

制作した動画をWebブラウザからクラウド上の専用コンテンツ管理システム（CMS）にアップロードするだけで、簡単に共有できる。動画をチャンネル単位で管理し、チャンネルに紐づいたユーザーのみ視聴可能とできるため安全性も高い。

（2）動画制作も簡単

専用アプリケーションが用意されており、簡単なタップ操作だけでシーンをつなげた完パケ動画を作成できる。無編集の動画と比べて、手軽に表現性の高い動画に仕上げられる。

（3）ソーシャルネットワーク

単純に動画を共有するだけでなく、評価やコメント投稿、プライベートメッセージの送信が可能。ドキュメントの添付もできるため情報共有しやすい。

（4）高セキュリティ

すべての動画コンテンツは自動的に暗号化され、ログイン認証・IPアクセス制御、コンテンツごとのパスワード認証など、多重のセキュリティ対策により安全に配信できる。

「ムービーライブラリ」の活用例をチェック

最後に、「ムービーライブラリ」の活用例を紹介していこう。前述した通り、社内制度や就業規則など毎回同じ説明を行う社員研修で使えるほか、さまざま活用できるのでぜひ参考にしてほしい。

業務マニュアル動画を配信

ジョブローテが頻繁に行われる企業や人の入れ替わりが頻繁にある店舗の場合、新しい社員が入ってくるたびに業務についての教育を行う必要がある。その点、基本的な業務の手順を動画にしておけば教育の工数を削減できる。また社員側も隙間時間に繰り返し視聴・確認できるため、効率良く学習可能だ。

社員紹介動画を配信

規模が大きく、拠点が多い企業ほど他部門の業務や社員について知らないことがある。動画によって部門・社員同士の業務理解を促すことでコミュニケーションが深まり、業務が円滑化するだろう。また、成果を上げた社員の表彰・インタビュー動画なども、社員エンゲージメントの構築につながる。

トップメッセージ動画を配信

代表が社員へのメッセージや中長期目標の共有などを動画で配信するのも活用例のひとつだ。動画であれば語り手の温度感が伝わるため、思いをより正確に共有できる。また、遠隔地で直接伝えることが叶わない社員もトップからの直接的なメッセージを聞けるため、モチベーションアップにつながるだろう。