健康経営支援サービスおすすめ比較36選！5種類別一覧【企業向け】

健康経営の実現をサポートする「健康管理システム・ストレスチェックサービス」「メンタルヘルスケアサービス」「健康増進サービス」の資料を無料ダウンロードできます。興味のある方は、下のボタンよりぜひダウンロードしてください。

健康経営支援サービスの比較表

健康経営支援サービスのうち、おすすめ「健康管理システム」「ストレスチェックサービス」「メンタルヘルスケアサービス」の機能・料金・口コミ評価を比較表にまとめました。システム・サービス選びの参考にしてください。

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健康経営支援サービスとは

「健康経営支援サービス」とは、健康経営における課題解決をサポートするサービス・システムのことです。従業員の健康管理や健康増進、福利厚生支援などさまざまな種類があります。

健康経営支援サービスを活用すると、健康経営の実践に加えて健診管理・ストレスチェック業務の効率化、従業員の食生活や運動習慣の改善、保健指導の徹底などメリットも多いです。

健康経営で重要視されている項目

健康経営で重要とされている項目は、下の見出しをクリックすると詳細が表示されます。

健康経営支援サービスの種類

健康経営支援サービスには、大きく分けて5つの種類があります。

• 健康管理システム・ストレスチェックサービス
• メンタルヘルスケアサービス
• 福利厚生サービス・健康増進サービス
• 保健指導支援サービス
• コンサルティングサービス

健康管理システム・ストレスチェックサービス

健康管理システムは、従業員の健康診断の受診状況管理や再検査の推奨通知、データのクラウド管理、報告書作成などができるサービスです。ストレスチェックサービスでは、ストレスチェックの受検管理や集団分析、高リスク者の抽出、産業医との面談管理などができます。

いずれも従業員の健康状態を一元管理できるため、受診状況管理の徹底もちろん、人事・労務担当者の健康管理業務の効率化が可能です。

「健康経営優良法人認定制度」における制度・施策実行の認定要件では、次のような項目に対して効果が期待できます。

各システム・サービスは別の記事でも詳しく紹介しています。

メンタルヘルスケアサービス

メンタルヘルスケアサービスは、専門カウンセラーへの相談やハラスメントの相談ができる外部窓口、従業員の精神状態を可視化できる調査などを利用できるサービスです。

外部の相談窓口を設置することで、従業員が安心してメンタルの不調を相談できる環境を整備できます。従業員自身が不調に気づいていない可能性もあるため、調査サービスを用いて従業員の精神状態を可視化することで異変の早期発見が可能となり、離職や休職の予防にもつながるでしょう。

「健康経営優良法人認定制度」における制度・施策実行の認定要件では、次のような項目に対して効果が期待できます。

福利厚生サービス・健康増進サービス

福利厚生サービスは、従業員の生活や健康、学習、余暇などを支援するもので、充実した福利厚生を構築することで従業員エンゲージメントや勤労意欲の向上、健康改善が期待できます。

福利厚生サービスの中でも食事や運動、睡眠など従業員の健康改善にフォーカスしたサービスを「健康増進サービス」と呼びます。たとえば、次のような健康増進サービスがあります。

• 睡眠のデータ解析やアドバイスが受けられる
• オンライン診療や医療従事者に健康相談が受けられる
• サラダやフルーツなどの健康的な食材を従業員がお手ごろ価格で購入できる
• ゲーム感覚の仕組みで運動を促し、運動習慣も見える化できる

「健康経営優良法人認定制度」における制度・施策実行の認定要件では、提供サービスによって異なるが、次のような項目に対して効果が期待できます。

保健指導支援サービス

保健指導支援サービスは、保健指導や特定保健指導にかかる煩雑な業務をシステム化・アウトソーシング化できるサービスです。サービスによって異なるものの、対象者の行動計画作成サポート・実施状況のモニタリングなどが利用できます。

「健康経営優良法人認定制度」における制度・施策実行の認定要件で、次のような項目に対して効果が期待できます。

コンサルティングサービス

コンサルティングサービスは、健康経営の実践をはじめ「健康経営優良法人」「健康経営銘柄」への選定・認定に向けてコンサルタントが並走サポートしてくれるサービスです。

具体的には、健康経営や認定取得に対する企業課題の可視化、推進計画・ソリューションの提案などを受けられます。

健康経営支援サービスの選び方

健康経営支援サービスの選び方を次の順で解説します。

• 自社の課題を整理する
• 健康経営支援サービスの種類・機能を確認する
• 健康経営支援サービスの比較ポイントを確認する

自社の課題を整理する

健康経営の実践にあたって、まずは自社の課題を整理して優先順位を決めましょう。また、整理した課題が自社内で解決し得るのか、サービスを利用したほうが効率よく進むのかを分類します。

何から手をつけていいか迷った場合は、「健康経営優良法人認定制度」の認定要件をもとに【クリアしている項目】【クリアしていない項目】を洗い出してみるとよいでしょう。

「健康経営優良法人認定制度」の認定要件はこちらをクリック（段落を移動します）

健康経営支援サービスの種類・機能を確認する

優先度が高い課題の項目にあうサービス種類を次の中から目星をつけましょう。

• 健康管理システム・ストレスチェックサービス
• メンタルヘルスケアサービス
• 福利厚生サービス・健康増進サービス
• 保健指導支援サービス
• コンサルティングサービス

目星がついたら下の例のように自社課題の解決に沿うサービス・機能があるかを比較します。

「健康経営支援サービスの種類」の詳細はこちらをクリック（段落を移動します）

健康経営支援サービスの比較ポイントを確認する

健康経営支援サービスを選ぶ際には、機能面のほかに次の点も比較しましょう。

項目	内容
システム連携の可否	システム導入の場合、すでに導入しているシステムと連携が可能であるかを確認する。たとえば、勤怠管理システムと連携できる健康管理システムを導入することで、従業員の健康状態と労働時間の管理の効率化が可能
セキュリティ	従業員の個人情報を扱う場合は、サービスやシステムのセキュリティがどの程度か、自社のセキュリティ要件にあうかを確認する
サポート体制	システム・ツールの場合、適切に運用していくために導入サポートや運用後のサポート体制があるかを確認する
多言語対応	外国籍の従業員も利用する場合、その従業員が使用できる言語に対応しているかを確認する

ボクシルでは、健康管理システムをはじめとした健康管理支援サービスの資料を無料でダウンロードできるので、ぜひ下のボタンから利用ください。

おすすめ健康経営支援サービス14選【健康管理システム・ストレスチェックサービス編】

健康経営の実践におすすめの健康管理システム・ストレスチェックサービスを紹介します。

• 官公庁や上場企業、大学など日本最大級の利用実績
• 受検案内メールの送信者名と文言をカスタマイズ可能
• オプションでカウンセリングや専門家相談サービスを利用可能

ストレスチェックサービス「ストレスチェッカー」は、厚生労働省のストレスチェック制度に準拠したストレスチェックツールです。リアルタイムに受検状況を確認でき、未実施者や医師面接希望者などに案内メールを送信できます。

実施事務を委託すれば、個人結果を社内スタッフが自由に閲覧しない環境を整えられ、受検者の素直な回答を促せます。英語に対応可能です。オプションで、チェックデータと人事データをクロス解析したり、24時間365日対応の電話カウンセリングを利用したりできます。

• 報告書の自動作成と電子申請に対応
• 進捗状況に応じて未回答者へ一括でリマインド可能
• HRBrainシリーズや他社サービスと連携

HRBrain ストレスチェックは、ストレスチェックの実行から集計、結果報告書の電子申請まで可能なシステムです。

厚生労働省推奨の57問に対応し、パソコンのほかスマートフォンやタブレットから回答可能です。集計結果のほか、全国平均との差分もダッシュボードから把握できます。課題に応じてHRBrainのプロダクトを組み合わせられ、機能ごとに利用人数を選べます。

• 産業医、保健師と従業員でコミュニケーションが可能
• 長時間残業や二次検査の対象者といった条件でデータを抽出
• 一般健診やストレスチェック、疾病管理などの機能を組み合わせ導入

すこやかサポート21は、複数拠点の健康管理データを、既存の運用ルールに合わせて一元化できる健康管理システムです。統一基準による疾病の早期発見、予防措置に役立ちます。

健康情報はもちろん、労務や人事データも集約でき、健康経営データ分析や組織、属性分析などが可能です。業務歴から健診の受診予定者を抽出したり、健診業務の進捗を管理したりできます。

• 従業員の健康情報をデータベース化
• 健康課題の特定から健康経営実行まで一貫サポート
• ストレスチェックや疲労度テストでメンタル面も対応

ハピネスパートナーズは、現状把握から効果の評価まで管理できる健康経営支援サービスです。産業保健に専門特化し、健康診断業務の管理はもちろん、ストレスチェックによるメンタル面の管理も可能です。

作業場所や取り扱い物質などの特殊業務歴も登録でき、業務歴に応じて必要な健診コースを表示してくれます。保健指導に関する情報を個人カルテで管理できるほか、改善アクションプランの提案やリテラシー改善状況などをレポートで確認できます。

• 厚生労働省のマニュアルに完全準拠
• 各業界の平均値との比較が可能
• 紙版の最低価格保証や他社見積からの値引きに対応

AltPaperストレスチェックサービスは、Web版と紙版の併用が可能なストレスチェックサービスです。受検者リストをもとに対応を任せられるので、紙での実施でも集計や封入、連絡といった作業が不要です。

東大発の自動処理技術と全工程を自社対応することで、分析レポート納品まで最短1か月で完了できます。集団レポートから、ストレス度合いや健康リスクを集団別に把握、比較が可能です。他社見積り額より安くなる最低価格保証に対応しています。

• 官公庁や自治体での導入実績が多数
• 精神衛生の専門家がきめ細かなサポートを実施
• 高ストレス者への医師の面談もスムーズ

ORIZINは、保健師や臨床心理士などの資格を持つ実施者から、手厚いサポートが受けられるストレスチェックツールです。ストレスチェックの事前準備や実施後の面談指導の勧奨などストレスチェックに関する大半の業務を実施者が行うため、人事担当者は負担を軽減できます。

また、メールアドレスがなくてもIDとパスワードにてログインできたり、アジア圏を中心に14か国語以上^※の言語で受検できたりと、幅広い従業員に対応できます。

※出典：ピー・シー・エー「ストレスチェックサービス「ORIZIN」 | 製品情報 | ピー・シー・エー株式会社」（2024年4月10日閲覧）

• 提携検診機関数およそ3,000^※、巡回検診は年7,500回^※の実績
• 診断結果の"見える化"で健康リテラシー向上
• 健診以外にも充実したサポート

ハピルス健診代行は、健康診断の予約から精算までワンストップで代行、事務負担軽減や健康リテラシー向上を支援する健診代行サービスです。

就業時間や休日でも、多様な予約受付方法で受診者の利便性を確保。健診結果はスマートフォンやパソコンからいつでも確認でき、自身の健康状態を把握することで疾患予防につながります。ストレスチェックに対応しており、心身ともにサポートするメニューを用意しています。

※出典：ベネフィット・ワン「健診代行サービス ハピルス健診｜株式会社ベネフィット・ワン」（2023年11月20日閲覧）

• 産業保健や健康経営にまつわる情報を一元管理
• 健康経営優良法人の認定取得サポートあり
• 戦略マップの作成から健康施策や投資効果まで管理

健康経営支援サービス HPMは、健康診断やストレスチェック、独自サーベイ、過重労働対策など健康経営に関する情報を一元管理できる健康管理システムです。

健診種別ごとの予定管理や受診状況を管理できるほか、保健指導対象者の管理や過重労働者の抽出なども行えます。経済産業省のガイドラインに基づいた健康投資の計画を作成でき、戦略マップから健康投資の実績や効果を確認化可能です。

• 健康情報の一元化からフォロー、分析まで対応
• 健診受診履歴や保健指導履歴など健康情報を1画面で確認可能
• 多様な健診結果データを一元化できる変換機能を標準装備

Growbaseは、健康診断結果やストレスチェックなどを一元管理できる健康管理システムです。健康診断結果は、法定項目、法定外項目関わらず、会社独自の基準値や医師監修の基準値を適用し事後措置を行えます。

オンライン面談にも対応でき、記録した面談内容は、健診事後措置やストレスチェックなどでカテゴリー分けが可能です。蓄積データを事業場、性別などの切り口で集計できるほか、問診の結果も集計でき、多様な分析が可能です。

• 健康診断や健康リスクなどの結果をパソコンとスマートフォンから確認可能
• メンタルとフィジカル、組織と個人の両面で健康リスクと重大疾病リスクを分析
• 必要に応じ組み合わせ利用できる健康増進施策

WELSAは、健康データの一元管理から分析、健康課題に対する改善プログラムの提供まで支援する健康管理システムです。健康管理業務向け機能はもちろん、組織と個人の健康リスクや課題の分析、生産性低下による損失額などの評価分析機能を搭載しています。

健診機関ごとに異なる判定基準やフォーマットを揃えてデータ保存でき、労働基準監督署への報告書に必要なデータ集計も可能です。健康課題に応じ利用できるメンタル対策動画や健康支援アプリなども提供しており、導入効果の測定もできます。

• 健康診断の受診案内から労基署報告書の自動作成までワンストップでサポート
• 蓄積した健康データの集団分析や高リスク者の抽出が可能
• 多言語表示や医療通訳に対応するプランあり

medimentは、健康診断業務やストレスチェック業務、産業医とのオンライン面談に対応できる健康管理システムです。健診結果といった健康データの一元管理に加え、健康リスクや高ストレスの該当者を抽出したり、集団分析したりできます。

また、外国人スタッフのみ多言語支援プランを利用するといった契約に対応してくれます。

• 健診やメンタルチェックで健康状態を可視化
• ストレスチェックは何度やっても追加料金なし
• 健康情報のペーパーレス化により働き方改革を支援

newbie（ニュービー）は、社員の健康管理×ITで、企業の健康状態を可視化する健康管理・ストレスチェックシステムです。ストレスチェックや健康診断の結果などをWeb上で一元管理し、ペーパーレス化や人事・労務の業務効率化につなげます。部署別・年齢別など多角的な視点で分析・比較することで、健康経営サイクル促進や生産性の最大化を支援します。

クラウド型のため、人事・労務の健診担当者は、出社せず受診率・有所見者数の確認や労基署への報告書作成などが可能です。また、産業医は、健康情報をオンラインで参照しながら面談でき、テレワーク下でもスムーズで適切な対応ができます。健診結果・ストレスチェックのみ・両方などニーズに合わせた導入で、コストを抑えられます。

• 健康診断の準備からアフターフォローまで
• 従業員の診断結果を一元管理
• 必要サービスを選べるカフェテリアプランも

バリューHR　健診予約システムの健診予約システムは、健康診断、健康管理業務のアウトソーシングサービスです。健康診断の予約から、実施後の事務代行、受診者のアフターフォローまでワンストップでサポート。従業員の診断結果を電子データ化し、クラウド上で一元管理できます。

ストレスチェックシステムによって、身体だけでなく心のケアにも対応可能。ポイント制で好きなメニューを選択できるカフェテリアプランもあります。

• ストレスの原因をつきとめられる集団分析
• 高ストレス面談までワンストップで提供
• 社員の生活習慣を含めた詳細分析も可能

STRESCOPE（ストレスコープ）は、社員のストレスチェックに加えて、エビデンスに基づいた解決策を提案するヘルスケア・サービスです。職務から人間関係までさまざまなストレスを分析・数値化し、原因究明とストレス軽減に効果的なサポートを行います。

システム導入から医師による高ストレス面談まで、ワンストップで提供。仕事の要因のみや、仕事の要因以外を含む2種類の分析ができ、ストレス要因をより細かく調査できるオプションもあります。

おすすめ健康経営支援サービス7選【メンタルヘルスケアサービス編】

健康経営の実践におすすめのメンタルヘルスケアサービスを紹介します。

• 産業医と産業看護職の2人体制で産業保健業務をサポート
• 50名未満の複数拠点もオンラインで対応可能
• 匿名で相談できる電話とWebの健康相談サービスを提供

リモート産業保健は、訪問とリモートを組み合わせて産業保健業務をトータルサポートする健康経営支援サービスです。産業医選任から面談、Web版ストレスチェック代行、衛生委員会業務などをサポートしています。

健康、育児、介護やメンタルヘルス相談などについて、匿名で相談できる健康相談サービスを24時間365日体制で提供しています。対応は医師や看護師などの有資格者で、ストレスチェックで面談に至らない層もサポート可能です。

• 全社や各部署のウェルビーイングスコアを可視化
• ウェルビーイングサーベイの項目を性格タイプごとに最適化
• サーベイの結果と性格タイプをもとに個別アドバイスを提供

ミキワメは、社員ごとの性格を考慮した健康管理で休職、離職を予防できるサービスです。サーベイは、性格タイプに最適化した設問で行え、スマートフォンから約2分で受検できます。

性格情報を踏まえた状態悪化アラートや、サポートのためのアドバイスにより一人ひとりの性格に合ったケアが可能です。本人にも結果のフィードバックやおすすめのアクションを提案してくれるので、セルフマネジメントの支援にも役立ちます。

• 通報と相談の両方に対応する外部相談窓口
• 内部通報受付やハラスメント、仕事上の悩みなどに対応
• 電話とWebで多言語対応が可能

ディアログは、改正公益通報者保護法における公益通報対応業務従事者の指定先として利用できるサービスです。社会保険労務士や産業カウンセラーなどの有資格者が、職場の人間関係や各種ハラスメントに関する相談にのってくれます。

気軽に相談できる窓口として利用でき、Web相談であれば24時間365日対応可能です。受付の翌日に提出される、相談事実や相談者の希望などをまとめた報告書をもとに、社内対応をすすめられます。

• 中小企業向けの外部通報、相談窓口
• Web相談窓口で24時間365日対応
• コンプライアンス、ハラスメント、メンタルヘルスに関する相談が可能

マモリナは、300名以下の企業に特化した外部相談窓口です。16,500円／月から導入でき、対応する相談内容に応じ3つのプランから選択可能です。

仕事上の悩みやハラスメント全般に関する相談に専門スタッフが対応し、相談内容や通報を報告書にして提出してくれます。匿名で外部専門家に相談できる体制を整備することで、社内トラブルの未然防止や早期解決に役立ちます。

• 多角的に現状把握できる2種類の調査
• 直感的なグラフで離職リスクを早期発見
• 詳細な分析結果から組織課題を細かに把握

ラフールサーベイは、ストレスチェックを含む組織課題の調査・分析・対策提示を提供するメンタルヘルスシステムです。141項目のスタンダードサーベイでは包括的な状況把握ができ、ショートサーベイでは組織の状態を定点チェックして課題への対策効果を可視化。部署・男女別のデータ分析や、他部門との比較や経年変化の追跡が可能であることに加え、直感的なグラフで問題点が報告されるため、社内の高ストレス部門の早期発見が可能です。メンタル反応・フィジカル反応・エンゲージメント・職場環境といった細かな観点からも数値を算出することで、個人と組織両方の課題を細かに把握できます。

• 職場の悩みからプライベートの相談まで幅広く対応
• マインドフルネスやストレスチェックが可能
• 毎月の報告レポートで悩みを把握

Smart相談室は、職業経験が豊富なカウンセラーとのオンラインカウンセリングを通じて、従業員の健康状態をサポートするサービスです。1回30分のカウンセリングを何度も受けられるので、悩みや不安を気の済むまで相談可能。メンタルの不調が原因で離職する従業員が多い企業におすすめです。

• 精神科医運営みんなの健康管理室監修サービス
• 心の健康管理から職場環境の改善までサポート
• 24時間都合のよいタイミングで診断可能

AIさくらさんは、ストレスチェックやメンタルヘルスチェックによって、心のケアを支援するサービスです。AIによる問診によって、本人が自覚していない心の不調やうつ病のリスクを分析でき、改善案を提案してくれます。

診断結果をもとに専門医との面談までサポートし、面談の日程調整も対応可能です。また、従業員の不満を数値化できるので、職場の改善点の把握にも役立ちます。

おすすめ健康経営支援サービス7選【福利厚生サービス・健康増進サービス編】

健康経営の実践におすすめの福利厚生サービス・健康増進サービスを紹介します。

• 業界最多の導入企業数19,200社^※
• 子育てや介護支援、資格取得などの幅広いメニューを無制限に利用可能
• 地域密着型メニューを取り入れることで地域間の利用格差を改善

福利厚生倶楽部は、「中小企業にも大企業並みの福利厚生を」をモットーに掲げるサービスです。余暇や生活支援に加えて、ワークライフ・バランス支援や資格取得・外国語習得、ライフプラン支援のサービスを受けられます。

健康増進支援にも力を入れており、スポーツクラブ・ゴルフ場のサービス提携は全国で合計約4,400か所以上^※にのぼります。

※：出典：リロクラブ「福利厚生のことならリロクラブ | RELO CLUB」（2023年10月23日閲覧）

• 睡眠を起点に従業員のメンタルヘルス対策を支援
• 看護師や保健師などの資格保有者に睡眠にまつわる悩みをLINEで相談
• 睡眠に関する知識を身につけられるコンテンツを毎週配信

ねむりの応援団は、睡眠の質改善をサポートし、ストレスの軽減や生産性向上につなげる睡眠改善サービスです。睡眠健康指導士といった睡眠専門のスタッフに、睡眠だけでなく、睡眠と密接に関わる食事や運動のことまでLINEで相談できます。

吉本芸人起用の動画をはじめ手軽に視聴できる10分以内の動画コンテンツで、睡眠に関する知識を身につけられ、クイズやコラムによって知識の定着も確認可能です。シート型睡眠センサーにより計測したデータや、認知行動療法に基づき睡眠を改善できるプログラムも提供しています。

• スキルアップや健康維持、子育て、旅行など幅広いニーズに対応
• オンライン利用に対応したサービスも豊富に提供
• ユーザーは招待URLからアカウント登録するだけで利用可能

Perkは、初期費用無料で導入コストをおさえて利用できる福利厚生サービスです。グルメ、ファッション、旅行、スキルアップ、エンタメなどメニューも幅広く、オンライン対応のメニューも多いので、場所を問わずに充実したサービスを利用できます。

心身の健康維持のためのサービスやスキルアップサービスなどもそろえており、健康経営実現の助けになります。

• コンビニのような200〜300円のサラダやフルーツが100円で提供
• 一切保存料を使用していない産地直送の野菜やフルーツをハンディサイズで
• こだわり素材の惣菜を選べる「オフィスでごはん」とも組み合わせ可能

OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）は、毎週新鮮な野菜やフルーツをお手軽価格で届けてくれるサービスです。ハンディサイズの野菜や果物を届けてくれるプランと、野菜中心でボリュームのあるご飯を届けてくれるプランの2つがあります。

野菜や果物など栄養のある食事が中心なため、従業員の健康的な食生活をサポートできます。

• 安価で福利厚生サービスが利用可能
• 育児や介護など、生活をサポートするサービスを福利厚生化
• 品質やコンプライアンスなどのチェックを通過したサービスのみ掲載

福利アプリは、社員が働き続けられる環境づくりを支援する福利厚生サービスです。ベビーシッターや家事代行、介護支援サービスなどに加えて、ジムやマッサージ、リフォームなどのサービスも利用可能です。

ライフステージに応じた支援サービスによって、働き続けやすい生活環境づくりをサポートし、離職防止にも役立ちます。

• 企業規模問わず16,719社以上^※への導入実績
• 140万件以上^※の豊富なサービスメニュー
• 健診業務や個人に合った健康管理を支援

ベネフィット・ステーションは、レジャー・エンタメやグルメ、スポーツ、学習など豊富なサービスを利用できる福利厚生サービスです。

仕事と育児の両立支援で、シッターサービス利用に一部補助を受けられる制度もあります。健康支援にも力を入れており、従業員の健康状態に合わせた記事の配信や、運動や禁煙キャンペーンへの参加によるポイント付与なども行っています。

※出典：ベネフィット・ワン「ベネフィット・ステーション | 株式会社ベネフィット・ワン」（2023年10月23日閲覧）

• 24時間365日チャットで健康相談可能
• 本人以外の家族の相談にも対応
• オンライン診療可否を条件設定できる病院検索機能

HELPOは、健康上の不安を相談できるサービスです。相談できる医療専門チームは医師、看護師、薬剤師で構成され、症状にあわせた診療科や対処法を案内してくれます。

オンライン診療対応の病院を探したり、緊急性が低いときは一般薬を案内したりしてくれるので、軽度の体調不良や多忙などで受診が難しいときに役立ちます。専用のECサイトで一般薬を購入でき、対象地域であれば最短3時間で受取り可能です。

おすすめ健康経営支援サービス4選【保健指導支援サービス編】

健康経営の実践におすすめの保険支援サービスを紹介します。

• 対面やメールなど複数の支援スタイルに対応
• きめ細かい食事・運動プログラム
• 報告書用の標準フォーマット（XML）に出力可能

WellsPort Stepは、対面に限らずメールや電話、LINEアプリなどを通して指導対象者が保健指導を受けられる特定保健指導支援サービスです。行動計画の達成度チェックや歩数・食事の記録から分析し、食事指導や運動プログラム提供などの丁寧なサポートが受けられます。保健指導管理業務を一元管理できるため、担当者の業務効率化にも役立ちます。

• 生活習慣病関連のリスクを可視化
• 生活習慣改善チャレンジをアプリで提案
• 指導対象者の活動状況やアプリの利用状況をモニタリング

健康支援サービス（MIRAMED）特定保健指導は、日立システムズが提供する特定保健指導の実施・生活習慣改善を支援するサービスです。健診結果やアンケート結果をAIによる変化予測を行い、現在・将来の疾患リスクを可視化します。指導対象者には、栄養・運動・睡眠・飲酒・喫煙などの生活習慣改善目標をスマートフォンのアプリ内で提案し、行動変容を促します。

• 測定機器と連携した習慣化アプリを利用可能
• 専門家による分析と個別指導
• 「朝晩ダイエット」による生活習慣改善

オムロンヘルスケアは、独自メソッドに基づく特定保健指導支援サービスを提供しています。指導対象者にはオムロンヘルスケアの体組成計・血圧計・活動量計が提供され、計測された日々の数値をもとに専門家による分析・指導が受けられます。「朝晩ダイエット」が特徴のサービスで、3つのステップを繰り返して生活習慣の改善を目指します。

• 厚生労働省の特定保健指導プログラムに準拠
• 指導対象者用のスマーとフォンアプリで丁寧にコミュニケーション可能
• 保健指導に関する業務をシステム上で一元管理

MIEL（ミエル）は、厚生労働省の特定保健指導プログラムに準拠した特定保健指導支援システムです。対象者の指導スケジュールや行動計画をシステム上で簡単に作成・管理できるため、担当者の作業コストを削減できます。標準機能以外にも利用企業の要望に合わせた個別カスタマイズに対応しています。

おすすめ健康経営支援サービス4選【コンサルティングサービス編】

健康経営の実践におすすめのコンサルティングサービスを紹介します。

• 健康経営の施策立案から効果検証までトータルサポート
• 従業員のヘルスリテラシー向上を促す豊富なコンテンツ
• 飲食の置き型サービスを低コストで利用可能

KIRIN naturalsは、健康経営の課題に応じたソリューションを提案するトータル支援サービスです。健康に関するセミナー・動画配信・eラーニングなど学習コンテンツが豊富で、従業員のヘルスリテラシー向上を促進します。福利厚生サポートとして、飲料・食品の置き型サービスが利用でき、たとえば不足しがちな野菜を補えるスムージーをお手ごろ価格で利用できます。

• 優良法人認定の運営企業
• 健康経営上の課題に応じてソリューションをカスタマイズ
• 大企業をはじめとする豊富な導入実績

パソナ健康経営支援サービスは、「健康経営銘柄」選出「ホワイト500」取得の実績をもつパソナが運営するサービスです。産業保健・健康経営推進・ウェルネル・女性の健康の4つのサポートを軸に、目的や課題の明確化から施策の提案・実行まで支援します。「健康経営優良法人」や「ホワイト500」などの認定取得に向けた取り組みも、豊富なノウハウをもとに計画的なサポートを受けられます。

• 運営は「健康経営銘柄」選定企業
• 計画から実行まで健康経営のPDCAをトータルサポート
• 専門コンサルタントが優良法人認定に向けて並走

アドバンテッジ健康経営支援サービスは、「健康経営銘柄」「健康経営優良法人」などへの選定・認定と継続的な取り組みをサポートするコンサルティングサービスです。運営するアドバンテッジリスクマネジメントは「健康経営銘柄」「ホワイト500」の認定を受けているため、健康経営実現ノウハウが豊富にあります。健康管理システムやストレスチェックサービス、睡眠問題解消アプリ、eラーニング、カウンセリングなど別途有料のサービスを揃えているので、利用すればワンストップで健康経営に取り組めます。

• PDCAサイクルの確立を支援
• コスト削減
• 従業員の活力向上による生産性のアップ

日立コンサルティングは、「健康経営銘柄」「健康経営優良法人」への選定・認定をめざす健康経営推進支援コンサルティングサービスです。同サービスでは、企業のイメージアップや業績の向上だけでなく、従業員の活力向上や企業と従業員のより良好な関係の確立なども支援します。現在企業内での人間関係に悩みがある企業の方におすすめです。

「健康経営優良法人認定制度」「健康経営銘柄」で健康経営を対外的にアピール

健康経営を対外的にアピールする方法の一つに、経済産業省が創設した「健康経営優良法人認定制度」「健康経営銘柄」への認定・選定があります。2022年度の認定・選定フローは次の図のとおりです。

※画像出典：経済産業省「健康経営優良法人の申請について 」（2023年10月23日閲覧）

健康経営優良法人認定制度

「健康経営優良法人認定制度」は、健康課題の解消や健康増進の取り組みを行う企業のなかでとくに優良な取り組みを実践する企業を顕彰するための制度として2017年に創立しました。

申請数・選定数は年々増加しており、2023年5月8日に発表された「健康経営優良法人2023」では、大規模法人部門2,673法人、中小規模法人部門14,012法人^※が認定されました。

なお、それぞれの部門で上位の評価を受けた法人には「ホワイト500（大規模法人）」「ブライト500（中小規模法人）」の冠も付加され、健康経営をより実践的に行っている法人として対外的にアピールできます。

※出典：経済産業省「健康経営優良法人認定制度 」（2023年10月23日閲覧）

健康経営銘柄

健康経営銘柄は、「国民の健康寿命の延伸」に関する取り組みの一環として設けられた制度で、上場企業の中から優れた健康経営を行う企業が選ばれます。

2023年5月8日に発表された「健康経営優良法人2023」では、健康経営優良法人の大規模法人部門で上位500位以内の上場企業から31業種49社^※が選定されました。

※出典：経済産業省「「健康経営銘柄2023」に49社を選定しました！ 」（2023年10月23日閲覧）

健康経営が注目される背景

健康経営は、将来的な総人口の減少や高齢化率の上昇などを背景に「生涯現役社会」の構築を目的として、経済産業省やNPO法人などが中心に推進している取り組みです。

高齢化社会への対応

日本では急激な少子高齢化によって労働力人口が減少しており、今の時点で人手不足に陥っている業界が多くあります。そのため既存の労働力を長期にわたって確保し、一人ひとりの仕事の生産性を高めることが多くの企業の課題です。

そういった状況に対応するために、健康経営によって従業員の健康に配慮し、急な離職や休職を防ぐとともに、職場環境を改善して、社会的なイメージを高める必要があると感じる経営者が増えています。

働き方改革の推進

企業の生産性の向上に関しては、成長戦略の一環である「働き方改革」によって大々的に推奨されています。

皆が健康であってほしいという願望ではなく、健康という状態を維持するために積極的にお金や時間を投資することが提唱されており、官民が一体となり日本企業全体の生産性や活力を向上させることが求められているのです。

健康経営を実践するメリット

健康経営を実践するメリットをまとめると、次の3点が挙げられます。

• 企業全体の生産性の向上
• 職場の活性化
• 企業イメージの向上

心身の健康は従業員のモチベーションにもよい影響を与えるため、組織全体の雰囲気にもプラスとなり、従業員同士のコミュニケーションの円滑化にもつながります。それが結果的に良いチームワークを生み、企業価値への向上の寄与につながります。

また、近年は企業の福利厚生に社会の注目が集まる傾向にあるため、健康経営の実践によって従業員の健康に関心の高い企業であることを社会的にアピールでき、競争力の強化にもつながります。

こちらの記事では「健康経営」をより詳しく解説しています。

健康経営を実践する際のポイント

健康経営を実践する際のポイントは、主に次の3つです。

• 経営陣が率先して関与する
• 従業員に周知する
• 継続する取り組みを行う

「健康経営優良法人認定制度」でも重要視されているように、経営陣が積極的に健康経営にコミットする必要があります。健康経営の実践を掲げても、経営陣が健康経営にそぐわない言動をしていれば、健康経営の実現は困難です。

もちろん、従業員の健康経営に対する意識も欠かせません。そのために、従業員に健康経営を実践すること、健康経営の重要性を粘り強く説明していく必要があります。

健康経営の実現には、長い時間をかけて取り組まなければなりません。そのため、まずは自社にとって手間やコストの少ないことから始めていきましょう。健康経営を支援するサービスは多くの企業が展開しているので、サービスを活用することで手間やコストの削減も可能です。

従業員の健康が企業を成長させる

労働人口の減少が著しい日本では、今後ますます従業員の健康に寄与する企業が注目されるでしょう。健康経営で成果を上げている企業には優秀な人材が集まることが予想されますし、社会的に高い評価も得られるようになります。

変化の厳しい経済環境のなかで継続的に成長し続けるために、従業員の健康に関して積極的に経営資源を投資することが求められる時代になっているのです。

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