メール無害化とは？方法・対策するソリューション3選

いわゆる標準型攻撃メールへの対策（セキュリティ対策）として添付ファイルの削除やテキスト化を行う「メール無害化」について、基本的なところを説明します。また、代表的なメール無害化ソリューションについても紹介します。

ビジネスでもプライベートでもメールは依然として重要なコミュニケーション手段ですが、同時に攻撃の入り口として悪用されやすいチャネルでもあります。添付ファイルにマルウェアが仕込まれていたり、偽サイトへ誘導するリンクが貼られていたりと、こうした「よくある手口」は今も続いています。

さらに近年は、マルウェアを使わない「ビジネスメール詐欺（BEC）」や、メール本文にQRコードを貼って認証情報を盗むQRコード型フィッシング（いわゆるquishing）など、検知をすり抜けやすい攻撃も増えています。

こうしたリスクに対して注目されているのが、受信メールを“安全に扱える状態”にするメール無害化です。本記事では、メール無害化の基本、代表的な方式（添付ファイル無害化／CDR含む）、導入時のチェックポイントを、最新動向も踏まえて整理します。

メール無害化とは

メール無害化とは、受信したメール本文や添付ファイルに含まれる危険要素（マルウェア、スクリプト、悪意あるリンク等）を取り除く／無効化することで、利用者が特別な判断をしなくても安全に扱いやすくする対策の総称です。

自治体向けのセキュリティガイドラインでも、インターネットからLGWAN接続系へファイルを取り込む際の対策として、「メール無害化／ファイル無害化」を挙げ、

テキスト抽出
画像PDF化
サニタイズ処理
危険因子の有無の確認
といった方法を例示しています。

なぜ今、メール無害化が重要なのか

メールは攻撃者にとって最も手軽な侵入経路で、フィッシングやBEC、添付ファイル悪用が依然多発しています。マクロ対策が進む一方で、PDF・クラウド共有リンク・QRコードなど検知をすり抜ける手口が増え、利用者の注意だけでは業務と両立しにくいのが現状です。

受信時点で本文・URL・添付を安全な形に変換／実行要素を除去するメール無害化は、判断ミスや未知脅威の影響を抑え、取引先を含むサプライチェーン全体のリスク低減に有効です。自治体の分離環境でも無害化通信が前提となり、民間でもゼロトラストやクラウド移行で境界が曖昧になるほど、入口での無害化が標準装備として求められています。

マルウェアや標的型攻撃メールについて詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にご覧ください。

標的型攻撃メールとは？対策や見分け方 – 事例も紹介

標的型攻撃メールとは標的型攻撃メールでは、特定の企業を標的としウィルスを忍ばせたメールを送る攻撃手法です。あたかも正当な依頼であるかのような件名や本文を用いて、受診者をだますよ…

ファイルを無害化する方法

上述のメール無害化によって、条件を満たした安全なメールだけが自社のメールサーバに届くようにしている企業が多いです。しかし、この方法だけでは添付ファイルそのものを受け取ることができなくなってしまいます。

そこで、添付ファイルの内容を可能な限りそのままの状態で安全に利用するための方法がとられることがあります。それがファイルの無害化です。方法としては以下のようなものがあります。

テキスト抽出（本文反映）

添付ファイル（Office/PDF等）から文字情報だけを抽出し、メール本文や安全なテキストとして提示する方式です。ファイル自体を開かずに内容確認でき、マクロや埋め込みオブジェクトなど実行要素を排除しやすいのが強みです。

メリット：安全性が高い、検索・転記が容易
注意点：レイアウト崩れ、表・図・画像・注釈が欠落しやすい、原本同等の確認には不向き
向く場面：文章中心の連絡、簡易な内容確認、一次切り分け

画像化→PDF集約

添付を画像としてレンダリングし、必要に応じてPDFにまとめて配布する方式です。見た目（レイアウト・図表）を比較的保ちつつ、スクリプトやマクロの実行可能性を大きく下げられるのが特徴です。

メリット：視認性を保ちやすい、「開くリスク」を下げられる
注意点：編集不可、検索性が低下（OCR次第）、ファイルサイズ増、アクセシビリティ面の配慮が必要
向く場面：申請書・図表資料など“見た目重視”の確認

サニタイズ／再構成（CDR）

ファイル構造を解析し、マクロ・埋め込み・外部参照・不要なメタデータ等の危険要素を除去して再構成する方式です。形式（Word/Excel等）を保ったまま配布できる可能性があり、利便性と安全性の両立を狙えます。

メリット：元形式のまま扱えることが多い、情報欠落を抑えやすい
注意点：製品・ポリシー差が大きい、高度な機能が壊れる場合、処理負荷・遅延、例外運用設計が必要
向く場面：編集が必要な業務ファイルを安全に流通させたい環境

どこで無害化するか

メール無害化の導入形態は、「どの地点で危険要素を落とすか」で設計が変わります。社内到達前にゲートウェイで無害化する方式は、利用者に届く前に添付やURLを処理でき、統制しやすいのが利点です。Microsoft 365やGoogle Workspaceと連携するクラウド型は、配送時・配送後の制御や運用負荷の軽減に向きます。

ネットワーク分離環境では、インターネット系から業務系へ取り込む境界で無害化を必須化し、持ち込み経路を最小化します。業務要件（編集の必要性、遅延許容、例外運用）に合わせた選択が重要です。

メール無害化ソリューション3選

続いて、メール無害化を実現できるソリューションを3つ紹介します。

CyberMail Σ ST

4.17 6件の口コミ

CyberMail Σ STの詳細を見る

ネットワーク分離におけるメールの無害化
ユーザビリティを変えずにセキュリティを向上
豊富な導入実績による柔軟な運用

CyberMail Σ STは、サイバーソリューションズが提供するメール無害化サービスです。外部から受信したメールに対してインターネットセグメント側で無害化処理を行い、無害化したメールを内部のメールサーバへ転送する仕組みを提供しています。

管理者は無害化転送の設定で、HTMLメールのテキスト化、本文中のJavaScript無効化、ハイパーリンク無効化、添付ファイル削除、添付内容のテキスト抽出（本文末尾への展開）などを選択できます。転送先設定では、条件に一致したメールに対して「無害化転送」「オリジナルメールを転送（無害化しない）」「転送しない」等の動作を設定でき、転送しない場合の原本メールはCYBERMAIL Σ STのメールボックスで確認できます。

CyberMail Σ STの

サービス詳細を見る

Menlo Security

NTTドコモビジネス株式会社

0.00 0件の口コミ

このサービスの口コミを書く

Menlo Securityの詳細を見る

Webアクセスを仮想コンテナで処理し、安全な表示情報のみを端末へ配信
JavaScriptや動画などを含むWebコンテンツをHTMLで表示し、普段のブラウザ操作を維持
誤検知・過検知を発生させない方式と、導入支援プラン（個別見積もり）を用意

Menlo Securityは、NRIセキュアが提供するWeb分離・無害化サービスです。SaaSプラットフォーム経由のWebアクセスをクラウド基盤上の仮想コンテナで読込・実行し、脆弱なコンテンツを排除した「安全な表示情報のみ」をエンドポイントに届けます。FlashやJavaScriptを含むWebコンテンツも無害化し、静的ページに加えて動的ページや動画コンテンツもHTML形式で表示できるため、普段利用しているブラウザで同じ操作感のまま閲覧できます。

無害化して表示できるドキュメントはWord、Excel、PPT、一太郎など14種類に対応し、導入時はポリシー検討から設定投入まで支援する有償の支援プランを用意しています。

Menlo Securityの

サービス詳細を見る

GUARDIANWALLメール無害化サービス

高いウイルスチェック機能
添付ファイル削除などの基本的な機能を標準装備
ホワイトリストを用いて無害化処理を迂回できる

GUARDIANWALLメール無害化サービスは、キャノンITソリューションズが提供するメール無害化サービスです。受信したメールから不審なサイトへのURLを削除し、必要に応じて安全性が確認できた添付ファイルをダウンロードできます。当然、ウイルスチェックやHTMLメールのテキスト化といった基本的な機能も備えています。

GUARDIANWALLメール無害化サービスの詳細はこちら

メール無害化の懸念点

メール無害化は、添付や本文に潜む危険要素を減らす有効策ですが、すべての脅威を完全に排除できるわけではありません。変換や削除による業務影響、例外運用、原本管理まで含めて設計しないと「安全になったつもり」でリスクや手戻りが増えることもあります。導入前に限界と運用ルールを明確化し、他の対策（認証強化、URL保護、教育、監視）と組み合わせることが重要です。

無害化できない・すべきでない形式がある

業務で使うファイルには、無害化処理と相性が悪いものがあります。たとえば電子署名付き文書は、変換や再構成で署名が無効化される可能性があり、契約・申請などでは取り扱いに注意が必要です。また、業務マクロや埋め込みオブジェクトを前提にしたテンプレートは、機能を落とすと業務が成立しません。対象外形式や例外ルート（隔離→承認→安全な環境で閲覧等）を事前に用意しておくべきです。

変換で業務が回らなくなる可能性

テキスト化や画像PDF化は安全性を高める一方で、編集できない、検索しづらい、レイアウトや図表が崩れるといった副作用があります。特に見積書・図面・集計表など、元形式での編集が前提の資料では、変換後に再作業が発生し、スピードと品質が落ちるリスクがあります。業務影響を最小化するには、文書種別ごとに最適方式を分け、パイロット運用で支障点を洗い出してから段階導入するのが現実的です。

変換で原本保管・取扱いルールが必要

無害化後のファイルだけでは、監査やインシデント調査で「元の状態」を確認できないケースがあります。そのため、原本を安全な場所に隔離保管し、アクセス権・保管期間・持ち出し手続き・ログ（誰がいつ原本に触れたか）を整備しておくことが重要です。例外的に原本が必要な場合の申請フローや、危険判定時の隔離・復旧手順も含め、証跡が残る運用にしておくとトラブル対応が迅速になります。