「アンケートを配っても当たり障りのない回答しか集まらない」「面談の時間が取れず、職員の状態が見えないまま退職の相談が出てくる」とお悩みではありませんか。医療機関では、匿名性への警戒と交替制の勤務が、調査の結果を左右します。
医療機関向けの組織診断ツール8製品を、ストレスチェックへの対応・匿名性の担保・共有端末や紙での回答・他院や他社との比較という4つの違いから比較します。医療機関特化型と汎用型の選び分け、費用の相場もあわせて紹介します。
【30秒でわかるこの記事のポイント】
・設問づくりに時間をかけられないならDoctorHR Plusなどの医療機関特化型がおすすめ
・ストレスチェックまで兼ねるならジンジャーサーベイなどの汎用型がおすすめ
・匿名性の担保は製品で分かれ、職員満足度調査システムは回答者と回答内容を紐付けない
・月額を公開しているのはGeppo（職員数の区分で20,000円から）など一部で、実施1回ごとや年単位の参加費で決まる製品もある
医療機関向けに限らず組織診断ツール全体を比較したい場合は、下記もあわせて参考にしてください。
＞【全企業共通】組織診断ツールのタイプやおすすめ比較はこちら
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各社の強みと評判を凝縮し、企業規模や課題との相性をプロの視点で要約しました。
- 各サービスのおすすめポイント（機能・導入実績・サポート品質）と自社との相性
- BOXILに寄せられたリアルな口コミ（良かった点・気になった点）
- 月額・初期費用の目安を一覧で比較
※掲載料金は税区分の記載を含め、各社公式サイトの表記に基づいています。
医療機関におすすめの組織診断ツールの機能・料金比較表
医療機関を想定した設問を持つ特化型と、ストレスチェックや人事評価とまとめて扱える汎用型に分けています。医療機関で差が出るのは、ストレスチェックへの対応・匿名性の担保・共有端末や紙での回答・他院や他社との比較の4つです。
| タイプ | 初期費用 | 月額（最安プラン） | ストレスチェック | 匿名性の担保 | 共有端末・紙での回答 | 他院・他社との比較 | 強み | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
カオナビ メディカルクラウド
|
医療機関特化型 | ー | ー | ー | ー | ー | ー | クリニカルラダーを含む人事情報の一元管理 |
満足度調査支援システム
|
医療機関特化型 | 33,000円（税込） | 年132,000円（税込）〜 | ー | ー | ● | ● | 紙の質問票の回答のCSV取り込み |
DoctorHR Plus
|
医療機関特化型 | 0円 | 0円（レポート開示は別途） | ー | ー | ー | ● | 設問設計が不要な調査開始 |
職員満足度調査システム
|
医療機関特化型 | ー | ー | ー | ● | ー | ー | 回答者と回答内容が紐付かない仕組み |
HRBrain
|
汎用型 | ー | ー | ● | ー | ー | ● | 退職者と在籍者の回答の違いによる退職確率の算出 |
Geppo
|
汎用型 | 0円 | 20,000円 | ー | ー | ● | ー | 共有端末からの回答 |
ジンジャーサーベイ
|
汎用型 | ー | 300円/人（税抜） | ● | ● | ー | ー | サーベイ結果と労務・評価情報の統合 |
モチベーションクラウド
|
汎用型 | ー | ー | ー | ー | ー | ● | 期待度と満足度の2軸による優先課題の絞り込み |
●＝対応／×＝非対応／ー＝要問い合わせ
医療機関における組織診断・職員満足度調査の課題
職員向けのアンケートをすでに実施している医療機関でも、「答えが集まらない」「集まっても打ち手につながらない」で止まることが多くあります。止まる場所は、匿名性・面談の時間・評価の根拠・配布手段の4つに分かれます。
回答が誰のものかわかるのではないかという不信感がある
匿名であることを伝えても、「書いた内容が師長に伝わるのではないか」といった不信感が残る場合があります。なぜなら、数人単位で動く病棟や外来では書いた人の見当がつきやすいためです。
とくに強く出るのは、超過勤務の申請のような話題です。言えば角が立つかもしれないと感じる内容では、組織診断の自由記述欄でも同じ警戒が働きます。
不信感が残ったままだと、回答は当たり障りのない選択肢に寄り、自由記述は空欄になります。点数は平均のあたりで動かないため、集計だけを見ていると問題が見えません。
面談の時間が取れず、職員の状態が見えない
医療機関では交替制で勤務が重ならないことも多く、面談は日程を合わせるだけで手間がかかります。職員の側も「相談のために時間を作ってもらうのは気が引ける」といった場合も多く、困っていることを自分から持ち出さないケースも珍しくありません。
さらに面談が年1〜2回にとどまる場合、その間に生じた不満や体調の変化を管理者が把握するのは困難です。
体調や人間関係は常に変化するため、管理者が気づくのは本人の意思が固まったあとになりがちです。
端末を持たない職員に調査を配って回収しにくい
業務用のPCやメールアドレスを全職員に配っている医療機関は少なく、Webで配れる相手はおのずと限られます。残りを紙で配ると、回収と入力の手間が調査のたびにかかります。
配布でつまずくのは、たとえば次の2つです。
- 職員が個人の端末で答える前提にすると、対象から外れる職員が出る
- 交替制で勤務を回すため、回答期間中に出勤しない職員が出る
これにより、職員間で回答率に差が生じます。特定の職種や勤務帯の声しか集まらないと、組織全体の正確な課題は見えてきません。
医療機関で組織診断ツールを使うメリット・機能
組織診断ツールは、設問のテンプレート・回答のクロス集計・退職リスクの判定までを1つの仕組みでまとめて持ちます。紙やExcelでの調査と違うのは、集計にかかっていた時間がそのまま読み取りと打ち手に回る点です。
製品はストレスチェックまで兼ねられるものと、組織の状態把握に絞ったものに分かれます。医療機関の現場で差が出るのは次の4つです。
匿名で答えられる設計だと、言いにくいことが集まる
匿名性の担保のしかたは、製品によって2通りです。回答用のワンタイムパスワードを配って回答者と回答内容を紐付けない方式と、匿名性を設定で変えられる方式があります。
仕組みが決まっていれば、配るときの説明も具体的です。誰が結果を見て、何人以上をまとめた集計にするのかを先に伝えられるので、職員は警戒を持ち越さずに回答できます。
自由記述が集まると、点数だけでは同じに見えた部署の違いが出てきます。点数が近い2つの部署でも、書かれているのは一方が勤務の組み方、もう一方が教育体制の話ということが起こります。
面談の前に状態がわかり、限られた時間を必要な職員に使える
アンケートの配布から集計・分析までは、ツール側で完結する作業です。設問を数問に絞れば勤務の合間でも回答が終わるので、毎月の頻度でも回せます。
状態が悪化した職員を知らせるアラート機能を備えた製品もあり、面談の相手を決める材料になります。全員と等間隔で面談するのではなく、変化が出た職員から順に時間を取る運用に切り替えられます。
変わるのは管理する側だけではありません。相談したいことを回答欄に書けるので、面談の時間を作ってもらう申し出から始める必要がなくなります。
共有端末や紙でも回答でき、回答者の偏りが小さくなる
回答方法はメールやアプリだけではありません。共有端末から回答できるものや、紙の質問票で集めた回答をCSVで取り込めるものもあります。
端末を持たない職員が多い職場では、紙で集めた回答も取り込めるツールであれば、回答数を確保しやすいです。
配布手段がそろえば、集まった回答は職員構成に近づきます。回答の偏りも削減でき、効果的な施策につなげやすいです。
医療機関向け組織診断ツールの費用・価格相場
料金を公開している製品を見ると、職員数の区分に応じて月額20,000円から、1人あたりで課金する形では月300円（税抜）からといった水準です。
課金の形は5通りに分かれます。職員数の区分ごとに定額が決まる形、1人あたりの単価に人数を掛ける形、年単位の参加費で決まる形、調査は無料でレポートの開示だけ課金する形、そしてサーベイの実施1回ごとに課金する形です。
職員数の区分で決まる形では、区分が上がるほど1人あたりの負担が下がります。たとえば25人までなら1人あたり800円、1,000人までなら1人あたり298円が目安になるため、自院の職員数に当てはめてから比べましょう。
また医療機関では、基本の料金以外に次の費用が必要になることがあります。
- ストレスチェックまで対応させる場合の費用（組織診断とは別の製品として提供されていることがある）
- 回答数に応じて発生するレポートの開示費用
- 紙で集めた回答をシステムに取り込む費用（回答用紙のPDFを読み取ってCSVにするオプション）
まず1回だけ試すなら、初期費用と診断の費用が0円のDoctorHR Plusが候補です。ただし詳細なレポートを見るには回答数に応じた費用がかかるため、サマリまでで判断するのか詳細まで見るのかを先に決めます。
毎月続けて回すなら、職員数25人までで月額20,000円のGeppoのように、区分で定額が決まる製品のほうが年間の見通しが立ちます。
プランごとの料金の違いや内訳をさらに詳しく確かめたい場合は、費用相場をまとめた記事もあわせて参考にしてください。
医療機関向け組織診断ツールの選び方
回答を集めて集計する機能は、どの製品にもあります。医療機関で差が出るのは、医療機関を想定した設問があるか、ストレスチェックを兼ねられるか、匿名性がどう担保されるか、端末を持たない職員にどう配れるか、他院や他社と比べられるかの5点です。
冒頭の比較表では、1つ目をタイプの列、残りの4つを機能の列で示しています。
医療機関特化型と汎用型のどちらが合うかを決める
医療機関特化型は、医療機関向けの専用プランやプログラムとして提供されています。満足度調査支援システムのように病院を対象にしたプログラムとして提供されるものや、DoctorHR Plusのように設問の設計をせずに始められるものがあります。
汎用型は、ストレスチェックや人事評価とまとめて扱える点が強みです。HRBrainやジンジャーサーベイは、調査と法定の対応、評価の運用を1つの仕組みに寄せられます。
設問づくりに時間をかけられないなら特化型、すでに人事管理の仕組みを持っていてそこに調査を足したいなら汎用型が合います。判断の材料は、自院の職種構成と、評価や勤怠で使っているシステムの2つです。
義務化を見据え、ストレスチェック兼用ツールを選ぶ
ストレスチェックの実施義務があるのは常時50人以上の労働者を使用する事業場で、50人未満は現時点では努力義務ですが、2028年4月1日から義務化されます※1。組織診断ツールは数年使うものなので、いま50人未満の施設でも義務化後を含めて考える論点になります。
ストレスチェックまで同じ仕組みでそろえたいなら、対応を明示している製品が候補になります。1つのサーベイの中で対応するのがジンジャーサーベイ、別の製品として用意しているのがHRBrainです。
すでに産業医や外部の機関でストレスチェックを実施している場合は、組織診断を別に置き、設問の重複を避ける組み方もできます。
判定は事業場単位なので、複数の施設を持つ法人では本部で合算した人数では決まりません※2。50人を超える施設と超えない施設が混在するなら、ツールを法人でそろえるか施設ごとに分けるかの判断が先に来ます。
※1出典：厚生労働省「ストレスチェック制度・メンタルヘルス対策」（2026年8月24日閲覧）
※2出典：厚生労働省「ストレスチェック制度関係Q&A」Q0-2（2026年8月24日閲覧）
回答の匿名性がどう担保されるかを確認する
担保のしかたは製品で分かれます。職員満足度調査システムはワンタイムパスワードで回答者と回答内容を紐付けず、意見要望を除く回答は院内の職員が見られない仕組みです。ジンジャーサーベイは匿名性を設定で変えられます。自由記述だけは扱いが別になる製品もあるため、そこまで確かめます。
ストレスチェックとして実施する場合は、結果の取り扱いも決まっています。事業者は本人の同意がなければ個人の結果を受け取れません※1。面接指導の申し出などを理由に不利益な取り扱いをすることも禁じられています※2。
自院で確かめるのは、誰が結果を見るのか、何人以上でまとめた集計になるのか、自由記述がそのまま管理者に見えるのかの3点です。この3点が説明できる状態にしてから配ると、回答の質が変わります。
※1出典：デジタル庁「労働安全衛生規則 | e-Gov 法令検索」（2026年8月24日閲覧）
※2出典：厚生労働省「心理的な負担の程度を把握するための検査及び面接指導の実施並びに面接指導結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針」（2026年8月24日閲覧）
紙や共有端末への対応可否で選ぶ
医療機関では、業務用のPCやメールアドレスを職員全員が持っているとは限りません。配る手段が合わないと、答えられる職員が限られ、病棟や外来の声が抜けた集計になります。
共有端末からの回答に対応するのがGeppo、紙の質問票で集めた回答をCSVで取り込めるのが満足度調査支援システムです。個人の端末を使わせる場合は通信料の負担が論点になるため、共有端末や紙を選べるかどうかで運用の現実味が変わります。
交替制の職場では、回答期間を長めに設定できるか、リマインドを自動で送れるかも選ぶ材料になります。
他院や他社と比べられるかで選ぶ
自院の点数が高いのか低いのかは、その数字だけを見ても決められません。同規模・同機能の病院と比べられる仕組みなら、どの項目が全国の水準から離れているかが分かります。
病院同士で比べられるのは満足度調査支援システムとDoctorHR Plusの2つです。前者は全国の同規模・同機能病院とのベンチマーク、後者は診断項目ごとの他院比較とランキングを持ちます。
業種を問わない他社比較ならモチベーションクラウドとHRBrainが対応します。母数に医療以外の企業も入るため、職種構成や勤務形態の違いを差し引いて読む前提になります。
医療機関向け組織診断ツールおすすめ比較4選【医療機関特化型】
医療機関向けの専用プランがある製品と、医療機関を対象にしたプログラムとして提供されている製品を紹介します。いずれも医療機関を前提に窓口や設定が用意されているため、導入時の相談を進めやすい形です。
| 初期費用 | 月額（最安プラン） | 強み | |
|---|---|---|---|
|
カオナビ メディカルクラウド
|
ー | ー | クリニカルラダーを含む人事情報の一元管理 |
|
満足度調査支援システム
|
33,000円（税込） | 年132,000円（税込）〜 | 紙の質問票の回答のCSV取り込み |
|
DoctorHR Plus
|
0円 | 0円（レポート開示は別途） | 設問設計が不要な調査開始 |
|
職員満足度調査システム
|
ー | ー | 回答者と回答内容が紐付かない仕組み |
●＝対応／×＝非対応／ー＝要問い合わせ
カオナビ
- カオナビ メディカルクラウドは医療法人・公的医療機関・社会保険関係団体を対象にした特別価格がある
- カオナビ メディカルクラウドのパルスサーベイはスマートフォンから回答できる
- カオナビ メディカルクラウドでクリニカルラダーを管理できる
カオナビ メディカルクラウドは、人事情報の一元管理とパルスサーベイを組み合わせて職員の状態を追うカオナビの医療機関向けプランです。カオナビ メディカルクラウドの対象は医療法人・公的医療機関・社会保険関係団体で、医療機関向けの特別価格が用意されています。
カオナビ メディカルクラウドでは、データ入力やアンケート回答をPCだけでなくスマートフォンからも行えるため、1人1台のPCがない職場でも配れます。パルスサーベイの結果はスコア化され、コンディションの傾向から要対応者を早い段階で見つけられます。
カオナビ メディカルクラウドのフォーマットはカスタマイズ性が高く、クリニカルラダーの管理にも使えるのが特徴です。評価項目が段階で分かれる看護職を抱える医療機関に向く構成です。
カオナビのプラン・料金
カオナビ メディカルクラウドに固定のプランはなく、金額は選んだ機能と利用人数の組み合わせによる個別見積もりになります。利用人数の区分は50人以下から3,001人以上までの14段階で、ここに医療機関向けの特別価格が適用されます。
医療機関ユーザーの口コミ・評判
新システムもどんどん導入してくれるおかげでそれを追いかけるだけでもこのシステムに関わっているだけで社内へのアピールにもなる。
満足度調査支援システム
- 病院を対象にしたプログラムとして提供されている
- 携帯端末やタブレットに加えて、紙の質問票の回答もCSVで取り込める
- 参加費が公開されており、年単位の費用を見積もれる
満足度調査支援システムは、公益財団法人日本医療機能評価機構が病院機能評価事業のプログラムとして提供する調査支援の仕組みです。患者満足度と職員やりがい度を扱い、参加した病院は集計をシステム上で進められます。
携帯端末やタブレットからの回答に加えて、紙の質問票で集めた回答もCSVで一括して取り込めます。端末を持たない職員が多い病棟でも、紙とWebを併用して集計を1本にまとめられます。
回答用紙のPDFを読み取ってCSVを作るOCRのオプションもあり、こちらは回答1部あたり30円の従量課金です。
満足度調査支援システムのプラン・料金
| 区分 | 初期費用 | 年額費用 |
|---|---|---|
| 通常 | 33,000円（税込） | 176,000円（税込） |
| 病院機能評価の認定病院・受審申込済み病院 | 33,000円（税込） | 132,000円（税込） |
初期費用は新規に参加するときの入会金で、年額費用が参加費にあたります。参加費は4月から翌年3月までの年度単位で、参加した時期にかかわらず一律です。
DoctorHR Plus
- 医療機関向けの組織サーベイとして提供されている
- 設問の設計をせずに調査を始められる
- 初期費用と組織診断の費用がかからず、詳細レポートだけ回答数に応じた費用が発生する
DoctorHR Plusは、医療機関向けの組織サーベイをクラウドで提供するツールです。設問の設計が不要で、職員のリストを取り込めば調査を始められます。結果のレポートは自動で生成されるため、集計の作業は要りません。
初期費用と組織診断の費用がかからず、詳細なレポートを開示するときだけ回答数に応じた費用が発生します。サマリまでなら費用をかけずに実施できるため、まず1回だけ結果の粒度を確かめたい場合に検討しやすくなります。
DoctorHR Plusのプラン・料金
| 項目 | 費用 |
|---|---|
| 初期導入費 | 0円 |
| 組織診断（サマリまで） | 0円 |
| 詳細レポート開示 〜10名 | 50,000円/回（税抜） |
| 詳細レポート開示 11〜30名 | 50,000円＋3,000円/人（税抜） |
| 詳細レポート開示 31〜50名 | 110,000円＋2,000円/人（税抜） |
| 詳細レポート開示 51〜100名 | 150,000円＋1,000円/人（税抜） |
| 詳細レポート開示 101名〜 | 200,000円＋500円/人（税抜） |
11名以上の加算は、前の区分の上限を超えた人数分にかかります。たとえば回答者が100名なら150,000円＋1,000円×50名で200,000円です。いずれもサーベイ実施1回あたりの料金で、毎月の請求ではありません。
職員満足度調査システム
- 病院経営の視点で設問が組まれている
- ワンタイムパスワードで回答するため、回答者と回答内容が紐付かない
- 20問・2分ほどで回答が終わる
職員満足度調査システムは、医療機関向けのシステムを手がけるアイ・ピー・エムが提供する調査の仕組みです。職員には回答用のワンタイムパスワードを配り、専用のWebサイトで20問に答えてもらいます。
ワンタイムパスワードを使うため、回答者と回答内容が紐付かない仕組みになっています。意見要望を除く回答は院内の職員が見られない設計で、集計はリアルタイムに自動計算されます。回答にかかる時間は約2分で、勤務の合間にも配れる長さです。
職員満足度調査システムのプラン・料金
料金は個別見積もりです。
医療機関向け組織診断ツールおすすめ比較4選【汎用型】
業種を限定せずに提供されている組織診断ツールのうち、医療機関でも使いやすい4製品を紹介します。ストレスチェックや人事データとまとめて扱えるものが多く、料金が公開されている製品もあります。
| 初期費用 | 月額（最安プラン） | 強み | |
|---|---|---|---|
|
HRBrain
|
ー | ー | 退職者と在籍者の回答の違いによる退職確率の算出 |
|
Geppo
|
0円 | 20,000円 | 共有端末からの回答 |
|
ジンジャーサーベイ
|
ー | 300円/人（税抜） | サーベイ結果と労務・評価情報の統合 |
|
モチベーションクラウド
|
ー | ー | 期待度と満足度の2軸による優先課題の絞り込み |
●＝対応／×＝非対応／ー＝要問い合わせ
HRBrain
- 退職者と在籍者の回答の違いから退職確率を算出できる
- ストレスチェックが別の製品として用意され、結果報告書の電子申請にも対応する
- スマートフォンから回答できる
HRBrainは、組織診断サーベイやパルスサーベイ、人事評価などを必要な分だけ組み合わせて使うツールです。組織診断サーベイでは、退職した職員と在籍している職員の回答の違いから重要な項目を抽出し、退職確率を算出できます。
ストレスチェックは別の製品として用意されており、結果報告書の電子申請にも対応します。回答はスマートフォンからもできるため、調査と法定の対応をまとめて1つの仕組みに寄せたい場合に候補になります。
HRBrainのプラン・料金
料金は選んだ製品と利用人数で決まります。年1回のサーベイをまとめて実施する形では実施1回ごとの料金設定になり、最低価格は600,000円（税抜）からです。月額で使う場合の料金と初期費用は個別見積もりです。
医療機関ユーザーの口コミ・評判
Geppo
- メールやアプリ、Slackに加えて共有端末からも回答できる
- 全国就業実態調査から退職・休職の要因を導き出して設問を設計している
- アラート機能で状態が悪い職員を把握できる
Geppoは、短い設問で職員の状態を定期的に集める組織診断ツールです。回答方法にメール・アプリ・Slackのほか共有端末が用意されており、個人の端末を持たない職員でも答えられます。
設問は全国就業実態調査から退職・休職の要因を導き出して設計されています。アラート機能があり、状態が悪い職員を早い段階で把握できます。
Geppoのプラン・料金
| 職員数 | 初期費用 | 月額費用 |
|---|---|---|
| 25人まで | 0円 | 20,000円 |
| 50人まで | 0円 | 39,800円 |
| 100人まで | 0円 | 68,000円 |
| 200人まで | 0円 | 108,000円 |
| 300人まで | 0円 | 148,000円 |
| 500人まで | 0円 | 198,000円 |
| 750人まで | 0円 | 248,000円 |
| 1,000人まで | 0円 | 298,000円 |
上の表は参考価格として示されている区分です。この金額は個人サーベイと組織サーベイのそれぞれにかかるため、両方を使う場合は合算になります。25人までの職場で両方を使うなら月額40,000円が目安です。1,001人以上は別途相談で、最低利用期間は半年です。
医療機関ユーザーの口コミ・評判
ジンジャーサーベイ
- ストレスチェックに対応したメンタルヘルスサーベイがある
- 配信頻度やリマインドとあわせて匿名性の設定ができる
- サーベイ結果を労務・評価の情報と統合して分析できる
ジンジャーサーベイは、jinjerの人事管理システムの一部として提供される組織診断ツールです。ストレスの度合いや心理的な負荷を早い段階で検知するメンタルヘルスサーベイがあり、ストレスチェックにも対応します。
配信の頻度やリマインドのタイミングとあわせて、匿名性の設定も変えられます。サーベイの結果は労務や評価の情報と統合して分析でき、勤怠や評価の仕組みをjinjerで揃えている場合は扱いやすい構成です。
ジンジャーサーベイのプラン・料金
料金はプランで分かれておらず、使う製品と利用人数の掛け算で決まります。月額費用は1人あたり300円（税抜）からで、これに初期費用が加わります。初期費用は個別見積もりです。
モチベーションクラウド
- 慶應大学と共同開発した32項目のサーベイで、期待度と満足度の2軸から優先課題を絞り込む
- 用途に応じた3つのプランが用意されている
- スマートフォンやタブレットから回答できる
モチベーションクラウドは、組織の状態を数値で示して改善につなげるツールです。慶應大学と共同開発した32項目のサーベイで、期待度と満足度の2軸から優先して手を付ける課題を絞り込みます。改善のアクションはAIのアドバイザーが提案し、コンサルタントの支援もつきます。
プランは人的資本経営、マネジメント強化・現場改善、エンゲージメント改善・定着率向上の3つに分かれ、目的に応じて選びます。回答はスマートフォンやタブレットからもできますが、網羅的なサーベイは全132問・回答時間20分程度のため、勤務の合間に短く回す使い方には向きません。
モチベーションクラウドのプラン・料金
3つのプランがあり、初期費用と月額のどちらも、利用する用途と人数に応じた個別見積もりになります。
医療機関で組織診断ツールを活用するポイント
ツールを導入しても、運用の決め方を間違えると回答が集まりません。導入後に決めることは3つです。
匿名の扱いを先に説明してから配る
結果を見る人、集計の最小単位、自由記述の扱いの3つは、配信前に決めて文書で職員に伝えます。ストレスチェックを兼ねる場合は、結果の取り扱いに関する法令上の決まりも周知の対象です。
「匿名です」の一言だけでは警戒は残るため、たとえば「回答は5人以上をまとめた集計にする」「自由記述は人事課の2名までしか開かない」のように、数と担当まで示します。1回目に決めた扱いを次の回で変えないことも回答率向上につながります。
1回の設問数を絞り、回す頻度を決める
設問は最初から増やさず、回答が数分で終わる長さに収めるのが基本です。数問なら勤務の合間にも答えてもらえるので、回答率は設問を削るほど上がります。
頻度は毎月か四半期ごとかを先に決め、調査の時期を勤務表の周期に合わせておきます。回答期間は夜勤の周期をまたぐ長さにしたうえで、リマインドの自動送信を設定しておくと回収率が安定します。
設問を増やしたくなったら、追加ではなく差し替えで考えるのが要点です。毎回同じ設問を残さないと前回と比較できないため、固定の設問と入れ替える設問は最初から分けて持ちます。この形なら、回答の負担を増やさずに聞きたいことを変えられます。
結果を返すところまで決めておく
調査を続けても改善につながらないのは、結果の扱いを決めていないときです。誰が、いつ、どの単位で結果を共有するか、そして次に手を付ける1つを何にするかを、配信前に決めておきます。
共有の単位は部署ごとが基本です。答えた側に「何が変わったか」が見えると次の回答が集まり、見えないままだと回答率は下がっていきます。
打ち手を一度に増やすと、どれが効いたのか読み取れません。1つに絞って次の調査まで続けます。勤務表の作り方や面談の頻度のように、現場が変化を感じ取れる部分から着手すると、点数の動きと打ち手を結び付けられます。
医療機関向け組織診断ツールに関するよくある質問（FAQ）
職員が50人未満のクリニックでもストレスチェックは義務ですか
ストレスチェックの実施義務があるのは、常時50人以上の労働者を使用する事業場です。50人未満の事業場は現時点では努力義務ですが、2028年4月1日から義務化されます※1。
常時50人の数え方には、常態として使用しているパートやアルバイトも入ります※2。非常勤の医師や看護師が多いクリニックでは、名簿上の常勤数だけで50人未満と判断してはいけません。
いま調査の仕組みを選ぶなら、ストレスチェックを兼ねられるかを先に確かめておくと、義務化の時期に入れ替えずに済みます。
※1出典：厚生労働省「ストレスチェック制度・メンタルヘルス対策｜厚生労働省」（2026年8月24日閲覧）
※2出典：厚生労働省「ストレスチェック制度関係Q&A」Q0-12（2026年8月24日閲覧）
匿名の調査でも回答した職員がわかってしまうことはありませんか
仕組みは製品によって異なります。回答者と回答内容を紐付けない方式か、匿名性を設定で変えられる方式かを確かめ、あわせて集計の最小単位も確認します。
法令の側にも歯止めがあり、事業者は本人の同意がなければ個人の結果を受け取れません※。
※出典：デジタル庁「労働安全衛生規則 | e-Gov 法令検索」（2026年8月24日閲覧）
夜勤者や委託の職員にはどう配ればよいですか
共有端末や紙で回答できる製品を選ぶと配りやすくなります。夜勤者には、勤務の周期をまたぐ回答期間を確保しておきます。
委託の職員を含めるかどうかは、結果をどう使うかで決まります。部署ごとの職場環境を見るなら含めたほうが実態に近づき、人事の処遇や評価に結び付けるなら自院の雇用者だけに絞るのが基本です。含める場合は、委託先との契約に個人情報の取り扱いをどう書いているかを先に確認してください。
病院機能評価の職員やりがい度調査と組織診断ツールは何が違いますか
病院機能評価事業のプログラムとして参加する調査は、参加費を払って仕組みに乗る形です。自院で設問や頻度を決めて回す組織診断ツールとは、運用の自由度と費用の形が異なります。
第三者の枠組みで比べたいならプログラムへの参加、自院のペースで細かく回したいならツールの導入が向きます。両方を併用し、年に1回の調査と毎月の短い調査を分ける運用も選べます。
医療機関向け組織診断ツールを比較するならBOXIL
医療機関で組織診断ツールを選ぶときの要点は次の5つです。
- 回答が誰のものかわかるのではないかという警戒が残ると、点数は動かず自由記述も空欄のままになる
- 設問づくりに時間をかけられないなら医療機関特化型、人事の仕組みに調査を足すなら汎用型が合う
- 機能で見るのは、ストレスチェックを兼ねられるか・匿名性がどう担保されるか・共有端末や紙で回答できるか・他院や他社と比べられるかの4つ
- 50人未満の事業場もストレスチェックが義務化されるため、兼用の可否を先に確認する
- 結果を誰にどう返すかを配信前に決めておくと、調査が形だけで終わらない
下記からは、紹介した組織診断ツールの資料をまとめてダウンロードできます。料金や機能、オプションなどが詳しく比較できるため、ぜひご活用ください。
＼ 【限定特典】Excelで編集できる比較表つき／
各社の強みと評判を凝縮し、企業規模や課題との相性をプロの視点で要約しました。
- 各サービスのおすすめポイント（機能・導入実績・サポート品質）と自社との相性
- BOXILに寄せられたリアルな口コミ（良かった点・気になった点）
- 月額・初期費用の目安を一覧で比較
