福利厚生サービスの費用相場と料金比較・おすすめサービス

福利厚生サービスの費用相場

福利厚生サービスの費用相場は初期費用（入会金）が0円〜1,00,000円、月額利用料は1ユーザーあたり300円〜1,800円程度です。

内訳	費用相場
初期費用	0円〜1,00,000円程度
月額利用料	1ユーザーあたり300円〜1,800円程度

※料金相場は本記事に掲載しているサービスの料金を参考にしています。

月額利用料では、1ユーザーあたりの従量課金タイプと、固定料金タイプがあります。また、利用するサービスがパッケージタイプなのか、カフェテリアプランなのかで料金も変動します。

費用相場はサービスによっても異なるので、導入前には必ず見積もりを取るようにしましょう。

費用対効果が高い福利厚生サービス10選

福利厚生サービスの中でも費用対効果が高いおすすめのサービスを紹介します。各サービスの特徴や詳しい料金プランなどを解説しているので、福利厚生サービス選びの参考にしてください。

なお、特に断りがない限り、料金は税抜価格です。

miiveは、VISAカードとスマートフォンアプリのみで福利厚生が運用できるサービスです。従業員は会社から付与されたポイントを、miiveカードを通じて利用できます。miiveカードは、バーチャルカードにも対応しており、リアルカードがなくともECサイトやサブスクリプションサービスの利用が可能です。利用データの取得やカスタマイズが可能で、企業の課題や目的に応じた柔軟な運用ができる点も魅力です。

miiveの料金プラン・価格

要問い合わせ

福利厚生倶楽部は、地域間の格差のない福利厚生サービスを提供しており、全国でサービスが利用できます。宿泊、スポーツ、介護、グルメ、レジャーなど無制限での利用が可能です。「一時保育補助制度」や「月極保育補助制度」など育児に関するメニューも豊富で、子育てと仕事の両立を支援できます。従業員のニーズに応えつつ、低コストで福利厚生制度を導入できるアウトソーシングサービスです。

福利厚生倶楽部の料金プラン・価格

プラン	初期費用	月額料金
100名未満	30,000円	1,000円／1人
100名以上	50,000円	900円／1人
1,000名以上	100,000円	800円／1人

Perkは初期費用無料で簡単に導入できる、低コストな福利厚生アウトソーシングサービスです。1,000種以上^※の健康維持、グルメ、ファッションなど多岐にわたるサービスを提供しています。オンラインでの利用が可能で、従業員とその家族も利用できるサービスです。Web上で一括管理が可能であり、ISMS認証を取得してセキュリティも確保されています。また、定期的なキャンペーンやメルマガが行われ、利用を促進しています。

※ 出典：ウォンテッドリー「Perk | はたらくみんなの毎日にうれしい福利厚生サービス」（2024年2月28日閲覧）

Perkの料金プラン・価格

初期費用	月額料金
0円	350円〜

福利アプリは、エンタメ、フィットネス、旅行、学習、介護など全国7万以上^※の店舗を優待価格で利用できる福利厚生アプリです。健康経営や従業員の満足度向上、採用強化、離職対策への貢献が期待できます。モダンなデザインのアプリで、扱いやすい設計がされていて、従業員の名前・メールアドレスを登録したら、すぐに利用が可能です。

※ 出典：Leafea「福利アプリ｜業界最安の福利厚生サービス」（2024年2月28日閲覧）

福利アプリの料金プラン・価格

初期費用	月額料金
0円	300円／1人〜

giftee Benefitは、従業員個人の費用負担なく利用できる福利厚生サービスです。低単価のコーヒーから1万円前後の体験ギフトまで、多様なギフトチケットを取り揃えています。

利用者はマイページに付与されたポイントを、好きなタイミングで、好きなギフトチケットと交換できます。企業は任意のタイミングで任意のポイント数を付与できるため、独自の福利厚生制度を設計でき、運用をカスタマイズしやすいのが特徴です。

giftee Benefitの料金プラン・価格

	初期費用	月額料金
システム関連費用	要問い合わせ	要問い合わせ

※従業員規模や従業員の利用ポイント数によって変動

ウェルボックスは、数十万点の商品、数万か所の施設を限定プランや会員価格で利用できるパッケージ型福利厚生サービスです。旅行や健康維持、eラーニング、介護、グルメなど多様なニーズに対応するサービスを利用可能です。

独自のショッピングサイトも運営しており、サプライズ価格での期間限定セールといった、会員限定サイトならではの施策で継続利用を促進しています。従業員と2親等家族のほか、内定者へもサービスを提供でき、企業イメージの向上や人材育成にも役立ちます。

ウェルボックスの料金プラン・価格

プラン	初期費用	月額利用料
100名未満	50,000円	600円／1人
1,000名未満	50,000円	500円／1人
1,000名以上	100,000円	400円／1人

CLARiSは、飲食店やレジャー施設、各種サブスクなどで会員割引を受けられる福利厚生代行サービスです。企業課題に合わせたカスタマイズに対応し、会員登録に必要な情報も3項目だけなので、ユーザーはスムーズに利用できます。割引率の高いプレミアムクーポンといった施策により、アクティブ率を高めています。入会金や初期費用は無料です。

CLARiSの料金プラン・価格

初期費用	月額利用料
0円	350円／1人

カンリー福利厚生は、全国で利用できる福利厚生サービスです。スマートフォンアプリから優待を利用でき、現在位置や移動予定先で使える優待を地図検索で探せます。飲食やフィットネス、コンビニなど日常利用できる優待を多く提供しています。また、アルバイトや派遣スタッフなど、雇用形態問わず利用可能です。

カンリー福利厚生の料金プラン・価格

要問い合わせ

ベネフィット・ステーションは、全国47都道府県^※1で利用できる総合型福利厚生サービスです。導入企業法人が16,719社、法人会員数は1,594万人^※2にものぼります。レジャー・エンタメ、グルメ、スポーツ、育児、学習、介護、健康などさまざまな種類で140万件以上^※3のサービスが提供されています。健康データの一元管理や健康コンテンツの配信なども行っています。

※1,2,3 出典：ベネフィット・ワン「Benefit Stationベネフィット・ステーション」（2024年2月28日閲覧）

ベネフィット・ステーションの料金プラン・価格

ベネフィット・ステーションは、初回のみかかる入会金と、ユーザー数ごとの月額利用料が発生します。

従業員数	入会金
1～10名	20,000円
11～100名	100,000円
101～1,000名	300,000円
1,001名～	1,000,000円

プラン	月額料金
得々プラン	1,000円／1人
学トクプラン	1,200円／1人
Netflixプラン	1,350円／1人
Netflix得々プラン	1,850円／1人

ライフサポート倶楽部は、旅行、自己啓発、冠婚葬祭、介護、健康増進、レジャーなど多様なサービスが利用できる福利厚生サービスです。17,000以上の宿泊施設、2,000種類以上^※の生活メニューの中から、従業員は自由に利用するサービスを選択できます。地域や年代に関係なく利用できる福利厚生サービスで、従業員満足度向上や離職率低下に貢献します。

※ 出典：リソルライフサポート「リソルの福利厚生 | リソルライフサポート株式会社」（2024年6月21日閲覧）

ライフサポート倶楽部の料金プラン・価格

プラン	初期費用	月額料金
総合型福利厚生・ライフサポート倶楽部（従業員100名以上）	0円	350円／1人〜
選択型福利厚生・カフェテリアプラン（従業員100名以上）	0円	500円／1人〜
スマートプラン・ライフサポート倶楽部（従業員100名未満）	450,000円〜	20,000円／年（5年更新）

福利厚生サービス導入時の注意点

費用・料金だけでなく、次のポイントにも注意して導入するサービスを選びましょう。

従業員ニーズの把握と適合性の確保

企業が導入する福利厚生サービスは、従業員のニーズや要望に適合していることが重要です。年齢層、家族構成、ライフスタイル、興味関心などを考慮し、幅広い選択肢を提供することが望ましいでしょう。

また、導入後も定期的なフィードバックやアンケートを通じて、サービスの適合性を分析し、必要に応じて利用プランの調整を行うことが大切です。

導入目的の明確化

福利厚生サービスを導入する際には、導入する目的を明確にしておきましょう。たとえば、人材の確保や定着のために利用するのか、既存の福利厚生コストを削減するためなのかなど、なぜ導入するかを明らかにしておけば、サービスを比較する際の検討材料になります。

また、既存の福利厚生制度がある場合は、なぜ既存制度ではうまくいっていないのか、あるいはどこに改善の余地があるかを分析したうえでサービスを導入することで、足りない要素を補いやすくなるでしょう。

費用対効果の高い福利厚生サービスを導入しよう

福利厚生サービスの費用は、サービス内容や、利用者数などによって大きく変わります。一般的には、初期費用として入会金と、従業員1名につき月額利用料が発生します。費用だけでなく、従業員が利用しやすいか、サポート体制が充実しているか、目的を実現できるかなども注意するべきポイントです。

費用対効果の高い福利厚生サービスを導入するためには、自社のニーズや予算に合わせて、複数のサービスを比較検討することが大切です。

福利厚生サービスは次の記事でも詳しく紹介しています。