【費用実態調査】人事評価システムの相場は月額17万円‐料金が安いおすすめサービス7選

人事評価システムには多くの種類があり「どれを選べばいいか」迷いますよね。後から知ったサービスの方が適していることもよくあります。導入の失敗を避けるためにも、まずは各サービスの資料をBOXILでまとめて用意しましょう。
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人事評価システムの費用相場は月額約17万円

BOXILが独自に実施したアンケート^※では、導入した人事評価システムの初期費用の平均は約301万円でした。なお初期費用0円との回答も複数見られ、初期コスト不要で導入できるケースもあるようです。

また、人事評価システムの年間費用は平均で約209万円、月額換算で約17万円程度がかかっていることがわかりました。

※調査概要：インターネット調査にて人事評価システムの導入に携わった全国20〜60代の1,378人へ実施。有効回答数は904件。回答期間は2025年7月17日〜28日。

従業員数や利用する機能・プランによって費用は変動しますが、上記が人事評価システムにかかる費用のおおよその目安となります。

従業員数別の費用相場

BOXILが実施したアンケート結果を従業員数別に集計した結果は下記のとおりです。

従業員数	初期費用	年間費用
1〜99人	¥286,659	¥629,488（月額¥52,457）
100〜299人	¥471,544	¥912,578（月額¥76,048）
300〜999人	¥895,525	¥3,587,899（月額¥298,992）
1000〜4999人	¥3,222,459	¥1,461,024（月額¥121,752）
5000〜9999人	¥3,995,976	¥5,151,703（月額¥429,309）
10000人〜	¥16,083,641	¥3,937,076（月額¥328,090）

基本的に、従業員規模が大きくなるほど費用も高くなる傾向にありますが、導入サービスや契約プラン、導入形態（クラウド/オンプレミス）によっても大きく変動します。

特に、従業員規模の大きい企業ではオンプレミス型（初期費用が高く、月額費用は比較的低い）人事評価システムを導入するケースが増えます。そのため必ずしも従業員数に比例して年間費用が増えるとは限りません。

ボリュームディスカウントを用意しているサービスも考えられるため、詳しい金額の把握にはサービス資料の請求や見積もりの依頼が確実です。

向こう3年間のランニングコスト

従業員数別の費用相場をもとに、今後3年間にかかる費用を算出しました。導入の検討や社内申請の際の参考にしてください。

従業員数	1年目	2年目	3年目	3年間累計
1〜99人	¥916,147	¥629,488	¥629,488	¥2,175,123
100〜299人	¥1,384,122	¥912,578	¥912,578	¥3,209,278
300〜999人	¥4,483,424	¥3,587,899	¥3,587,899	¥11,659,222
1000〜4999人	¥4,683,483	¥1,461,024	¥1,461,024	¥7,605,531
5000〜9999人	¥9,147,679	¥5,151,703	¥5,151,703	¥19,451,085
10000人〜	¥20,020,717	¥3,937,076	¥3,937,076	¥27,894,869

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人事評価システムの導入形態別の料金モデル

人事評価システムの導入形態は、クラウド型とオンプレミス型に分かれます。

クラウド型	ベンダーが提供する環境下でサービスを利用する。初期投資が抑えられるため導入しやすく、スモールスタートが可能。
オンプレミス型	自社サーバーに環境を構築して利用する。セキュリティ性やカスタマイズ性に優れる。

クラウド型の料金モデル

クラウド型の人事評価システムは、主に「ユーザー数課金」や「定額制」で料金が設定されます。ほか、必要機能のみ導入できる機能別課金形式もあり、オプションでの追加も可能です。

課金方式	概要	向いている企業規模
ユーザー数課金	1人あたりの月額料金。利用人数に応じて費用が比例して増減。	中小〜中堅企業、段階的にスケールしたい企業
定額制	利用人数に関係なく一定料金。コスト見通しが立てやすい。	大企業や利用人数が多い企業
機能別課金	評価、サーベイ、配置などモジュール単位で追加課金。	必要機能だけでスモールスタートしたい企業

クラウド型人事評価システムは初期費用は低めに抑えられており、数万円〜数十万円程度で導入可能なケースが一般的です。一方で月額費用はユーザー数に応じて変動します。

オンプレミス型の料金モデル

オンプレミス型は自社サーバーにシステムを構築する方式で、料金は「ライセンス費用＋保守契約費用」で構成されます。ライセンス費用は数百万円規模になることが多く、一括での初期投資が必要です。

費用項目	内容	備考
ライセンス費用	ソフトウェア利用権の購入費用（同時接続、ユーザー数、モジュール数などで変動）。	初期に数百万円規模になることも
保守、アップデート費用	問い合わせ対応、パッチやバージョンアップの提供。	年間契約（料率は契約条件により変動）
カスタマイズ、連携費用	自社要件対応、他システム連携、データ移行などの個別開発。	要件次第で大きく変動

オンプレミス型人事評価システムは初期負担が大きい一方、長期的に利用するほど月額換算のコストは下がる傾向にあります。

人事評価システム導入にかかる費用の内訳

人事評価システム導入にかかる主な費用の内訳は次のとおりです。

初期費用

初期費用とは、人事評価システムを導入する際に最初にかかる費用のことです。

クラウド型	無料〜数十万円
オンプレミス型	数百万円規模

クラウド型サービスは初期費用が無料または比較的安価に設定されている傾向にあり、導入のハードルは低くなります。料金を公開しているクラウドサービスでは、100,000円～600,000円程度の料金設定が多いです。また、近年では初期費用を無料にしているサービスも登場しています。

オンプレミス型の場合は、ライセンス費用やサーバー構築費用などが発生し、初期費用も高額になります。

月額費用（年間費用）

月額費用（年間費用）とは、人事評価システムを継続的に利用するために毎月あるいは毎年支払う費用のことです。

クラウド型	1ユーザーあたり数百〜数千円
オンプレミス型	ライセンス価格の15〜20％が目安

クラウド型サービスの場合、利用するユーザー数や機能によって月額費用も変動するのが一般的です。料金を公開しているクラウド人事評価システムの月額利用料は、月額5,000円～150,000円程度で設定されていることが多いです。

オンプレミス型の場合は、保守費用やバージョンアップ費用などが月額費用として発生する場合があります。

評価制度コンサルティング費用

評価制度コンサルティング費用とは、人事評価制度の設計や運用に関する専門的なアドバイスを受けるために支払う費用のことです。

自社に人事評価制度のノウハウがない場合や、既存の評価制度を見直したい場合などに利用できます。コンサルティング費用は、コンサルタントの作業範囲によっても変動します。

人事評価システムを格安で利用できるサービスの特徴

格安で利用できる人事評価システムには次のような特徴があります。これらの特徴を踏まえて、費用が安い人事評価システムを比較してみましょう。

評価管理機能に特化している

格安の人事評価システムは、評価シートの作成・配布・回収、目標設定、評価結果の集計・分析といった、評価管理に必要な機能に特化していることが多いです。

その一方で、社員のキャリアプランニングやスキル管理、人材配置など、タレントマネジメントに役立つ多機能なサービスは、料金も高額になる傾向にあります。

評価業務の効率化を目指す企業にとっては、評価管理機能に特化したシンプルなサービスを選ぶことがコスト削減のポイントとなります。

最小限のサポート

格安の人事評価システムは、サポート体制が限定的である場合が多いです。FAQやオンラインマニュアルなど、セルフサポートが中心となるケースや、電話やメールでの問い合わせサポートには別途費用が発生するケースもあります。

評価制度の設計や運用に関するコンサルティングサービスを提供している場合もありますが、これも多くの場合、オプションとして追加料金がかかります。

人事評価システムを広く検討したいという方は次の記事をご参考ください。

人事評価システムの比較表

人事評価システムを比較する際には、料金だけでなく、機能や導入実績も確認することが重要です。人事評価システムの失敗しない選び方は、人事評価システムおすすめ比較記事で詳しく紹介しています。

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一覧で料金・機能を比較したい方にはBOXILが作成した比較表がおすすめです。各社サービスを一覧で比較したい方は、下のリンクよりダウンロードしてください。

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^{※資料数は、BOXILでの掲載状況によって増減する場合があります。}

費用が安い人事評価システムおすすめ7選

人事評価システムの中でも費用が安いおすすめサービスを紹介します。各サービスの特徴や詳しい料金プランを解説しているので、人事評価システム選びの参考にしてください。

サイレコは、複雑な自社評価制度もシステム化でき、紙やExcelの煩雑な運用を効率化する人事評価システムです。

目標設定から評価調整まで、評価業務の手間を大幅に削減し、ペーパーレスを実現できます。従業員情報と評価情報を一元管理でき、給与計算や採用など、外部システムとも連携可能です。
蓄積した評価やスキル情報を人材配置や育成などに活用でき、戦略人事を支援します。

サイレコの料金プラン・価格

初期費用	月額料金（税抜）
要問い合わせ	250円／ユーザー〜（従業員規模100名程度〜）

ジンジャー人事評価は、人事業務をひとつのデータベースで効率化・自動化する人事評価システムです。

人事労務と連動して対応できるほか、進捗状況を把握し未対応者にまとめてリマインド通知を送信したり、記入ミスや記入漏れなどを一括で修正依頼したりできます。

ジンジャー人事評価の料金プラン・価格

初期費用	月額料金（税抜）
要問い合わせ	300円〜／人

※月額料金は、利用するサービスによって異なる

人事評価ナビゲーターは、コンサルティング会社が手掛ける人事評価システムです。

人事評価の実施・集計に特化したシンプルな設計で、メモ機能や過去の評価履歴の閲覧機能などを利用することで、より正確な評価が可能になります。料金プランは機能や利用人数により料金が異なる2種類があります。

人事評価ナビゲーターの料金プラン・価格

プラン	初期費用（税込）	月額料金（税込）
2機能プラン	110,000円〜	5,500円〜
3機能プラン	110,000円〜	8,250円〜

MINAGINE人事評価システムは、人事評価の運用をリアルタイムで可視化・効率化できる人事評価システムです。

評価データを一元管理することで回収・集計工数を削減できたり、面談記録機能で目標への進捗状況を可視化できたりします。月額10,000円から利用可能で、業種業態問わずさまざまな企業におすすめのサービスです。

MINAGINE人事評価システムの料金プラン・価格

初期費用（税抜）	月額料金（税抜）
200,000円〜	10,000円（1〜30名）＋人数課金300円／人（31名〜）

ヒトマワリは、勤怠・給与・評価などの人材情報を一元管理できる人事管理システムです。

従業員単位で評価シートの配布や集計の進捗が確認できたり、面談フロー管理やアンケート実施もできたりします。初期費用・導入サポート費用が無料です。

ヒトマワリの料金プラン・価格

プラン	初期費用（税抜）	月額料金（税抜）
スタートプラン	0円	20,000円〜
スタンダードプラン	0円	60,000円〜

P-TH＋は、既存の評価シートをそのままシステム化できる人事評価システムです。運用が定着しやすい、評価業務を効率化できる、蓄積されたデータを人事分析に活用できるなどの特徴があります。

P-TH＋の料金プラン・価格

初期費用	月額料金
要問い合わせ	158,000円（300ユーザーの場合）

パルスアイ タレントマネジメントは、中小企業に特化し、社員の「活躍」「採用」「評価」に関する課題を解決するシステムです。

人材データベースを活用し、社員のスキルや職歴、評価履歴を一元管理することで、適切な人材配置を支援します。また、候補者情報管理や採用プロセスの可視化を通じて採用活動を効率化し、ミスマッチ防止に貢献します。

パルスアイ タレントマネジメントの料金プラン・価格

初期費用	月額料金
0円	100円／人〜

人事評価システムの費用対効果の算出方法

実際に人事評価システムの導入を進めるにあたっては、その費用対効果を正しく示す必要があります。次の3つのステップで算出を行いましょう。

1.導入コストを算出する

まずは導入にかかるコストの把握が必要です。初期費用、年間費用を算出し、従業員1人あたりにかかる費用を算出しましょう。

たとえば従業員数を1,000人と仮定した場合、記事の冒頭で算出した3年間での総コストは約¥7,605,531でした。これを従業員1,000人で割ると、1人あたり3年間で約¥7,606、年間では約¥2,535の投資に相当します。

この費用を算出することで、「従業員1人あたり年間2,500円前後の投資で導入可能」といった具体性のある説明が可能になります。

＞「向こう3年間のランニングコスト」に戻る

2.効果項目を洗い出す

次に、導入によって得られる効果を明確にします。主な項目は次のとおりです。

• 業務効率化（人事評価の集計や書類回収の工数削減）
• 社員エンゲージメント向上による離職率低下
• マネジメントの質向上（昇進・配置判断の迅速化）

これらを「定量的に金額換算できるもの」と「定性的ではあるが効果が大きいもの」に分けて整理することで、費用対効果の説明がより具体的になります。

3.導入効果の金額換算を行う

最後に、洗い出した効果を金額に置き換えて投資対効果を算出しましょう。

たとえば、人事評価システムの導入により評価関連業務を月間10時間、年間120時間削減できると仮定します。人件費を時給2,500円で計算すると年間30万円の削減が可能です。また離職率を1％改善できれば、1,000人規模の企業では10人分の採用教育コストが削減できます。1人あたりの採用教育コストを150万円とすれば、年間1,500万円の削減効果となるでしょう。

上記を合計すると、3年間の総コストである約760万円を大きく上回ります。こうした具体的なシミュレーションを行うことで、わかりやすく費用対効果を提示できます。

サービスを比較しよう

人事評価システムの導入で失敗しないためには、自社のニーズや予算に合わせて、複数のシステムを比較検討することが大切です。コストだけでなく、その機能やサポート体制なども比較することをおすすめします。

コストや機能に納得できる人事評価システムを選び、高い費用対効果を目指しましょう。

人事評価システムは次の記事でも詳しく紹介しています。

＼ 稟議や社内提案にも使える！／