ソーシャルリクルーティングとは？SNSで優秀な人材を採用
採用サイトを利用しようと思っても、種類がたくさんあってどうやって選べばいいの？と迷いますよね。そんな声にお応えして「SaaS導入推進者が選ぶサイト第1位※」のBOXILがおすすめ採用サイトを厳選。チェックしたいサービスの紹介資料をまとめてダウンロードできます。
⇒採用サイトの資料ダウンロードはこちら（無料）
※2020年9月実施 株式会社ショッパーズアイ「SaaS比較メディアに関するイメージ調査」より
SNSを採用活動に使う？
X（旧Twitter）やFacebookなど、SNSは今やなくてはならない存在となりました。
普段はプライベートで利用されることの多いSNSですが、採用活動に利用する企業が増えています。
SNSを使った採用活動のことを「ソーシャルリクルーティング」と呼び、海外ではメジャーな手法で、国内でも採用をメインにしたサービスが登場しています。
売り手市場と言われる中で、よりよい人材を獲得するためには、企業が能動的に動くことが必要です。
ソーシャルリクルーティングとは
ソーシャルリクルーティングが広まっている背景には、企業の求める人材が非常に高度になっていることが挙げられます。高いスキルをもった人材は、採用広告や人材紹介ではなかなか見つからないのが現状です。
そこで、SNSを通じて人となりを知ることで、よいと思った人材へのアプローチができます。この時点では転職の意志がなかったとしても、早くからつながりを作っていることで声をかけ、スカウトも可能になるはずです。
また、企業としての採用SNSアカウントを活用することで、求職者へブランディングを効果的に行えます。Facebookの採用アカウントにて説明会の情報や、社内の雰囲気、内定者の情報などを発信でき、求職者にとって非常に身近な存在に感じてもらえます。よい人材の囲い込みにも一役買っているのも特徴です。
ダイレクトリクルーティングの違い
ソーシャルリクルーティングと似た採用手法として、ダイレクトリクルーティングがあります。
ダイレクトリクルーティングとは、企業が能動的に候補者を見つけ出し、直接アプローチする採用手法を指します。この方法では、従来のように求人広告や人材紹介会社に頼るのではなく、企業が自ら採用ターゲットとなる人材を探索し、直接連絡やスカウトを行います。
ソーシャルリクルーティングは、SNSを活用して人材との接点を持つ手法全般を指し、ブランディングや認知向上の側面も含まれます。一方で、ダイレクトリクルーティングはSNSを含む多様な手法を通じて、特定の人材に対して能動的にアプローチする点が特徴です。
下の記事では、ダイレクトリクルーティングについて詳しく紹介しています。
ソーシャルリクルーティングのメリット
ソーシャルリクルーティングを活用するメリットとして、次の3つがあります。
- 幅広い層と接点をもてる
- 採用コストを抑えられる
- ミスマッチの防止が可能
幅広い層と接点をもてる
ソーシャルリクルーティングの最大のメリットは、幅広い潜在求職者層へ、コストをあまりかけないアプローチが可能なことでしょう。企業理念や社風を気軽に発信できるので、社内の「見える化」が進み、採用のマッチング率が高まります。
SNSは「双方向」の性質があります。ある投稿に対して、企業側も、求職者側もコメントができ、直接会わなくても対話が可能です。また、SNSは「拡散」させる性質があるのも特徴です。求職者が投稿に興味をもつと、それを読んだ求職者が情報を拡散（SNSでつながっている人に広めること）を行います。情報を見た人が、まったく知らなかった会社へ興味をもつといった行動が期待できます。
つまり、ソーシャルリクルーティングの利用によって、幅広い求職者・潜在求職者にアプローチできるのがメリットです。
採用コストを抑えられる
ソーシャルリクルーティングを行うことで、採用コストを大幅に抑えられます。
求人広告を出したり人材紹介サービスを通じて採用したりする場合は、広告の掲載料やサービス提供会社への報酬など、少なくとも数十万円から数百万円ほどのコストが必要です。一方で、SNS運用は、無料でアカウント作成・運用できるため、社内で運用すれば外部に支払う費用は発生しません。
さらに、SNSを通じてビジョンやカルチャーなどを発信することで、認知度向上や採用ブランディングとしての活用にもつながります。それにより、企業イメージが向上し、優秀な人材からの応募を促進する効果も期待できるでしょう。
ミスマッチの防止が可能
求職者の情報をSNSで見ることで、普段の人となりを確認でき、採用にあたっての情報も増えるメリットがあります。
ソーシャルリクルーティングでは、従来の採用手法とは異なり、ユーザーの投稿を通じて履歴書や面接では見えない人柄がわかるため、ミスマッチの防止が可能です。また、メッセージ機能を使って双方向のコミュニケーションが取れるため、候補者とのマッチングも見極められるでしょう。
さらに、SNSでは求職者へリアルタイムに情報を発信し、魅力を伝えられます。また、企業文化や価値観などと相性のよいユーザーを見つけてアプローチを行い、応募につなげられるため、ミスマッチを防ぐ効果が期待できます。
ソーシャルリクルーティングのデメリット
ソーシャルリクルーティングを行うデメリットは、次の2つです。
- 炎上リスクがある
- 効果が出るまでに時間がかかる
炎上リスクがある
SNSでの発信には、意図しない炎上につながるリスクがあります。
SNSでは、不適切とされる内容や配慮に欠けた投稿をしてしまうと、炎上して企業イメージの低下につながる恐れがあります。
そのため、ソーシャルリクルーティングを実施する際においては、SNS運用のルールやガイドラインを決めておき、コンプライアンスを意識した発信が必要です。また、投稿内容が企業イメージを損なうものではないか、不適切な発言や誤った情報が含まれていないか、複数人でチェックする体制を整えるようにしましょう。
運用担当者に対して、コンプライアンスやリスクマネジメントに関する研修や教育を実施することも大切です。
効果が出るまでに時間がかかる
ソーシャルリクルーティングは効果が出るまでに時間がかかるのもデメリットです。
SNSは本来転職活動のためのツールではないため、求人サイトのような他の採用方法と比べ、効果が出るまでに時間がかかります。また、直接求職者とのコミュニケーションが可能とは言え、フォロワーを増やすまでには時間がかかり、短期的には応募につながらない可能性もあります。
そのため、ソーシャルリクルーティングを成功させるためには、企業側の積極的な運用が欠かせません。SNSのアカウントを作っただけでは効果がなく、継続的な情報発信・求職者とのコミュニケーションの密度を高めることで、ソーシャルリクルーティングははじめて効果を上げます。
運用できる体制・人的余裕がない場合は、ソーシャルリクルーティングを成功させることは難しいでしょう。
ソーシャルリクルーティングに活用されるSNSの種類と特徴
ソーシャルリクルーティングを行う際に活用されるSNSの種類と特徴は、次のとおりです。
Facebookは、30～40代のユーザーを中心に、プライベートの交友関係やビジネスの人脈を広げる目的で利用されているSNSです。
実名登録が基本で、プロフィールに顔写真や学歴、職歴などを登録しているユーザーが多いため、個別に連絡が取りやすいでしょう。面識のある人を中心としたリアルなつながりが反映されているため、ターゲット層周辺へのリーチも期待できます。
また、投稿は最大6万字程度と他のSNSと比べ長文の投稿が可能なため、一度に多くの情報を伝えて情報発信やPRなどがしやすいほか、有料の広告掲載を行うことでより広い人材へのアプローチも可能なのも特徴です。
X（旧Twitter）
Xは、若年層を含む幅広い年齢層に利用されている、140文字程度の短文で気軽に投稿できるSNSです。
ハンドルネーム（SNSで使用される仮の名前）を利用しているユーザーが多いことや、拡散性の高さが大きな特徴です。また、ハッシュタグ機能があるため、求職者が検索するキーワードを入力して投稿すると、多くのユーザーにリーチできます。
若年層のユーザーが多いため、短文でカジュアルな内容を投稿することで、親近感を与えられるでしょう。
Instagramは、10～20代の女性ユーザーを中心に利用されている、画像や短い動画の投稿をメインとしたSNSです。
画像や3分以内の短い動画を活用して、求職者へ視覚的に魅力を訴求できます。とくに、社内のイメージや雰囲気を伝えたり、オフィスや職場環境などを投稿したりすることで、視覚的に魅力をアピールできます。明るいオフィスの風景、社員の活き活きした様子などを投稿すれば、企業イメージアップにつながるでしょう。ただし、Xと比べ拡散力は低いため、ハッシュタグをつけて拡散力を高める必要があります。
ビジュアルでの訴求に向いているInstagramは、ブランディングにも効果的です。
YouTube
YouTubeは、10代〜高齢層まで幅広い世代のユーザーが利用している動画特化のSNSです。
コンテンツの制作には時間やコストがかかるものの、他のSNSと異なり、過去にアップロードした動画も視聴されやすいのが特徴です。また、職場や仕事風景、社員紹介などを投稿することでイメージを視覚的に伝えられるため、ミスマッチの防止にもつながります。
YouTubeに動画を投稿することで、多くの人の目に留まるようになり、潜在層の獲得や認知度の向上によるブランディング効果も期待できます。
ビジネス特化型のSNS
ソーシャルリクルーティングを進めるにあたっては、FacebookやXのような既存のSNSを活用するのも、一つの手段です。しかし、プライベートでの利用がメインのツールでは、効果があまり上がらないことも。
効果的にソーシャルリクルーティングを進めるため、下記のようなツールの導入を検討してみましょう。
Wantedly
社風やビジョンなどを発信でき、それらをSNSを通して拡散できるサービスです。「やりがい」「環境」など、いまの求職者が重視する視点からマッチングできるので、よい人材へアピールが可能です。
LinkedInは、英語圏で導入が進んでいるビジネスSNSです。国内ではまだ発展途上の段階にあるものの、ビジネス特化型SNSとして利用者が増加しています。専門性の高い優秀な人材が多く登録しているため、グローバル人材をスカウトしたい場合に効力があります。
ソーシャルリクルーティングを成功させるポイント
ソーシャルリクルーティングを成功させるためには、次の3つのポイントに注意して運用しましょう。
- 求める人材像を明確にする
- 最新の情報発信を行う
- 長期的な視点で運用する
求める人材像を明確にする
ソーシャルリクルーティングを行う際には、あらかじめ採用ターゲットとなる人材を明確にしておきましょう。
ソーシャルリクルーティングは認知度を高め、幅広い層の求職者との接点をもてる採用手法ですが、あらかじめ求める人材像を明確にしていなければ求める効果につながりません。
どのようなプラットフォームを活用するかでユーザー属性が異なるため、SNSでアプローチを行う際は、採用したいターゲット層と親和性の高い媒体を選ぶ必要があります。また、求める人材像のニーズに合うコンテンツを制作し、発信することも大切です。
そのため、まずどのような人材を採用したいのか人物像を明確にしたうえで、適切な媒体やコンテンツを検討しましょう。
最新の情報発信を行う
求職者に興味関心をもってもらうためには、継続的に最新の情報を発信する必要があります。
とくに若年層は情報収集の手段としてSNSを活用し、最新の情報を求めている人が多いです。そのため、たとえば、「応募を締め切った古い情報が掲載されたまま」といった状態にならないようにしましょう。
また、SNSには大量の投稿があるため、更新頻度が低いと他の投稿に埋もれてしまい、見つけてもらえない可能性もあります。そのため、求職者の関心を引くコンテンツが充実しているかどうかも重要です。
長期的な視点で運用する
ソーシャルリクルーティングは短期間で効果を期待できる手法ではないため、継続的に情報発信をし続ける必要があります。
ユーザーが求めるコンテンツや最新情報を定期的に発信し、長期的な視点に立ってSNS運用を行うことが大切です。
また、ソーシャルリクルーティングの運用には、ユーザーの反応をチェックして、分析や効果検証することも必要です。「エンゲージメント率が低い」「応募が少ない」などの場合には、施策の改善を行い継続的にPDCAを回して運用していきましょう。
ソーシャルリクルーティングを活用して新たな風を社内に
ソーシャルリクルーティングを活用することで、その他の求人方法では出会えなかった人とつながれる確率が増えます。採用の裾野が広がれば、それだけ組織にとって新たな人材が見つかる可能性も高まります。企業の成長に、新風を吹き込む存在は欠かせません。
既存の採用方法だけでなく、ソーシャルリクルーティングの手法も並行させながら、よい人材を探しましょう。
下記のように弊社が活用してきた求人媒体や、無料なのでとりあえず活用しておくべきサービスなども下記の記事でまとめております。よろしければ参考にしてみてください。
BOXILとは
BOXIL（ボクシル）は企業のDXを支援する法人向けプラットフォームです。SaaS比較サイト「BOXIL SaaS」、ビジネスメディア「BOXIL Magazine」、YouTubeチャンネル「BOXIL CHANNEL」を通じて、ビジネスに役立つ情報を発信しています。
BOXIL会員（無料）になると次の特典が受け取れます。
- BOXIL Magazineの会員限定記事が読み放題！
- 「SaaS業界レポート」や「選び方ガイド」がダウンロードできる！
- 約800種類のビジネステンプレートが自由に使える！
BOXIL SaaSでは、SaaSやクラウドサービスの口コミを募集しています。あなたの体験が、サービス品質向上や、これから導入検討する企業の参考情報として役立ちます。
BOXIL SaaSへ掲載しませんか？
- リード獲得に強い法人向けSaaS比較・検索サイトNo.1※
- リードの従量課金で、安定的に新規顧客との接点を提供
- 累計1,200社以上の掲載実績があり、初めての比較サイト掲載でも安心
※ 日本マーケティングリサーチ機構調べ、調査概要:2021年5月期 ブランドのWEB比較印象調査
