無料で使えるおすすめのIT資産管理ツール2選!ツールの特徴と選ぶ際のポイントを解説!
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- IT資産管理ツールとは
- IT資産管理ツールが必要とされる背景
- シャドーITの増加
- マルウェアの脅威
- 内部不正による情報漏えい
- 無料のIT資産管理ツールのメリット
- コスト削減
- 導入が容易
- 本格導入前の試用
- 無料のIT資産管理ツールを選ぶときのポイント
- 種類や台数を正確に把握できるか確認する
- 自動検出や更新ができるか確認する
- レポートや分析ができるか確認する
- 拡張性とカスタマイズ性
- サポートとコミュニティ
- 無料で使えるおすすめのIT資産管理ツール比較2選
- Snipe-IT ‐ 株式会社デージーネット
- GLPI ‐ Teclib’
- 無料と有料の違いは?よくある機能制限と注意点
- 管理対象数の制限
- 保守履歴の管理の制限
- 資産管理のアラートの制限
- 有料のIT資産管理ツールを検討するべきケース
- IT資産の種類が多い場合
- IT資産の移動や廃棄を管理したい場合
- 資産のコストや効果を分析したい場合
- IT資産管理ツールを比較検討しましょう
IT資産管理ツールとは
IT資産管理ツールとは、企業が保有するPCやソフトウェアなどのIT資産に関する情報を一元的に管理し、効率よく安全に利用できるようにするためのツールです。
台帳管理機能やインベントリ収集機能、セキュリティパッチ配布機能などの機能がついており、IT資産のライセンス管理やセキュリティ対策といったシステム管理の業務を効率化する機能があります。
IT資産管理ツールの機能については、次の記事で詳しく解説しています。
>>IT資産管理ツールとは - 機能やメリット、システムの選び方
IT資産管理ツールが必要とされる背景
企業が情報技術に依存する現代社会において、IT資産管理ツールは欠かせないツールとなっています。その背景には、シャドーITの増加、マルウェアの脅威、内部不正による情報漏えいという3つの大きな要因が関係しています。
- シャドーITの増加
- マルウェアの脅威
- 内部不正による情報漏えい
シャドーITの増加
シャドーITとは、企業のIT部門が把握していない個人や部門が導入するIT資産やサービスのことです。従業員が、業務効率を向上させるために独自にクラウドサービスやアプリケーションを利用するケースが増加しており、その結果、IT部門が管理しきれないIT資産が増えている状況です。
シャドーITの増加は、セキュリティリスクを高め、企業全体のITガバナンスを困難にします。IT資産管理ツールを導入することで、シャドーITの可視化・管理に取り組んでいる企業が増えています。
マルウェアの脅威
マルウェアとは、悪意を持って作成されたソフトウェアで、ウイルスやワーム、ランサムウェアなどが含まれます。これらは、企業のネットワークに侵入し、重要なデータを盗む、システムを破壊する、または暗号化して操作不能にするといった脅威をもたらします。
とくに最近頻発しているランサムウェアによる被害は、IPAの「情報セキュリティ10大脅威 2024」で1位※1となっており、9年連続9回目のランクインと脅威の歯止めが止まりません。ランサムウェアによる被害は、身代金の高額な被害額や、長期にわたるデータ復旧までのサービス停止、個人情報を含む機密情報の漏えいといった甚大なダメージを企業におよぼします。
企業はマルウェアの脅威から守るために、セキュリティソフトウェアだけでなく、IT資産管理ツールを活用して、すべてのデバイスやソフトウェアの状態を常に把握し、迅速な対応を行うことが求められています。
内部不正による情報漏えい
内部不正による情報漏えいは、従業員が意図的または過失によって企業の機密情報を外部に漏らすことを指します。内部不正による情報漏えいの被害は、IPAの「情報セキュリティ10大脅威 2024」で3位※2となっており、こちらも9年連続9回目のランクインとなっている主要な脅威です。
従業員や元従業員による機密情報の持ち出しや社内情報の削除のほか、組織内の情報管理の規則を守らずに情報を持ち出し、紛失や情報漏えいにつながるケースもあります。内部不正による情報漏えいは、企業の社会的信用の失墜や、損害賠償や業務停滞による経済的損失につながるでしょう。
一方、不注意による情報漏えいの被害も、「情報セキュリティ10大脅威 2024」で6位※3にランクインしています。システムの設定ミスによる非公開情報の公開や、個人情報を含んだ記憶媒体の紛失などが度々発生し、組織はその対応に追われている状況です。一度でも不注意により個人情報が漏えいしてしまうと、漏えいした組織の信用・信頼に大きな影響を与えるおそれがあります。
これらを防ぐためには、従業員の行動を監視し、不正なアクセスや異常な活動、セキュリティポリシー違反を検知する仕組みが必要です。IT資産管理ツールは、これらの内部リスクを軽減し、情報漏えいを防ぐための効果的な手段として注目されています。
※1 ※2 ※3 出典:IPA 独立行政法人 情報処理推進機構「情報セキュリティ10大脅威 2024」(2024年7月6日閲覧)
無料のIT資産管理ツールのメリット
無料のIT資産管理ツールは、とくに中小企業や予算が限られている組織にとって、コストを抑えながらも効果的な資産管理を実現できる点は大きなメリットです。無料のIT資産管理ツールの主なメリットについて解説します。
コスト削減
無料のIT資産管理ツールを利用する最大のメリットは、導入コストと運用コストを削減できる点です。通常、IT資産管理ツールは高価なライセンス費用がかかることが多いですが、IT予算が限られている中小企業にとっては、無料ツールを利用することで資産管理を始めるハードルが低くなります。
企業は、ライセンス更新の手間や追加費用を気にする必要がなく、予算にとらわれない安定した運用も可能です。長期的な視点でIT資産の管理を実行でき、計画的な資産更新や廃棄を行う際にも十分なデータにもとづいた意思決定が可能となります。
導入が容易
無料のIT資産管理ツールは、たいていの場合、簡単にダウンロードしてすぐに使い始められます。高額なライセンス費用や複雑な導入プロセスが不要であるため、IT部門に過度な負担をかけずにスムーズに導入可能です。
また、無料のIT資産管理ツールの多くはオープンソースで提供されており、カスタマイズや拡張が可能です。企業は自社の特定のニーズに合わせてツールを調整できるため、迅速に業務に適応できます。
本格導入前の試用
無料のIT資産管理ツールは、本格導入前に複数のツールを試用して比較することが容易です。企業は自社のニーズに合ったツールかどうかを実際に確認できます。
無料トライアル期間を通じてツールの使い勝手や機能を評価し、自社に最適なIT資産管理ツールを選択するための参考にできます。
無料のIT資産管理ツールを選ぶときのポイント
無料のIT資産管理ツールを選定する際は、いくつかの基準が存在します。代表的な基準について解説します。
種類や台数を正確に把握できるか確認する
IT資産管理ツールを選ぶ際はIT資産の種類や台数を正確に把握できるか確認してください。IT資産は、PCやサーバー、ネットワーク機器、ソフトウェア、ライセンスなど多岐にわたります。IT資産の種類や台数を正確に把握することで、資産の使用状況やライフサイクルを管理しやすくなります。
無料のIT資産管理ツールは、収集できる情報に制限のあるケースが少なくありません。たとえば、ソフトウェアのバージョンやライセンスの有効期限などの詳細情報が取得できないことがあります。IT資産の種類や台数を正確に把握できるツールを選びましょう。
自動検出や更新ができるか確認する
IT資産管理ツールを選ぶ際は、IT資産の自動検出や更新ができるか確認してください。IT資産は、常に変化するものです。新しい機器やソフトウェアが導入されたり、廃棄されたり、移動されたりします。IT資産の自動検出や更新ができると、手作業での入力や修正の手間が省けて便利です。また、最新の情報を常に反映できるので、資産の管理ミスや情報の齟齬を防げます。
ただし無料のIT資産管理ツールは、自動検出や更新の機能に制限があります。たとえば、ネットワークに接続されていない機器や、特定のポートやプロトコルを使用する機器などの検出ができません。IT資産の自動検出や更新ができるツールを選びましょう。
レポートや分析ができるか確認する
IT資産管理ツールを選ぶ際は、IT資産のレポートや分析ができるか確認してください。IT資産のレポートや分析は、IT資産の状況を可視化し、改善や最適化のための判断材料にできます。資産の使用率やコスト、ライセンスの有効性や満了期限、セキュリティのぜい弱性やリスクなどのレポートや分析ができると、IT資産の管理や運用に役立つでしょう。
無料のIT資産管理ツールは、レポートや分析の機能に制限のあることが多いです。たとえば、レポートの種類や項目が少なかったり、カスタマイズができなかったり、エクスポートや共有ができなかったりします。IT資産のレポートや分析ができるツールを選びましょう。
拡張性とカスタマイズ性
無料のIT資産管理ツールを選定する際は、企業の成長やニーズの変化に対応できるよう、拡張性の高いツールを選ぶことが重要です。
無料版でも、有料版へのアップグレードが可能であったり、追加のモジュールやプラグインを利用できたりするツールであれば、将来的なニーズに柔軟に対応できます。また、特定の要件に合わせてカスタマイズできるかどうかも確認しておきましょう。
サポートとコミュニティ
無料のIT資産管理ツールでは、公式のサポートが限定的であることが多いですが、オープンソースソフトウェア(OSS)のユーザーコミュニティが大きな助けになります。
フォーラムやドキュメント、FAQや日本語のリソースが充実しているOSSを選ぶと、問題が発生したときに迅速に解決できるでしょう。また、定期的なアップデートが提供されているかも確認しておきましょう。
無料で使えるおすすめのIT資産管理ツール比較2選
IT資産管理ツールの中で無料で使えるおすすめのツールを比較紹介します。無料の範囲でできることや機能制限を解説しているので、IT資産管理ツール選びの参考にしてください。
Snipe-IT ‐ 株式会社デージーネット
- Windows PCの情報を自動で取得
- 消耗品やライセンスも管理可能
- QRコードの発行や監査機能も
無料で利用できる機能と制限
Snipe-ITは、Webインターフェースからログインして利用する、企業の資産を管理するためのオープンソースソフトウェア(OSS)です。パソコン、ソフトウェア、ライセンスといったIT資産を総合的にオンラインで管理できます。
また、IT資産ではないオフィス用品やその他の消耗品などの資産も、まとめて管理できることが強みの自由度の高いツールです。Snipe-ITはオープンソースソフトウェアのため、無料で公開されています。
GLPI ‐ Teclib’
- CMDB(構成管理データベース)
- 日本語を含む多言語対応
- 消耗品管理からデータセンター管理まで
無料で利用できる機能と制限
GLPIは、ヘルプデスク、CMDB、資産管理、プロジェクト管理などの機能を一つのプラットフォームで提供するオープンソースのITサービス管理ソリューションです。GLPIでは、PCやネットワーク機器、ソフトウェア、ライセンスなどのIT資産を詳細に登録し管理可能です。
また、資産に関するトラブルや変更の履歴、インシデントやリクエストのチケット、契約やサプライヤーの情報なども一元的に管理できます。GLPIはオープンソースソフトウェア(OSS)のため、無料で利用できます。
自社に合うIT資産管理ツールを選ぶには、各サービスの内容を比較することが重要です。気になるサービスの資料をダウンロードしてニーズに合うのか検討してみましょう。
無料と有料の違いは?よくある機能制限と注意点
無料のIT資産管理ツールでよくある機能制限をまとめました。
管理対象数の制限
無料のIT資産管理ツールでは、管理できるIT資産の数に制限があります。 無料版のIT資産管理ツールでは、管理対象数が10台や100台などと決まっているケースが多いです。
事業規模が小さく、管理するデバイスが少ないなら無料版でも問題はないかもしれません。しかし、将来的に管理するデバイスが増える場合や、複数の拠点や部署でIT資産管理ツールを使いたい場合は、無料版では対応が難しくなります。必要な管理対象数を確保できるツールを選ぶようにしましょう。
保守履歴の管理の制限
無料のIT資産管理ツールでは、保守履歴の管理ができないか、できても限られた期間や件数しか保存できません。保守履歴とは、資産の故障や修理、交換、廃棄などの履歴を記録することです。
保守履歴を管理することで、資産の状態や寿命、コストなどを把握できます。保守履歴を管理できないと、適切な減価償却などの会計処理やIT資産の見直しができなくなる可能性があります。
資産管理のアラートの制限
無料のIT資産管理ツールでは、資産の状態や期限に関するアラート機能がありません。たとえば、資産の保証期間が切れたり、ライセンスの更新が必要になったり、故障や盗難が発生したりした場合、通知や警告が表示されません。
また、アラートの設定やカスタマイズもできないことが多いです。無料版で資産管理のアラートを受け取る場合、別のツールや手動で管理する必要があることに注意しましょう。
有料のIT資産管理ツールを検討するべきケース
企業の状況やツールに求めていることによっては、無料ツールでは叶えられないケースがあります。有料ツールを検討した方がよいケースをまとめているので参考にしてみてください。
IT資産の種類が多い場合
無料のIT資産管理ツールでは、資産の種類に応じて管理できる項目や属性に制限があります。たとえば、パソコンやスマートフォンなどのハードウェアは管理できるが、ソフトウェアやライセンス、クラウドサービスなどのソフトウェア資産は管理できない場合があります。
また、資産のカテゴリーやタグを自由に設定したり、資産間の関連性を表現したりできないことが多いです。IT資産の種類が多い場合は、無料版では資産の一元管理や整理が完全にできない可能性があることに注意しましょう。
IT資産の移動や廃棄を管理したい場合
無料のIT資産管理ツールでは、資産の移動や廃棄に関する管理機能がないケースがあります。たとえば、資産の貸出や返却、移動や配備、廃棄や売却などの履歴の記録や、バーコードやQRコードの利用ができないなどです。
また、資産の在庫や保有状況をリアルタイムに把握したり、資産の保証期間や廃棄期限を通知したりもできないかもしれません。無料版で資産の移動や廃棄を管理したい場合、資産の追跡や更新に手間がかかることに注意が必要です。
資産のコストや効果を分析したい場合
無料のIT資産管理ツールでは、資産のコストや効果に関する分析機能がない場合がほとんどです。たとえば、資産の購入や維持にかかるコストを計算したり、資産の使用率やパフォーマンスを評価したりといった機能が利用できないなどです。
また、資産のコストや効果をグラフやチャートで可視化したり、レポートやダッシュボードで共有したりもできないでしょう。無料版で資産のコストや効果を分析したい場合、資産の最適化や効率化に役立つ情報が得られないことに注意が必要です。
IT資産管理ツールを比較検討しましょう
自社に合うIT資産管理ツールを選ぶには、各サービスの内容を比較することが重要です。気になるサービスの資料をダウンロードしてニーズに合うのか検討してみましょう。