中小企業向け「組織診断ツール」おすすめ10選!選定のポイントと導入のメリットを解説!

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中小企業が抱える課題
組織診断ツールを導入していない中小企業が抱えている課題についてまとめました。あなたの企業でも同様の課題を抱えていれば、中小企業向けの組織診断ツールで解決できる可能性があります。代表的な課題は次のとおりです。
- 組織の課題が把握できていない
- 従業員が突然、休職や退職してしまう
組織の課題が把握できていない
組織の課題を把握するためには、従業員へのヒアリングや分析が必要です。しかしながら、アンケートを実施・分析するには手間がかかります。
通常業務に追われ、組織課題を把握するためのリソースを捻出できない、といった中小企業も少なくありません。組織状態に違和感があっても、そのまま見過ごしてしまうこともあるでしょう。その結果、組織のパフォーマンスや従業員のモチベーションに悪影響を与える可能性があります。
たとえば、職場の雰囲気がよくないと感じていながら、何も対処しないといったケースです。上層部が「なぜ雰囲気がよくないのか」を追求せず、放置することで、最終的には社内の人間関係にズレが生まれ、全体のパフォーマンスに影響を与えてしまいます。
組織診断ツールによって本質的な問題を特定し、いち早く解決することが大切です。
従業員が突然、休職や退職してしまう
従業員のメンタルや体調の問題が表面化せず、いきなり休職者や退職者が出るパターンです。
中小企業では、従業員一人あたりの業務負担が大きい傾向があります。業務負荷のストレスや過労が原因で、従業員のパフォーマンスが低下したり、体調不良に陥ったりし、結果的に突然の休職や退職が発生します。
安定して組織を運営するためには、従業員のコンディションを定期的に把握することが重要です。
中小企業が組織診断ツールを導入するメリット
中小企業が組織診断ツールを導入して得られるメリットは次のとおりです。
- 組織の課題や問題点を客観的に把握できる
- 従業員のコンディションを把握し、離職や休職を予防できる
組織の課題や問題点を客観的に把握できる
組織診断ツールでは、定量的・定性的なデータを収集し、組織の課題や問題点を客観的に把握できます。エンゲージメントや従業員満足度、業務負荷などさまざまな分析機能が搭載されているため、多角的に組織の課題を抽出可能です。これらの機能を活用することで、解像度の高い施策を行えます。
従業員のコンディションを把握し、離職や休職を予防できる
組織診断ツールによって得られる従業員のフィードバックや評価データを分析することで、一人ひとりのコンディションやストレス要因を把握できます。
これにより、従業員のメンタルヘルスや業務への適性などを把握し、早期に対処できるようになります。その結果、離職や休職を予防し、人材の定着率を高められるでしょう。
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中小企業におすすめの組織診断ツール10選
続いて、中小企業におすすめの組織診断ツールを紹介します。
- タレントマネジメント、人事評価、労務管理、組織診断サーベイのサービスを提供
- 組織診断サーベイによって実感値と期待値のギャップを把握できる
- パルスサーベイやストレスチェックも提供している
HRBrainは、人材データを一元管理することで、組織力の向上を図れる総合プラットフォームです。主にタレントマネジメント、人事評価、労務管理、組織診断サーベイの4サービスを提供しています。
組織診断サーベイでは、一般的な満足度調査やストレスチェックではわからない「期待値」まで測定可能です。実感値と期待値のギャップを把握することで、課題の優先順位付けやネクストアクションにつなげやすくなります。
また、クロス分析による多角的なデータ集計が可能です。年齢や性別、部署、評価データなど項目ごとの傾向を発見します。項目は企業ごとにカスタマイズできるうえ、テキストマイニング(膨大なテキストデータから重要な情報を取り出す技術)も可能です。
ほかにも、従業員のコンディションを可視化できる「パルスサーベイ」や、高ストレス者を即座に把握できる「ストレスチェック」も提供しています。
タレントパレット - 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
- 大学教授とコンサスティング会社が監修した「組織診断(TPOD)機能」を搭載
- 全従業員を対象とした独自アンケートによって組織全体のコンディションを把握
- 離職者の発言を分析することで離職予兆をキャッチできる
タレントパレットは、食品や飲料メーカー、製薬会社、金融機関など幅広い業界で利用されるタレントマネジメントシステムです。同システムでは、組織開発・組織診断に権威をもつ大学教授とコンサルティング会社が監修した「組織診断(TPOD)機能」が搭載されています。
全従業員を対象とした独自アンケートの実施によって、組織全体のコンディションの見える化が可能です。企業を「高活性型」「戦略重視型」「要注意」など6タイプに分類し、各タイプが実行すべき改善ポイントの提示や研修プログラムの選定まで対応してくれます。
また、離職者の発言を分析することで、離職予兆もキャッチ可能です。アンケートや1on1などに記録されたテキストをもとに、離職者がよく口にしていたワードを分析します。基準を決めて発言をスコアリングすることで、離職予兆を把握可能です。
SmartHRタレントマネジメント - 株式会社SmartHR
- 組織改善やキャリア、人事評価などのカテゴリーでサーベイを作成できる
- サーベイは「部署」「雇用形態」などセグメントごとに配信可能
- 従業員はスマートフォンで気軽に回答できる
SmartHRタレントマネジメントは、人事労務の業務効率化を図れるクラウドサービス「SmartHR」が提供する、タレントマネジメントシステムです。同システムでは、組織改善やキャリア、人事評価、就労環境などさまざまなカテゴリーでサーベイを作成できます。設問や選択肢は自由に編集可能です。
たとえば、「組織改善」であれば、従業員エンゲージメント向上、マネジメント課題収集、ワークライフバランス、心理的安全性といったサーベイが用意されています。担当者が作成したサーベイは、「部署」「雇用形態」などセグメントごとに配信可能です。
配信を受け取った従業員は、スマートフォンで気軽に回答できます。回答結果は自動でグラフ化されるため、特別なスキルがなくても組織傾向を瞬時にキャッチ可能です。
- エンゲージメントからメンタル、体調、企業リスクなど多角的に企業を分析
- 心理学者や精神科医、AIの権威者と協働で開発されたツール
- 従来のサーベイでは取りこぼしていた小さな課題まで発見できる
ラフールサーベイは、「個人が変われば、組織が変わる」をコンセプトとする組織診断ツールです。エンゲージメントをはじめ、メンタルや体調のデータ、企業リスクなどさまざまな角度で企業を分析できます。導入企業は2,000社※を超えており、ベンチャーから中小企業、大手企業まで規模を問わず実績が豊富です。
サーベイの設問や分析手法、大学の心理学部や精神科医、AIの権威者と協働で開発されています。そのため、従来の方法では取りこぼしていた「小さな課題」「角度の異なる課題」も発見可能です。
また、点数や偏差値、ランクごとに組織状態を見える化できます。ただ単に数値を比較するだけでなく、「人間関係」や「組織理解」など、さまざまな切り口から組織状態を分析可能です。サーベイを正しく運用し、組織改善につなげるためのサポート体制も充実しています。
※出典:ラフール「組織改善ツール | ラフールサーベイ」(2025年1月16日閲覧)
- 質問数が「3問」に限定されているので従業員の負担が少ない
- 1人の専任担当者がサーベイの分析や課題発見、解決までをサポート
- 「個人サーベイ」と「組織サーベイ」の2タイプを用意
Geppo(ゲッポウ)は、リクルートとサイバーエージェントの知見を集結させた組織診断ツールです。サーベイの質問数は「3問のみ」と、従業員の負担が少ないのが魅力です。質問は「仕事満足度」「人間関係」「健康」に関する3問に集約され、従業員は「お天気マーク」で回答できます。
ツールの提供だけでなく、サポート体制も豊富です。導入や初期設定の支援をはじめ、電話やメール、面談などでの活用のサポートまで多岐にわたります。契約企業には1人の専任担当者が付き、サーベイの分析や課題発見、解決にいたるまでをサポートしてくれます。
低コストで導入・運用できるのも強みです。「個人サーベイ」と「組織サーベイ」の2つが用意されており、片方あるいは両方を選択できます。両方を選択した場合、25人までの企業で月額20,000円程度、50名までの企業で月額39,800円程度です。予算を抑えたい、キャッシュフローを調整したい中小企業におすすめのツールといえます。
- 多種多様なサーベイとAI分析で組織向上につなげるプラットフォーム
- 個人特性診断やストレスチェックにも対応している
- AIが最適なネクストアクションの発見をサポートしてくれる
Wevox(ウィボックス)は、多種多様なサーベイとAI分析によって組織向上につなげるプラットフォームです。サーベイは、3分で回答できるエンゲージメントサーベイ、独自の設問を設定できるカスタムサーベイ、組織文化を見える化できるカルチャーサーベイなど多岐にわたります。ユング心理学に基づいた「個人特性診断」や、厚生労働省のガイドラインに準拠した「ストレスチェック」も実施可能です。
分析機能では、部署や役職、年代、雇用区分など属性ごとの「組織分析」と、メンバー個人が大切にする価値観や特性を分析できる「個人分析」を提供しています。分析には「AIサポート」が付帯しており、サーベイの結果をもとにエンゲージメントを阻害する要因を発見可能です。結果を正確に読み取りながら、最適なネクストアクションは何なのか、AIが予測・サポートしてくれます。
ほかにも、SlackやMicrosoft Teamsなど外部ツールとの連携、多言語対応、サーベイの実施頻度の調整など便利な機能が豊富です。
- 中小企業の「中途採用」や「組織課題」の解決を支援するサービス
- コンピテンシー診断によって従業員の行動や考え方を分析できる
- 経営層の「認知バイアス」を分析することで、企業の意思決定をサポート
ミイダスは、中小企業の「中途採用」や「組織課題」の解決を支援するサービスです。自社の特徴と活躍する従業員の傾向を分析することで、フィットする人材を特定します。従業員の分析では「コンピテンシー診断(適性検査)」を活用し、一人ひとりの行動や考え方を分析可能です。コンピテンシー分析を派生させることで、チームや組織全体の特徴も分析できます。
また、追加料金なしで「組織サーベイ」も実施可能です。アンケートを通して、従業員自身のやりがいやミッション、健康、人間関係などをスコア化し、「コンディション」として把握できます。さらにミイダスでは、経営層の意思決定も支援可能です。経営層の意思決定の質を下げている「認知バイアス」を見える化することで、適切な意思決定をサポートします。
Yappli UNITE - 株式会社ヤプリ
- 「社内アプリ」の活用によってビジョン浸透や業務効率化を図れるポータルサービス
- ビジョンへの共感や働きがいなどを「アンケート」で調査できる
- ノーコードで機能を実装でき、組織のカラーを反映させた独自デザインを作成可能
Yappli UNITE(ヤプリユナイト)は、「社内アプリ」を活用することで、ビジョン浸透や人材育成、業務効率化などを実現できるポータルサービスです。社長からのメッセージやマニュアルの共有、デジタル社内報、スキルチェックテストなどをスマートフォン上で共有できます。
アンケート機能では、ビジョンに共感しているか、働きがいはあるかといった質問を通して、従業員のエンゲージメントを測定可能です。ほかにも、社内の困りごとを集約したFAQや、社内に分散したツールや申請にアクセスできるリンク集など、便利な機能が充実しています。
機能はノーコードで実装可能です。簡単に機能を実装できるうえ、組織のカラーを反映させた独自デザインを作成できます。
- 社内エンゲージメント向上に役立つビジネスチャットツール
- ノート投稿率やコメント率、アプリ起動率などからエンゲージメントを把握
- オーバーワーク検知やアクションリズム解析といった機能も搭載
Talknote(トークノート)は、社内エンゲージメント向上に役立つビジネスチャットツールです。日々のチャットを分析できる「組織コンディション」の機能が搭載されています。たとえば、ノート投稿率やコメント率、アプリ起動率などを数値化し、興味関心や意欲といった従業員のエンゲージメントを計測します。数値は部署ごとの分析も可能です。スコアの高い部署と低い部署によってコミュニケーションに差異があるか、といった分析ができます。
ほかにも、アクセス時間の増減を検知して働きすぎを防ぐ「オーバーワーク検知」や、一人ひとりの仕事のリズムを見つける「アクションリズム解析」なども可能です。サポート体制も充実しており、導入フェーズから実施、振り返りにいたるまで専任担当が付き、企業を支援します。導入後3か月間は、各ユーザーの細かな利用データを抽出して渡してもらえます。
- 中小企業から大企業まで広く利用される組織改善ツール
- 利用データやパルスサーベイによって従業員エンゲージメントを測定
- 企業に合わせて課題解決に向けた機能をカスタマイズできる
TUNAGU(ツナグ)は、離職率改善や生産性向上、ビジョン浸透などを実現できる組織改善ツールです。1,000社以上※の企業が利用中で、中小企業や大企業など規模を問わず広く利用されています。社内掲示板やワークフロー、社内チャット、サンクスカードなど、業務やコミュニケーションを円滑にするための機能が豊富です。
ツールの利用データやパルサーベイによって、従業員のエンゲージメントを測定できます。離職予兆の検知や離職要因の特定も可能です。また、従業員の推移や雇用形態、採用区分といった人的資本情報から、現在の組織状況も把握できます。
同社には、「組織課題は100社あれば100通りある」の考えがベースにあり、企業に合わせて課題解決に向けた機能をカスタマイズ可能です。
※出典:スタメン「TUNAG(ツナグ) | 組織を良くする組織改善クラウドサービス」(2025年1月16日閲覧)
中小企業が組織診断ツールを選定する際のポイント
最後に、中小企業が組織診断ツールを選定する際のポイントを5つ紹介します。
- 目的に合った機能が搭載されているか
- 分析やレポートが見やすいか
- 従業員の負担が少ないか
- サポート体制が充実しているか
- 複数ツールの見積もりを出す
目的に合った機能が搭載されているか
組織診断ツールによって強みや機能は異なるため、自社に合った機能が搭載されているかの見極めが重要です。エンゲージメントサーベイやパルスサーベイ、ストレスチェックなど、コンディションチェックなどサーベイの種類は多岐にわたります。
組織改善に役立つ機能が網羅された総合プラットフォーム、社内チャットを軸にサーベイも実施できるツールなど、特性もさまざまです。
基本的に組織診断は「サーベイ」を通して、自社の状態を可視化します。必要なサーベイを実施できるのか、あるいはサーベイ以外の必要機能が搭載されているかなど、自社のニーズに合わせてツールを選択しましょう。
分析やレポートが見やすいか
サーベイは、実施した後に「どのように分析するか」が重要です。結果を見て、どこに課題があるのかを正確に把握する必要があります。課題が明確になることで初めて解決方法が見えてきます。
組織診断ツールの多くには分析やレポート機能が付いていますが、その方法や見やすさも重要です。たとえば、部署や入社年などグループごとに傾向を掴めたり、時系列での変化を追えたりと、さまざまな角度から分析ができるか確認しましょう。
出力されたレポートの見やすさも重要です。わかりやすく色分けされているか、分析結果に合ったグラフで表示されているかなどチェックしてみてください。無料のトライアルやデモを提供しているツールもあるため、一度お試し利用するのがよいでしょう。
従業員の負担が少ないか
機能や分析方法が充実していても、従業員にとって負担が大きければ本末転倒といえます。少ない人数で運営している企業の場合、コア業務以外に手の回らない従業員も多いでしょう。そのため、できるだけ負担をかけずにサーベイを実施できるツールが望ましいです。次のような例があげられます。
- 質問数が少なく入力の手間がかからない
- 質問数が多くてもサクサクと回答できる仕様である
- サーベイを行わなくてもエンゲージメントを把握できる
たとえば、ビジネスチャット「Talknote」では、本格的なサーベイを行わなくても、日常的にツールを利用するだけで、アプリ起動率やコメント率のデータが蓄積されます。これだけで、大まかなエンゲージメントは把握できるでしょう。ほかにも、「質問は3つだけ」「スマートフォンで選択肢を選ぶだけ」など、入力負担の少ないツールはあります。
もちろん、正確なエンゲージメント分析をしたい場合は、精度の高い分析のできるツールを選ぶべきでしょう。ただ、従業員への負担を念頭に置いたうえで、費用対効果のあるツールを選ぶことが大切です。
サポート体制が充実しているか
組織診断ツールでは定期的にサーベイを実施し、組織改善を図ることが大切です。導入後の「運用」が重要であり、そのためのサポート体制が整っているツールを選びましょう。
- 専任の担当者が導入、実施、振り返りまでを伴走支援してくれる
- 電話やメール、ビデオ通話、面談などでツールの使い方や困りごとを相談できる
- AIがサーベイの分析をサポートをしてくれる
ツールの運用を指揮したり、サーベイを作成・配信したりするのは、自社の担当者です。組織診断ツールの運営には一定の知識やスキルが必要なので、困ったときにサポートを受けられるツールを選びましょう。
複数ツールの見積もりを出す
組織診断ツールは「料金非公開」としている場合が多いです。そのため、各社に問い合わせて、見積もりを出してもらいましょう。比較検討するためにも、複数ツールの見積もりを出すことが大切です。無料トライアルやデモも利用したうえで、本当に費用対効果があるのかどうか確認しましょう。
組織診断ツールを活用して中小企業ならではの悩みを解消しよう
組織の課題を把握できていないことで、全体のパフォーマンスが低下していたり、従業員の突発的な休職・退職に悩んでいたりする中小企業も多いです。そういった悩みは、組織診断ツールによって解決できます。組織診断ツールでは、従業員サーベイを通して定量的・定性的にデータを収集・分析できます。
従業員のコンディションやストレス要因、組織全体のエンゲージメントも把握可能です。組織診断ツールを選ぶ際は、次のポイントを意識してみてください。
- 目的に合った機能が搭載されているか
- 分析やレポートが見やすいか
- 従業員の負担が少ないか
- サポート体制が充実しているか
- 複数ツールの見積もりを出す
目的や予算を定め、複数を比較検討したうえで、自社に合った組織診断ツールを選びましょう。組織診断ツールの選び方については、次の記事でも詳しく解説しています。


おすすめ組織診断ツールの資料を厳選。各サービスの料金プランや機能、特徴がまとまった資料を無料で資料請求可能です。資料請求特典の比較表では、価格や細かい機能、連携サービスなど、代表的な組織診断ツールを徹底比較しています。ぜひ組織診断ツールを比較する際や稟議を作成する際にご利用ください。