テレワーク監視ツールのおすすめ一覧！監視方法や実施するメリット・デメリット

2020年以降、テレワークは日本全国で広く認知されるようになりました。通勤がない、家族との時間が持てるなど、さまざまなメリットを感じるようになった方も多いのではないでしょうか。

一方で、目の前に社員がいないため「本当にちゃんと働いているのだろうか」と不安に感じる、生産性の低下を感じるなどの課題が挙がっているようです。そんな中で、最近はテレワーク中の社員の勤務状況を監視する「監視ツール」がサービスとして登場するようになりました。

テレワークで監視する方法

テレワークの監視方法といっても、出退勤や休憩状況を確認するものから、業務中に他のアプリを使用していないかをチェックする厳格なものまで、さまざまな種類があります。具体的にどのような監視方法があるのかご紹介します。

勤怠管理システムを使う方法

「長時間勤務になっていないか確認したい」「分単位で正確な勤怠を記録したい」といった課題をテレワークで感じている場合は、勤怠管理システムの導入がおすすめです。最近では、テレワークへの移行を受けて、従業員のコンディションや着席・離席を申告できるなど、機能が最適化されたツールも登場しています。

オフィスワークでは、朝礼の際の確認やタイムカードなどで確認できていました。しかしテレワークではそれが難しく、アプリや勤怠管理システムで勤務状況を確認する必要があります。

在籍確認

在籍確認は、社員が着席して仕事をしているかどうかを確かめるためのものです。ウェブカメラを遠隔で起動して実際に仕事をしているかをチェックしたり、パソコンが稼働しているかどうかを確認したりする方法で、勤怠管理よりもさらに厳格なチェック方法です。

定期的にカメラでパソコンの画面をランダムに撮影して送信するシステムも登場し、話題となりました。

アクセス監視

アクセス監視はネットサーフィンやゲームなど、業務に関係ないことをしていないかチェックするものです。業務用のパソコンに設定することで、業務に関係ないウェブサイトにアクセスできないようにします。

総務省が「中小企業等担当者向けテレワークセキュリティの手引き（チェックリスト）（初版）」を出しているように、テレワーク時のセキュリティ対策は非常に重要です。アクセス監視やURLフィルタリングを活用するのも、テレワーク時の監視方法の一つと言えるでしょう。

利用アプリの監視

利用アプリの監視は、WordやExcelなどのオフィスソフトをはじめとする業務用アプリがどのように稼働しているかをチェックするツールです。業務用アプリが稼働していない、あるいは稼働が著しく少ない場合は、社員が十分に業務を行っていない可能性があると判断されます。

キーロガーの監視

キーロガーとはパソコンやスマートフォンで入力されている内容をログとして保存し、業務上ふさわしくない単語を入力していないか監視する機能です。

これにより、業務中しっかりと仕事を行っているか、それとも業務以外のことをやっているのかが把握できます。

テレワークで監視することに問題はないのか？

実際のところテレワークにおける監視はどのような問題点を生むのでしょうか。法的に問題ないのかも含め、具体的に解説していきます。

ある程度の勤怠管理や進捗確認はメリットになる

テレワークといってもすべてが自由に働けるわけではありません。ある程度の勤怠管理や進捗確認はプロジェクトを進める以上、確認は必要になるといえるでしょう。

オフィスに出勤する場合でもこうした管理は実施されていたはずですし、社員側も会社側から確認されることで、テレワークでも「出勤している」「プロジェクトを進めている」といった実感を得られます。

緊急事態宣言下のテレワークでは、どうしても孤独を感じやすくなります。そのため、こうした会社側からの声掛けは、社員のメンタルヘルスを維持するうえでも重要だと考えられます。

行き過ぎたテレワーク監視は社員のモチベーション低下に

こうしたメリットの反面、一番の問題となるのは行き過ぎた監視を行うことです。

会社や管理職が「本当にきちんと働いてくれているのだろうか」と疑念を抱き、業務アプリの稼働状況やキーログなどを逐一確認するような状況は、社員にとって大きなストレスとなります。

オフィスに出勤しているのであれば声掛けしたり、少し様子を伺ったりするだけで社員の状況を確認できていたのに、テレワークによって社員の状況がつかめなくなるのはたしかに不安なことかもしれません。

しかし、多くの社員が慣れないテレワーク環境で奮闘している中、会社から監視され続けることは、メンタルヘルスの悪化につながる恐れもあります。テレワーク監視は、そのような点にも配慮し、行き過ぎないよう注意が必要です。従業員のプライバシーをしっかり守れる体制を整えましょう。

監視するのに法的な問題はある？

テレワークでの監視は、業務に必要な勤怠データやアクセスログであれば問題ないようですが、上司や職業上の立場を利用して「部屋の中を見せてほしい」「カメラにもっと映してほしい」などといった行為の強要は、パワハラ・セクハラにあたる可能性があるため注意しましょう。

テレワークのモチベーションを高めるおすすめツール

テレワークでのモチベーションの問題点に着目し、社員のコミュニケーション円滑化やプロジェクトの進行などテレワークをより進めやすくなることに焦点を置いたツールを紹介します。

ITやAIなど先端テクノロジーを用いて地方創生に後見することを企業理念とする株式会社LASSIC（2006年12月設立）が運営。

KnockMe!はテレワークに焦点を当てたコミュニケーションツールです。

「今からテレビ会議できますか？」「都合の良いときに声がけください」といった気軽なコミュニケーションをできる「ノック機能」に加え、「着席」「離席」の勤務状況を自己申告できる勤務状況管理機能など、テレワークで役立つ機能が豊富に搭載されています。

料金

ユーザー数	販売価格（月額）	ユーザー単価
10名まで	3,980円	398円／1名
30名まで	9,980円	333円／1名
50名まで	16,400円	328円／1名
100名まで	29,800円	298円／1名
200名まで	59,600円	298円／1名
300名まで	80,400円	268円／1名
400名まで	107,200円	268円／1名
500名まで	124,000円	248円／1名
750名まで	186,000円	248円／1名
1,000名まで	248,000円	248円／1名
1,000名超	要問い合わせ	要問い合わせ

※どのプランでもすべての機能を利用可能
※表示価格はすべて税抜

勤怠状況や作業時間までチェックできるおすすめツール7選

本来であれば、上記のようなツールを活用して会社と社員の間で円滑なコミュニケーションが取れるのが理想ですが、中には「本当にきちんと働いてくれているのか不安を感じる」という方もいらっしゃるかもしれません。

そんなときに助けになるおすすめツールを紹介します。勤怠管理とあわせて作業時間を厳しく監視できるツールもありますが、使い方によっては社員のプレッシャーにつながることもあるため、社員のモチベーションアップにつながるように心がけましょう。

IT、医療、人材や電力など多様な分野で事業展開するレバレジーズ株式会社（2005年4月設立）が運営。

remopiaは、従業員の作業内容や業務負荷などを見える化できる業務可視化ツールです。

ダッシュボード上でメンバーの忙しさを色で表現したり、パソコン画面を保存したりできます。リアルタイムに業務を可視化できるほか、長時間の離席や働きすぎを検知するとアラートできるため、労務リスク低減にも役立ちます。

料金

プラン	月額料金
プロ	400円／ユーザー
ビジネスプラス	900円／ユーザー
エンタープライズ	要問い合わせ

BtoB向けソフトウェアソリューションの企画や開発、販売などを展開する株式会社インターコム（1982年6月設立）が運営。

MaLionCloudは、従業員の働き方の見える化から、情報漏えい対策やIT資産管理までサポートしているサービスです。

勤怠管理システム上の勤怠情報とパソコンの操作ログをもとに、出退勤時刻と端末利用時間の差異、隠れ残業などの見える化が可能です。終業時刻に警告を表示して残業を抑制したり、強制シャットダウンにより未承認の残業を防いだりできます。

料金

初期費用0円
月額900円（税抜）／ライセンス

※記載価格は100ライセンスの場合

「はたらくを変えていく」をミッションに掲げるQasee株式会社（2020年7月創業）が運営。

Qaseeは社員のパソコンにインストールすることで業務内容を可視化し、問題点や課題点を明確にするサービスです。社員のパソコンから直接データを抽出するため正確なデータが取れるほか、管理職側も問題点や課題点が見つけやすくなり、正確な経営判断が可能になります。

料金

要問い合わせ

コンピュータ・システムソフトウェアの輸入事業を展開する株式会社ライフボート（2002年5月設立）が運営。

ManicTime Proは、パソコンの利用状況をタイムラインに沿って自動で記録し、視覚化できるソフトウェアです。アプリケーションやファイルの使用時間、特定のアプリの使用、URLへのアクセス・参照時間を記録したり、記録から除外したりできます。作業内容をタグ付けして、レポーティング機能により作業時間をまとめて日報や月報を作成可能です。

料金

要問い合わせ

AssetView Teleは、月500円で社員の作業予定と実績を可視化できるツールです。

社員の業務予実を可視化し、パソコン操作ログと対比することで社員の働き方を分析、的確なフィードバックが可能となります。「誰が」「何に」「どれぐらいの時間を使っているのか」が明確になるため、管理職は個人はもちろん、組織全体の生産性を高められます。

料金

月額500円（端末1台あたり）

※初年度のみ初期費用として別途300,000円（税抜）が必要。

サイバーセキュリティソリューションの提供、テレワーク環境の構築、生産性・QOL向上支援事業を展開する株式会社フーバーブレイン（2001年5月設立）が運営。

Eye“247” Work Smart Cloudは、PCログから従業員の働き方を可視化し、労務・業務管理を支援するクラウドサービスです。

情報漏洩対策やIT資産管理といったセキュリティ機能を標準提供し、働き方管理とセキュリティ強化を一元化します。PC操作ログから勤務状況を自動記録し、労働実態の可視化が可能です。客観的な労働時間把握により、サービス残業抑止や健康経営、生産性向上に貢献します。ダッシュボードではカレンダー表示やヒートマップ、勤務時間乖離チェックなどが可能です。

料金

月額500円（1ライセンス）

※1 50ライセンス以上申し込みの場合
※2 50ライセンス未満、大規模申し込みの場合は個別お見積り
※3 初期費用無料

ネットワークセキュリティ・IT資産管理ソフトウェアを開発するエムオーテックス株式会社（1990年7月）が運営。

LANSCOPE エンドポイントマネージャー クラウド版は、IT資産管理や内部不正、外部対策脅威などに対応するツールです。

操作ログの取得により不正操作を抑止し、また収集したデータにより業務効率化を支援するなど、評判も高く2005年から15年連続でトップシェアを獲得しています。（富士キメラ総研 2005～2019 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧「IT資産管理ツール・2018年度」）

料金

プラン	内容	料金
標準パック	基本機能・IT資産管理・内部不正対策	要お見積り
パック1000	基本機能・IT資産管理・内部不正対策	要お見積り
プレミアムパック	基本機能・IT資産管理・内部不正対策	要お見積り
HACONEKO	基本機能・IT資産管理/内部不正対策	要お見積り
機能単体	基本機能	要お見積り

テレワークで監視することによるメリット

テレワークにおいて監視を行う場合、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。まずメリットから具体的に解説します。

社員の状況やスケジュールを把握できる

テレワークは通常のオフィス業務と比べると同じオフィスにいるわけではないため、社員の状況を把握するのがとても難しくなります。監視ツールを導入すれば逐一社員の業務状況や勤務時間を把握できるため、管理職の方の安心感につながることも多いようです。

また、社員にとっても、業務時間や作業内容を逐一報告しなくてよいというメリットがあります。テレワークでは対面でのコミュニケーションが少ないため、自分の仕事がどのように評価されているのか不安に感じることもあります。

しかし監視ツールで業務をチェックされていれば、「きちんと仕事をしていることが伝わっている」安心感につながることもあるのではないでしょうか。

オンラインでのコミュニケーション円滑化

テレワークになった多くの方が実感したのは、オンラインでのコミュニケーションの難しさではないでしょうか。

事実、上記の東京都の調査によると「社内のコミュニケーションに支障がある」といった課題は、企業の規模問わず多くあるようです。

テレワーク時に監視ツールを利用すれば、社員がどのような状況にあるのかがわかるため、コミュニケーションを取りやすくなることもあります。どうしても対面して行うコミュニケーションには劣るところがありますが、オンラインでも「つながっている」実感が得られれば、監視ツールといえどメリットにつながるといえるでしょう。

ミスの発生を防ぐ

テレワークの場合、実際にオフィスに出勤するときと違い、ちょっとした質問がしにくい状況になることがよくあります。そうしたときにミスは起こりがちです。

逐一社員がどの程度作業を進めているかがわかれば、ミスが発生する前に指導でき、プロジェクト全体の安心感にもつながるメリットがあります。

テレワークで監視することによるデメリット

テレワーク時には、厳しく監視しすぎると、問題につながることもあります。テレワークで監視するデメリットを挙げていきます。

社員のストレスになる

一番考えられるのが、社員の働く環境をよりストレスフルなものにしてしまうデメリットです。

監視ツールの導入は、管理する会社側には社員の作業内容や進捗状況をチェックできる安心感があります。一方で、行き過ぎた監視ツールの使用は社員にとって「いつも監視されている」といった大きなストレスにつながることも十分考えられます。

こうしたストレスで心的ストレスが高まると、社員のモチベーションはもちろん、精神面に悪影響をもたらす可能性もあります。その場合、生産性のダウンどころか、社員の健康面にダメージを与えてしまうかもしれません。

テレワークの意義に反する

テレワークとは、そもそも場所や時間を自由に選べる働き方を意味します。子育て中や介護中など家庭の事情がある場合、テレワークは仕事と家庭の両立の有効な手段として注目されています。

しかし、監視ツールを導入して社員を厳しい監視下に置いてしまうと、会社の視線を気にするあまりテレワークの有効性を十分に活かせなくなる可能性もあります。

テレワーク監視ツールは使い方次第で生産性を下げることも

新型コロナウィルスの感染拡大により、否応なしにテレワークを導入せざるを得なくなった会社も多い中、各社では今も試行錯誤が続いています。そんな中会社にとって「本当にちゃんと働いてくれているのかな」と不安になるのはごく自然なことと言えます。

しかし不安のあまり厳しい監視体制を組むのは、社員のモチベーション低下やメンタルヘルスのダメージにつながり、仕事がうまく進まない原因になるケースもあります。

そのため監視ツールは社員がきちんと働いているかよりも、テレワークでも社員が働きやすいような使い方が望ましいです。上記で紹介したツールをうまく活用し、ぜひ新しいテレワーク・スタイルを作りあげていきましょう。

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