システム導入から医師による高ストレス面談まで、ワンストップでの提供が可能です。
(もちろん既に産業医の先生や契約先の先生がいらっしゃる場合には、その先生へのおまかせが可能です。なお、産業医の先生や保健師さんが面談をする時に、本人の状態を分かりやすく記したサマリーを発行しています)

・職務上の事項のうち、本当にストレスとなっているものは何なのか
・たとえば、仕事の身体的なきつさや人間関係はどのくらいストレス反応に影響しているのかどうか
・どの程度まで残業を減らせば効果が出るのか、あるいは意味があるのかないのか
・全体として、勤務が原因となってしまっているストレス反応は何％なのか
・勤務以外の原因によるストレス反応は何%なのか
・どのポイントに注力することで最もストレス反応を軽減させられるのか
について「数値で」明らかにし、お知らせします。

多くの場合、生活習慣は職務上のストレス要因の同等程度、あるいはそれ以上にストレス反応に対して影響を与えています。（例：睡眠に強い問題があると「高ストレス」と判断されるリスクが12.5倍に！）
生活習慣も含め、心身の相関を加味し、より精密にストレス原因を分析し、その改善策を見つけることで、社員の健康を強力に守ることができます。また、職場の改善だけでなく、「本人も行うストレス対策」が可能となります。
また、2017年度は生産性と職場の環境や生活習慣との関連についても調査し、「ストレスを低減させ生産性も向上させる」ための最も効果的なポイントの提示を行います。