【厳選】おすすめオンライン商談ツールをまとめてチェック!

おすすめオンライン商談ツールの資料を厳選。各サービスの料金プランや機能、特徴がまとまった資料を無料で資料請求可能です。ぜひオンライン商談ツールを比較する際や稟議を作成する際にご利用ください。
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【30秒でわかるこの記事の結論】無料で導入できるおすすめオンライン商談ツール9選と選び方
・『どこでもSHOWBY』は1対1の商談に特化し、顧客が担当者を選んで入室できるため商談の流れを止めにくいのが特徴。
・定番の『Zoom』や『Google Meet』は通信品質が安定しているが、無料版では3名以上の利用時に40〜60分の時間制限がある点に注意。
・インストール不要の手軽さを重視するなら『Whereby』や『BIZMEE』が適しており、URL共有だけで即座に商談を開始できる。
→無料版は「少人数・短時間」の運用検証に最適。本格的な全社導入や録画活用を目指すなら、将来的な有料プラン移行やセキュリティ体制の確認も視野に入れて選定しよう。
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オンライン商談ツール・システムとは
オンライン商談ツールとは、直接対面せず、インターネット上でビジネスの商談や打ち合わせができるシステムです。
Webカメラの映像やパソコンに内蔵されたマイクの音声を使って相手とコミュニケーションをとったり、資料を画面共有したりできます。また営業やマーケティングなどの、外部向けの業務を効率化する機能が搭載されているシステムもあります。
オンラインで商談や打ち合わせができるようになれば、移動にかかる時間を削減でき、効率よく営業活動ができるでしょう。時間がかからない分、スケジュールも調整しやすく、スピーディーな対応も可能です。また移動にかかる費用や遠方の場合の宿泊費、資料の印刷代なども不要になるためコスト削減も期待できます。
無料のオンライン商談ツール・システムを選ぶ際のポイント
無料のオンライン商談ツールやシステムを選定する際には、いくつかの基準があります。代表的な基準について解説します。
映像や音声の品質が高いか確認する
オンライン商談ツール・システムを選ぶ際は、映像や音声の品質が高いか確認することが大切です。オンライン商談では、相手の表情や声のトーンなども重要な情報の1つです。映像や音声がぼやけたり、途切れたりすると、コミュニケーションがスムーズに行えなかったり、相手に合わせた提案を行いにくくなったりします。
また映像や音声の品質は、インターネットの回線速度やハードウェアの性能にも影響されます。スペックの低いパソコンやスマートフォンからの接続、インターネットの回線速度が遅い環境などでは、高画質・高音質なビデオ通話は、逆に動作が重くなったり画面が止まったりする可能性もあるでしょう。そのため、自分たちの環境を理解したうえで、最適な画質のツールを選ぶことが必要です。
オンライン商談への招待の方法を確認する
オンライン商談ツール・システムを選ぶ際はオンライン商談への招待の方法も確認しましょう。顧客にオンライン商談へ参加してもらう方法としては、主に「URL」と「ナンバー」の2種類があります。それぞれの違いは次のとおりです。
| URL | ナンバー |
|---|---|
| ・ルームURLが発行でき、リンクから接続 ・クリックやタップだけで接続できる ・メールやチャットからURLを伝える | ・専用番号をWebサイトに入力して接続 ・メールやチャットなしでも接続できる ・数字を確認し打ち込む手間がある |
URLタイプは手軽なものの、事前にメールアドレスやチャットツールなどでつながっている必要があるため、オンラインでのやり取りに慣れた顧客との商談に適しています。またナンバータイプは、数字やコードを打ち込む手間はあるものの、Webサイトから自動発番してそのまま接続できたり、SMSへ送信したりできるため、パソコンの操作に不慣れな顧客にも向いています。
このように招待方法によっても向き不向きが存在するため、事前に自社の客層を考えたうえで、適した招待方法を採用しているオンライン商談ツールを探しましょう。
録画や録音の機能があるか確認する
オンライン商談ツール、システムを選ぶ際は、録画や録音の機能があるか確認することをおすすめします。録画や録音の機能があれば、オンライン商談の内容を後から確認したり、共有したりできるでしょう。
これは、商談の進捗や成果を管理したり、フィードバックをもらったりするのに役立ちます。ただし録画や録音の機能を使う場合は、事前に相手へ許可を得る必要があります。プライバシーの保護や法律の遵守にも注意しましょう。
セキュリティ体制に問題がないか確認する
オンライン商談ツールやシステムを導入する際には、セキュリティ体制をしっかり確認するのも重要です。オンライン商談ツールを使って商談を行っている最中には、自社の機密情報や顧客の個人情報などの重要な情報を扱っているため、万が一にもこれらが漏えいしないよう注意する必要があります。
そのため、IPアドレス制限やファイル送信時の暗号化、「プライバシーマーク(Pマーク)」といった、第三者機関によるセキュリティ認証の取得など、各サービスの体制をチェックしましょう。たとえば「Google Meet」はPマークを取得しており、「どこでもSHOWBY」は、すべての通信が暗号化されています。
【0円で使える】おすすめのオンライン商談ツール9選
オンライン商談に利用できるツールやWeb会議システムの中で、無料のおすすめツールを比較紹介します。無料の範囲でできることや機能制限などを解説しているので、オンライン商談ツールや、Web会議システム選びの参考にしましょう。
無料で使えるオンライン商談ツールの比較表
| サービス名 | ビデオ通話の人数 | 機能制限 | サポート | その他の制限 |
|---|---|---|---|---|
| どこでもSHOWBY | 公式サイトにビデオ通話の人数上限の記載なし(1対1想定) | 月20回まで(5分未満は回数に含まず)/管理者機能・ユーザー追加は有料 | FAQ中心(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) | 大部屋モードは有料 |
| Whereby | 最大4名 | グループ通話は30分まで/ブレイクアウト・ブランディングは有料 | ヘルプセンター中心(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) | 会議室は1つまで |
| Zoom | 最大100名 | 3名以上は40分まで/クラウド録画は有料 | ヘルプ・コミュニティ中心(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) | 同時開催は1つまで |
| Microsoft Teams | 最大100名 | グループ会議は60分まで/録画・文字起こしは有料 | 24時間年中無休の電話・Webサポートは有料(無料はセルフ中心) | ストレージは5GB/ユーザー |
| Google Meet | 最大100名 | 3名以上は60分まで/録画は有料 | ヘルプセンター中心(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) | 1対1は時間制限なし |
| Cisco Webex Meetings | 最大100名 | ミーティングは40分まで/クラウド録画は有料 | ナレッジベース・コミュニティ中心(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) | 録画はローカル保存のみ |
| SOBA meeting | 人数無制限 | 参加人数・時間とも制限なし(年1回のメンテナンスあり) | 公式情報はセルフ中心(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) | 有料版は別サービス(SOBAミエルカ・クラウド) |
| V-SESSION | 1対1(2名まで) | 複数人会議は有料/録画は有料 | 公式の専用サポートは限定的(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) | 有料で1対4、1対9などに拡張 |
| BIZMEE | 最大6名 | 時間制限なし/録画など高度機能なし | 専用サポートの明記なし(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) | 登録不要で参加可能 |
どこでもSHOWBY
どこでもSHOWBYは、オンライン商談に必要な機能をまとめて使いやすくしたオンライン商談ツールです。画面共有やメモ機能に加えて、顧客が担当者を選んで入室できる仕組みなど、商談の流れを止めにくい点が魅力といえます。
無料プランでは、公式サイトにビデオ通話の人数上限の記載はなく(1対1想定)、商談回数は月20回まで利用可能です。回数制限はあるものの、短時間のオンライン商談なら十分に試せるため、まずは1人で運用を作ってからチーム展開したい場合に向いています。たとえば、既存顧客との定例や、初回ヒアリングをオンラインに切り替える段階で使うと効果を実感しやすいでしょう。
もし、商談回数やチーム運用の制限を超過しそうな場合は、月額1,980円からの有料プランへ移行できます。有料版ではユーザー追加や管理者機能のほか、商談回数の拡張などが利用できるようになり、営業組織の成長に合わせて運用を切り替えられます。
どこでもSHOWBYを無料で使う制限
| 項目 | 制限 |
|---|---|
| ビデオ通話の人数 | 公式サイトにビデオ通話の人数上限の記載なし(1対1想定) |
| 機能制限 | 月20回まで(5分未満は回数に含まず)/管理者機能・ユーザー追加は有料 |
| サポート | FAQ中心(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) |
| その他の制限 | 大部屋モードは有料 |
Whereby
Wherebyは、ブラウザだけで商談を始められる手軽さが魅力のオンライン商談ツールです。参加者はリンクをクリックするだけで入室できるため、アプリの導入やアカウント作成のハードルを下げやすい点が強みです。
無料プランでは、ビデオ通話の人数が最大4名、会議時間(グループ通話)が30分まで利用可能です。人数と時間に制限はありますが、短時間の打ち合わせや少人数での初回商談を素早く回す用途なら、十分に使えます。たとえば、提案前のヒアリングを30分で区切ってテンポよく進めたい場合に適しています。
もし、会議時間や参加人数の制限を超過しそうな場合は、月額8.99ドルの有料プランへ移行できます。有料版では通話時間の拡張や参加人数の増加に加えて、会議室数の増加やブランディング機能などが利用できるようになり、運用の自由度が上がります。
Wherebyを無料で使う制限
| 項目 | 制限 |
|---|---|
| ビデオ通話の人数 | 最大4名 |
| 機能制限 | グループ通話は30分まで/ブレイクアウト・ブランディングは有料 |
| サポート | ヘルプセンター中心(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) |
| その他の制限 | 会議室は1つまで |
Zoom
Zoomは、通信の安定性と使い慣れたUIにより、社外とのオンライン商談でも導入しやすいオンライン商談ツールです。画面共有やバーチャル背景などの基本機能が充実しており、社内外のやり取りをスムーズに進めやすくなります。
無料プランでは、ビデオ通話の人数が最大100名、会議時間(3名以上)が40分まで利用可能です。時間制限はあるものの、短めの商談を区切って実施する運用なら組みやすく、まずはオンライン商談の型を作る段階で使いやすいでしょう。たとえば、初回ヒアリングやデモの前段を40分で実施し、次回に提案へつなげる設計に向きます。
もし、会議時間や録画などの制限を超過しそうな場合は、月額2,549円からの有料プランへ移行できます。有料版では時間制限の撤廃やクラウド録画などが利用できるようになり、長めの提案や振り返りを前提にした運用へ切り替えられます。
Zoomを無料で使う制限
| 項目 | 制限 |
|---|---|
| ビデオ通話の人数 | 最大100名 |
| 機能制限 | 3名以上は40分まで/クラウド録画は有料 |
| サポート | ヘルプ・コミュニティ中心(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) |
| その他の制限 | 同時開催は1つまで |
Microsoft Teams
Microsoft Teamsは、チャットやファイル共有、オンライン会議をまとめて管理しやすいオンライン商談ツールです。Microsoft 365のWordやExcel、Outlookと連携しやすいため、社内の情報整理も含めて商談運用を整えたい企業に向いています。
無料プランでは、ビデオ通話の人数が最大100名、会議時間(グループ会議)が60分まで利用可能です。録画や文字起こしは有料プランに寄っているものの、社内外の短時間ミーティングを定例化する用途なら十分に運用できます。たとえば、既存顧客との定例をTeamsに寄せつつ、資料の格納と共有も同じ流れで進めたい場合に適しています。
もし、会議時間や録画、管理機能の制限を超過しそうな場合は、月額599円からの有料プランへ移行できます。有料版では会議時間の拡張や録画の利用に加えて、ストレージ拡張や管理者向け機能が強化されるため、チーム利用や全社展開がしやすくなります。
Microsoft Teamsを無料で使う制限
| 項目 | 制限 |
|---|---|
| ビデオ通話の人数 | 最大100名 |
| 機能制限 | グループ会議は60分まで/録画・文字起こしは有料 |
| サポート | 24時間年中無休の電話・Webサポートは有料(無料はセルフ中心) |
| その他の制限 | ストレージは5GB/ユーザー |
Google Meet
Google Meetは、Google カレンダーやGmailと連携しやすく、日程調整から商談までの流れを作りやすいオンライン商談ツールです。自動字幕などの機能もあり、聞き取りにくい環境でも内容を把握しやすい点が強みです。
無料プランでは、ビデオ通話の人数が最大100名、会議時間(3名以上)が60分まで利用可能です。録画は有料プランのみですが、短時間のオンライン商談を定例化し、運用を固定したい段階には適しています。たとえば、カレンダー招待からそのまま商談を開始し、終了後は議事メモだけを残す方法なら無料プランでも運用しやすいでしょう。
もし、録画や管理機能などが必要な場合は、月額950円からの有料プランへ移行できます。有料版では会議の録画が可能になり、管理者向けの統制機能も強化されるため、社内ルールに沿った運用へ移行しやすくなります。
Google Meetを無料で使う制限
| 項目 | 制限 |
|---|---|
| ビデオ通話の人数 | 最大100名 |
| 機能制限 | 3名以上は60分まで/録画は有料 |
| サポート | ヘルプセンター中心(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) |
| その他の制限 | 1対1の場合は時間制限なし |
Cisco Webex meetings
Cisco Webex Meetingsは、音声と映像の品質、セキュリティに強みを持つオンライン商談ツールです。画面共有やチャット、ホワイトボード、投票などの基本機能に対応しており、IT部門の要件が厳しい企業でも導入しやすい傾向にあります。
無料プランでは、ビデオ通話の人数が最大100名、会議時間が40分まで利用可能です。時間制限はあるものの、セキュリティや安定性を重視しつつ短時間の打ち合わせを回したい場合に向いています。たとえば、初回のヒアリングや社内での事前確認を40分で区切り、次回に提案へつなげる運用なら無料でも十分に使えます。
もし、会議時間やクラウド録画などの制限を超えそうな場合は、月額1,700円からの有料プランへ移行できます。有料版では会議時間の延長やクラウド録画の利用、参加人数拡張などが可能になり、商談の振り返りや社内共有を前提にした運用へ切り替えられます。
Cisco Webex Meetingsを無料で使う制限
| 項目 | 制限 |
|---|---|
| ビデオ通話の人数 | 最大100名 |
| 機能制限 | ミーティングは40分まで/クラウド録画は有料 |
| サポート | ナレッジベース・コミュニティ中心(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) |
| その他の制限 | 録画はローカル保存のみ |
SOBA meeting
SOBA meetingは、参加人数や利用時間に制限がない点が特徴のオンライン商談ツールです。画面共有やホワイトボードなど商談に必要な機能を一通り備えており、まずはコストをかけずにオンラインでの打ち合わせを定着させたい企業に向いています。
無料プランでは、ビデオ通話の人数が無制限、会議時間も制限なしで利用できます。無料でも人数と時間の制約をほとんど受けないため、社内外の定例ミーティングをまとめてオンライン化したい場合に使いやすいでしょう。たとえば、複数名参加の定例や、関係者が多い仕様確認を長めに実施するケースでも無料の範囲で回しやすいです。
もし、安定運用やサポート体制を強化したい場合は、月額25,000円からの有料サービス(SOBAミエルカ・クラウド)へ移行できます。有料版では同時接続数に応じた品質面の強化や企業利用向けの機能、導入支援などが受けられ、全社利用を前提にした運用へ切り替えられます。
SOBA meetingを無料で使う制限
| 項目 | 制限 |
|---|---|
| ビデオ通話の人数 | 人数無制限 |
| 機能制限 | 参加人数・時間とも制限なし(年1回のメンテナンスあり) |
| サポート | 公式情報はセルフ中心(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) |
| その他の制限 | 有料版は別サービス(SOBAミエルカ・クラウド) |
V-SESSION
V-SESSIONは、国産サービスならではの品質やセキュリティを重視したオンライン商談ツールです。画面共有や資料共有、チャットなどの基本機能を備えており、社外との打ち合わせでも安定性を重視したい場合に検討しやすいでしょう。
無料プランでは、ビデオ通話の人数が1対1(2名まで)で利用可能です。少人数に割り切って運用する設計のため、まずはオンライン商談に慣れる段階や、1対1のヒアリングを中心に行う場合に向いています。たとえば、営業担当が顧客と1対1で要件確認を行い、社内共有は別途議事メモで補うといった使い方なら無料でも回しやすいです。
もし、複数人参加の商談や録画などが必要になった場合は、月額9,000円からの有料プランへ移行できます。有料版では参加人数の拡張や録画機能、高度なセキュリティ設定が利用できるようになり、部門横断の商談や社内教育にも使いやすくなります。
V-SESSIONを無料で使う制限
| 項目 | 制限 |
|---|---|
| ビデオ通話の人数 | 1対1(2名まで) |
| 機能制限 | 複数人会議、録画は有料 |
| サポート | 公式の専用サポートは限定的(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) |
| その他の制限 | 有料で1対4、1対9などに拡張 |
BIZMEE
BIZMEEは、登録不要で利用でき、シンプルにオンライン通話を始められる点が魅力のオンライン商談ツールです。参加者がリンクを開くだけで入室できるため、相手側の準備負担をできるだけ減らして商談を始めたい場合に向いています。
無料プランでは、ビデオ通話の人数が最大6名、会議時間は制限なしで利用可能です。大人数の会議には向かないものの、少人数の商談を長めに実施したい場合に使いやすいでしょう。たとえば、営業と顧客の2〜3名でじっくりヒアリングし、必要に応じて技術担当を同席させる程度なら無料でも十分に対応できます。
もし、録画や管理機能などが必要になった場合は、BIZMEEには有料プランがないため、要件に合うほかのサービスへの移行を検討するのが現実的です。まずは完全無料でオンライン商談を始め、運用要件が固まった段階でツールを選び直す使い方に向いています。
BIZMEEを無料で使う制限
| 項目 | 制限 |
|---|---|
| ビデオ通話の人数 | 最大6名 |
| 機能制限 | 時間制限なし/録画をはじめ高度機能なし |
| サポート | 専用サポートの明記なし(無料プランのサポート範囲は要問い合わせ) |
| その他の制限 | 登録不要で参加可能 |
自社に合うサービスを選ぶには、各サービスの内容を比較することが重要です。気になるサービスの資料をダウンロードして自社に合うのか検討してみましょう。
\サービス選びで失敗しないために/
無料と有料の違いは?よくある機能制限と注意点
無料のオンライン商談ツール、Web会議システムでよくある機能の制限をまとめました。
参加人数の制限
無料版のオンライン商談ツールやWeb会議システムでは、参加できる人数に上限が設けられていることがほとんどです。たとえば、一度に参加できる人数が2人や5人と決まっているケースがあります。
商談相手が複数人いる場合や、自社の担当者が複数人必要な場合には、無料版では対応が難しいでしょう。そのため、商談の規模や形態に制約が生じる可能性があります。
接続時間の制限
無料版では、商談の接続時間に制限が設けられていることがほとんどです。たとえば、無料版では30分〜60分と決まっているケースがあります。商談やオンライン打ち合わせの内容が簡潔で、時間内に収まる場合には、無料版でも支障はないと考えられます。
ただし商談の内容が複雑で、相手のニーズや疑問を丁寧にヒアリングし、説明する必要がある場合は、無料版では時間が足りなくなる可能性があります。商談の時間制限について事前に確認し、効率的に商談を進めることが大切です。
録画の制限
無料版のオンライン商談ツールやWeb会議システムでは、商談の録画に制限がかけられていることが多いです。録画時間や保存期間、保存容量などが限られているうえ、録画自体ができない場合もあります。また、録画ができたとしても編集したり、ダウンロードしたり、共有したりできない場合もあります。
これらの制限は、商談の振り返りや改善、フォローアップなどに影響する可能性があります。そのため商談の効果や継続性が低下する可能性もあります。
有料ツールを検討するべきケース
前述のとおり無料版には各種の制限があるため、企業の状況やツールに求める要件によっては、無料ツールでは対応できない場合があります。有料ツールを検討した方がよいケースをまとめたので参考にしてください。
多くの人を参加させたい場合
オンライン商談ツールやWeb会議システムの無料版は、一度に参加できる人数に制限がかけられていることが多いです。たとえば、無料版では最大50人までしか参加できないサービスもあります。
有料版では100人や500人など参加できる人数が増えるので、大規模な商談やオンライン会議、複数の取引先との商談にも対応できます。そのため商談参加人数が多いならば、有料版から選ぶのがおすすめです。
商談の時間が1時間以上かかる場合
無料版の多くは利用時間が1時間に制限されているケースも多くありますが、オンライン会議や商談の内容によっては、1時間では足りない場合もあります。商談ではニーズのヒアリングや自社商品の提案に時間を要し、会議でも議題の検討やアイデア出しに一定の時間が必要となります。
このように、商談や会議の内容から1時間以上かかると想定される場合や、1時間では不十分と感じられる場合は、時間制限のない有料版を選択することが望ましいでしょう。
画質や音声の品質を向上させたい場合
オンライン商談ツール・システムの無料版は、画質や音質に問題がある場合もあります。とくに、インターネットの回線が不安定な場合は、映像や音声が途切れたり、遅延したりする可能性が高くなるでしょう。
オンライン商談の品質を向上させたい場合は、有料版に切り替えることで、高画質や高音質の状態で商談を行えます。
無料プランや無料トライアルでシステムを比較しましょう
自社に合うシステムを選ぶには、実際にツールを触ってみて、参加できる人数や録画・録音機能の有無、映像・音声の品質を確認することが重要です。まずは期間無制限の無料プランや、無料トライアルを活用して、使用感や機能性を確かめてみましょう。
また、本格的な導入や有料プランへの移行を検討する場合は、各社のサービス資料を見比べるのが効率的です。次のボタンから、人気サービスの資料をまとめてダウンロードできるので、ぜひ社内検討にご活用ください。
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