導入実績 | このサービスを使っている企業
東京大学
名古屋大学
東京慈恵会医科大学
ハリマ化成グループ株式会社
株式会社講談社
株式会社gumi
株式会社スマレジ
株式会社ロフトワーク
CCCマーケティング株式会社
衆議院議員小沢鋭仁事務所
アマゾンデーターサービスジャパン株式会社
日清食品ホールディングス株式会社
ボクシルマガジンでの掲載記事
2018-06-26
2017-09-25
説明
これまでの名刺管理は「検索性が悪い」「入力・整理が大変」「OCRは誤字が多い」「ソフトの品質が悪い」「外出時に見れない」「共有・活用できない」といった点がありましたが、メイシーはそれら全て解決。「検索らくらく」「入力おまかせ」「手作業で高い精度」「使いやすいソフト」「携帯でも見れる」「名刺情報の共有可能」となっております。名刺を送るのも面倒くさいという際は「出張スキャンサービス」もご利用できます。
３つのポイント
1.
グーグル感覚で使える名刺ソフト
使いやすさを極限まで追求しました。FirefoxやIEの検索バーから検索も可能ですし、さくさく検索、閲覧、メール送信ができます。使いやすさを実現するためだけに、1年間もの開発期間をかけました。これからも、使いやすさを磨くためさらに開発を続けていきます。
2.
充実した連携サービス
SalesForce, Zoho CRMといったCRMサービスとの連携はもちろん、請求書作成サービスMisocaや、年賀状ソフトとの連携まで多種多様！名刺をたくさんもらって、年末に年賀状を作るときに役立ちます！
3.
もちろんセキュリティも安心！
データはISMS取得のデータセンターに格納され、盗難などの危険から守られています。通信もSSLで暗号化されています。安全性を重視したフレームワークの採用により、最も危険なSQLインジェクション攻撃、よく起こりがちなクロスサイトスクリプティング攻撃からも守られています。
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よくある質問
Q
お試し利用はできますか？
A
サイト上部の「いますぐデモを見る」というリンクからログイン頂きますとテストの名刺データで操作性などご覧いただけます。
Q
入力にどのぐらいの時間がかかりますか？
A
混雑時や一度に大量の枚数をご送付の場合はお時間を頂戴しておりますが、通常の名刺登録（10枚程度～数百枚程度）であれば1営業日以内にデータ化されるように運用しております。
口コミ
4.4
操作性：4費用対効果：3運用・管理：5サポート体制：5貢献度：4
私は営業の仕事をしているのですが一年で多くの方と取引やお話をする機会があり、交換する名刺の数も百枚単位で管理するだけでもかなり困っていました。お得意様の情報を引き出す時も探すのに時間がかかっていましたがメイシーが会社に導入されてから名刺の情報を全てデータ化する事が出来るようになり仕事がかなり楽になりました。
職種：経営者会社名：非公開業種：サービス/外食/レジャー系従業員規模：51～100人投稿日：2016-01-30
操作性：5費用対効果：5運用・管理：5サポート体制：5貢献度：5
社内の全員が、メイシーを使っています。いただいた名刺をスキャンするだけだし、課長はたくさん溜まった名刺を送ってスキャンして貰っていました。チームで名刺の共有ができるのも便利ですし、何よりセキュリティ面でも信頼できます。
職種：係長・主任クラス会社名：非公開業種：小売/流通/商社系従業員規模：31～50人投稿日：2016-01-08
会社概要
| 会社名 | 株式会社もぐら |
|---|---|
| 代表者名 | 小林 伸泰 |
| 資本金 | ５０００００ |
| 従業員規模 | 2～10人 |
| 所在地 | 大阪府大阪市淀川区東三国４－２－４ |
| 設立年月 | 2007年2月 |
その他の名刺管理ソフトのサービス
4.06
名刺管理から、働き方を変える
Sansanは社内の名刺を一括管理することで、
企業の成長を後押しする名刺管理サービスです。
数名規模から大手まで6000社に活用されています。
『ホットプロファイル』は、忙しい営業現場で活用できるよう名刺、営業活動状況、お客様の動き（ニュース、Web閲覧履歴等）を一元管理。1つにまとめることで営業活動を加速します。
『Eight 企業向けプレミアム』とはSansan株式会社が提供する、社内の名刺をデータ化・共有することで業務効率や企業の競争力を向上させるサービスです。
CAMCARD BUSINESSは、全世界で1.1億人以上のユーザー数を誇る名刺管理アプリ「CAMCARD」のビジネス向けソリューションです。
PhoneAppli for Salesforceは、 名刺管理を起点に、顧客の連絡先と社内の組織・連絡先情報を全社員で活用できるコミュニケーションポータルです。Salesforceに蓄積された取引先情報等を活用したKnowWho検索（エキスパート検索）機能や、着信表示機能等、社内のコミュニケーション活性化にも役立ちます。
