社内ポータルサイト作成サービス比較！選び方・導入メリット

社内ポータルサイトの比較でお悩みではありませんか？BOXILからダウンロードできる各社のサービス資料を活用して、自社に最適な社内ポータルサイトを見つけましょう！

⇒社内ポータルサイトの資料ダウンロードはこちら（無料）

社内ポータルサイトとは

社内ポータルサイトとは、従業員向けに業務情報や社内ニュース、マニュアルなどを一元管理・共有できる「社内専用の情報ハブ」です。トップページから各種ツールやドキュメントへアクセスでき、部署や役職に応じて情報を出し分けることも可能です。

社内ポータルサイトの主な役割は次のとおりです。

• 情報ハブ機能：社内報、業務マニュアル、FAQ等の情報を一元管理
• コミュニケーション促進：チャット、掲示板、社内SNS機能で交流活性化
• 業務効率化：ワークフロー、スケジュール管理、申請処理の電子化
• ナレッジ共有：属人化した知識・ノウハウの組織的な蓄積と共有

2025年現在、リモートワークやハイブリッドワークが定着し、物理的に離れた場所で働く従業員間の情報共有とコミュニケーションを支える重要なインフラとして位置づけられています。

社内SNS・グループウェア・イントラネットとの違い

社内ポータルサイトと混同されやすいツールとの違いを整理しましょう。それぞれ異なる目的と機能をもつため、自社のニーズに合った選択が重要です。

ツール種別	主な目的	主要機能	適用場面
社内ポータルサイト	情報の一元管理・入口機能	掲示板、ファイル共有、各種アプリ連携	全社的な情報共有基盤
社内SNS	コミュニケーション活性化	タイムライン、いいね、コメント	カジュアルな交流促進
グループウェア	業務効率化・協業支援	メール、カレンダー、ワークフロー	日常業務の効率化
イントラネット	社内ネットワーク基盤	ネットワークインフラ、セキュリティ	技術的な基盤整備

社内ポータルサイトは、これらの機能を統合的に提供できる包括的なプラットフォームとして機能します。単体のツールでは解決できない複合的な課題に対応できる点が大きな特徴です。

2025年に社内ポータルが求められる背景

2025年現在、社内ポータルサイトの需要が急速に高まっている背景には、働き方の根本的な変化があります。従来のオフィス中心の働き方から、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方への移行が進んでいます。

【主要な背景要因】

• ハイブリッドワークの一般化：オフィス勤務とリモート勤務を組み合わせた働き方が広がっています
• 情報量の増加への対応：デジタル化により社内情報量が増加し、効率的な管理が求められています
• ノンデスクワーカーの増加：現場作業者への情報伝達が重要な課題となっています
• 世代間ギャップの解消：デジタルネイティブ世代と従来世代の情報共有方法の統一が求められています
• DX推進の必要性：競争力維持のためのデジタル変革の重要性が高まっています

特に2025年は、AIやノーコード技術の進歩により、技術的な専門知識がなくても高機能な社内ポータルサイトを構築できるようになったことで、中小企業での導入も増えています。

これらの変化に対応するため、社内ポータルサイトは現代企業にとって重要なインフラとなっています。

社内ポータルサイトの主な機能

社内ポータルサイトに搭載されている代表的な機能は次のとおりです。

機能名	できること
スケジュール管理	会議やタスクの予定をカレンダー形式で登録・共有できる
レポート機能	日報・報告書をスマホから提出、グラフ化・分析も可能
プロジェクト管理・ワークフロー	タスクの進捗や担当、承認フローを一括で管理できる
コミュニケーション機能	チャットや社内SNSでリアルタイムに情報共有・連携ができる
掲示板	全社員または部署単位でのお知らせやナレッジ共有ができる
ファイル共有・管理	社内文書や資料をオンライン上で共有・保管・検索できる
アクセス権限管理	閲覧・編集・投稿などの操作権限をユーザー・グループ単位で設定できる

このように、社内ポータルは単なる情報掲示板にとどまらず、「業務の可視化・共有・効率化」を担うプラットフォームとして発展しています。導入時は、これら機能のうちどれが自社の課題解決に直結するかを軸に選定することが重要です。

社内ポータルサイト作成サービスの導入メリット

働き方の多様化やDXの加速により、情報共有の在り方が問われるようになりました。テレワークや拠点分散が進むなかで、「情報が届かない」「問い合わせが増える」「重要な社内文書が埋もれる」といった課題が浮上しています。

こうした状況において、社内ポータルの導入は次のようなメリットをもたらします。

• 情報の一元化：必要な情報がすぐに見つかり、探す時間を削減
• 既読・未読の可視化：全社員への確実な周知を実現
• FAQ・マニュアル整備：問い合わせ対応の負荷を軽減
• テレワーク対応：場所を問わず情報にアクセス可能
• ナレッジの蓄積と検索性の向上：社内資産として情報を活用
• コミュニケーション活性化：コメントやいいね機能による参加意識の向上
• 業務効率化とコスト削減：紙文化や属人化の解消

社内ポータルは、単なる情報置き場ではなく「組織全体の生産性を底上げする戦略的ツール」として注目を集めています。

---

社内ポータルサイトを活用すれば、従業員の「どこにアクセスすればいいかわからない」「情報を見つけられない」といった悩みを解消できます。まずは各社のサービス資料でできることをチェックしてみましょう。
⇒社内ポータルサイト各社の資料を一括でダウンロードする（無料）

失敗しない社内ポータルサイトの選び方

社内ポータルサイトの選定は、企業の情報基盤を決定する重要な意思決定です。機能面だけでなく、従業員の受け入れやすさ、運用の継続性、将来の拡張性まで考慮した総合的な判断が必要です。

利用促進の仕組み（既読管理・プッシュ通知等）

社内ポータルサイトの主な課題は「作ったが使われない」ことです。技術的に優れたシステムでも、従業員が継続的に利用しなければ投資効果は得られません。利用促進の仕組みが充実しているかが成功の重要な要素となります。

【重要な利用促進機能】

• プッシュ通知機能：重要度に応じた通知方法の選択（メール、アプリ通知、SMS等）
• 既読・未読管理：情報の浸透状況をリアルタイムで把握し、未読者へのフォロー
• ゲーミフィケーション：ポイント制度やランキング機能でエンゲージメント向上
• パーソナライゼーション：個人の役職や関心に応じた情報の自動表示

導入成功企業では、システム管理者が利用状況を定期的に分析し、利用率の低い部署や機能を特定して改善策を講じています。また、社内インフルエンサーを活用した利用促進キャンペーンや、利用実績に応じたインセンティブ制度により、継続的な利用を促進している事例もあります。

必要機能の充実度（ワークフロー・ファイル管理等）

社内ポータルサイトに求められる機能は企業によって大きく異なります。自社の業務プロセスと課題を詳細に分析し、真に必要な機能を備えたサービスを選択することが重要です。

【主要機能の比較ポイント】

• ワークフロー機能：複雑な承認プロセス、条件分岐、代理承認への対応度
• ファイル管理機能：容量制限、ファイル形式対応、バージョン管理の充実度
• 検索機能：全文検索、ファセット検索、AIセマンティック検索の精度
• レポート機能：利用状況分析、業務効率測定のためのダッシュボード

特に注意すべきは、将来の事業拡大や組織変更に対応できる拡張性です。現在の要件だけでなく、3〜5年後の組織規模や業務複雑性を想定した機能選択が、長期的な投資効果を最大化します。また、業界特有の要件（医療業界のHIPAA準拠、金融業界のSOX法対応等）への対応状況も重要な評価項目です。

既存ツール連携（Google Workspace・Microsoft 365等）

多くの企業ではすでにメールシステムやファイル共有ツールを導入しており、社内ポータルサイトとの連携により情報の分散を防ぎ、ユーザーの利便性を向上させられます。

【主要な連携サービス】

• オフィススイート：Google Workspace、Microsoft 365との認証統合
• コミュニケーションツール：Slack、Microsoft Teams、Zoomとの連携
• 基幹システム：ERP、CRM、人事システムとのデータ連携
• 外部サービス：勤怠管理、経費精算システムとの連携

シングルサインオン（SSO）機能により、従業員は一度のログインですべてのシステムにアクセスできるため、パスワード管理の負担軽減とセキュリティ向上の両立が可能です。また、データの重複入力を防ぐことで、業務効率化と情報の整合性確保を実現できます。

セキュリティ対策（ISO認証・権限設定等）

社内ポータルサイトは企業の機密情報を取り扱うため、高度なセキュリティ機能は必須要件です。技術的な対策だけでなく、運用面でのセキュリティ管理機能も重要な評価項目となります。

【セキュリティの比較ポイント】

• 認証・認可：多要素認証、シングルサインオン、きめ細かな権限設定
• 暗号化：データ保存時および通信時の暗号化レベル
• 監査機能：アクセスログ、操作履歴の完全記録と検索機能
• コンプライアンス：ISO27001、SOC2、GDPRなどの認証取得状況

特に規制の厳しい業界では、業界特有のセキュリティ基準への準拠が法的要件となる場合があります。また、海外展開している企業では、各国の個人情報保護法への対応状況も重要な選定基準となります。定期的なセキュリティ監査やペネトレーションテストの実施状況も、サービス提供者の信頼性を判断する重要な指標です。

モバイル対応（レスポンシブ・アプリ対応）

現代の働き方において、モバイルデバイスからのアクセスは必須機能です。特に営業職、現場作業者、経営陣など、オフィス外で働く機会の多い職種では、モバイル対応の質が業務効率に直結します。

【モバイル対応の比較ポイント】

• レスポンシブデザイン：画面サイズに応じた最適なレイアウト自動調整
• ネイティブアプリ提供：OSの機能を活用した高い操作性
• オフライン機能：ネットワーク環境が不安定でも基本機能の利用継続
• セキュリティ機能：リモートワイプ、アプリロック等のモバイル特有のセキュリティ

営業担当者が顧客訪問先で最新の商品情報を確認したり、現場責任者が工事進捗を移動中に更新したりといった利用シーンでは、モバイル対応の質が顧客満足度や業務スピードに直接影響します。また、災害時や緊急事態における事業継続性の観点からも、モバイルアクセス機能は重要なインフラとして位置づけられます。

コスト・料金体系

社内ポータルサイトの導入コストは、初期費用だけでなく運用費用、拡張費用、更新費用を含めた総保有コスト（TCO）で評価する必要があります。機能と費用のバランスを慎重に検討し、投資対効果を最大化する選択が重要です。

【料金や費用の比較ポイント】

• 初期費用：導入設定、データ移行、カスタマイズにかかる一時費用
• 月額費用：ユーザー数課金、容量課金、機能課金の料金体系
• 拡張費用：ユーザー数増加、機能追加、容量増加時の追加コスト
• 運用費用：保守、サポート、アップデートにかかる継続費用

特に注意すべきは、組織拡大に伴うスケーラビリティです。現在の組織規模では低コストでも、将来の成長を考慮すると割高になる料金体系もあります。また、隠れたコストとして、内部リソースの管理工数、外部コンサルタント費用、ユーザー教育費用なども総合的に評価する必要があります。

複数のサービスで詳細な見積もりを取得し、3〜5年間の総保有コストを比較検討することを推奨します。

おすすめ社内ポータルサイト7選

BOXILおすすめの社内ポータルサイトを紹介します。

Garoonは、10人から数万人規模まで対応できるサイボウズのグループウェアです。スケジュールやワークフロー、ポータルなど情報共有に必要な機能を備えているほか、多言語とタイムゾーンなどグローバル対応機能も備えています。

ドラッグ＆ドロップでポータル画面をカスタマイズでき、社内手続き一覧を表示したり、他システムで管理するグラフを表示したりできます。自然な目線移動で操作できるよう配慮された画面設計、クラウド版やパッケージ版への対応で、大規模組織での豊富な導入実績が特徴です。

OnePortal Modernは、SharePoint Online上の社内ポータルサイトの視認性、デザイン性などを向上するクラウドサービスです。情報をカテゴリごとにまとめられるタブ型表示機能や、文書検索機能などの独自のWebパーツを、SharePoint Onlineの標準機能に追加して利用できます。

Microsoft Teams上でポータルサイトを閲覧でき、モバイルからのアクセスや、最新情報のTeams 通知による配信も可能です。アクセス解析データにもとづく改善も行え、ポータルサイトへのアクセス数を2倍増加^※させた事例があります。

※出典：SBテクノロジー「OnePortal Modern | SBテクノロジー (SBT)」（2025年5月10日閲覧）

Yappli UNITEは、組織エンゲージメントの向上に役立つアプリを制作できるサービスです。社内連絡や部活紹介、社内外セミナーの動画といった教育コンテンツなどの社内情報を集約し共有できる社内アプリを作成できます。

アンケートへの回答やコンテンツの閲覧など、アプリ内の行動をもとにインセンティブを付与できるので、利用の促進もサポートしてくれます。アクティブ率やクリック数などのアプリ内行動の分析に加え、エンゲージメントスコアの分析もノーコードで可能です。

Go story!は、エンゲージメント向上に特化した社内SNSツールです。タイムラインや動画による社内向けメッセージ、部活といったコミュニティの活動報告などを集約し、社内の活性化をサポートしてくれます。

社内連絡やタイムラインは多言語に自動翻訳できるほか、アンケート機能により、社内の意見もスムーズに集められます。新人マニュアルといった資料も集約管理でき、利用状況は全体や個人別に数字で確認可能です。

kintoneは、サイボウズが手がけるクラウドサービスです。「コミュニケーションツール」「業務システム」の両機能を兼ね備えていることがkintoneの大きな特徴です。

業務に合わせて、タスク管理や案件管理のためのシステムを「アプリ」として簡単に作成できます。タスクや案件ごとにコミュニケーションを取れるため、後からやり取りの情報を探し出す時間も削減できます。

また、社外や取引先のメンバーを「ゲストユーザー」として招待することで、kintoneでやり取りできる「ゲストスペース機能」もあります。そのため、メールや別のコミュニケーションツールを併用する必要がなくなり、情報を一元化できます。

Microsoft Teamsは、Microsoft 365に含まれているサービスで、チャット・Web会議・通話・ファイル共有機能を統合したコラボレーションツールです。Microsoft Teamsは、Microsoft 365を導入していれば、追加費用なしで利用できます。

主な特徴として挙げられるのは、グループチャットからビデオ会議へ即座に切り替えが可能な点です。さらにファイルを共有して、Word・PowerPoint・ExcelなどのOfficeアプリで、共同編集をリアルタイムでも行えます。

定額制Web社内報は、定額制で更新し放題のWeb社内報サービスです。おまかせの管理システムにより、CMSに詳しくない方でも簡単に運用できます。また、指定のサーバー運用を行うためセキュリティ面も安心です。スマートフォン、タブレットなどいつでも閲覧可能です。

最適な社内ポータルサイトを導入しよう

社内ポータルサイトは、2025年のハイブリッドワーク時代において企業の情報基盤として重要なツールです。本記事で紹介したサービスから自社に最適なものを選ぶためには、まず現在の課題と目標を明確にし、比較ポイントを基準に慎重に評価することが重要です。

特に重視したいのは、機能性だけでなく従業員が「使いたくなる」デザインと利用促進の仕組みです。また、導入後の継続的な改善とサポート体制も成功の要素となります。無料トライアルを活用して実際の使用感を確認し、段階的な導入により組織全体の生産性向上を目指しましょう。