「高機能だけど使いこなせない」「コストを見直したい」といった背景から、マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換えを検討していませんか？
SaaS比較サイトの「BOXIL」は、勤怠管理システムの乗り換えに携わった438人を対象に「勤怠管理システムの乗り換え実態調査」を実施しました。
そのうちマネーフォワード クラウド勤怠を利用していた20社の回答に着目し、マネーフォワード クラウド勤怠の利用の課題、マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先システム、システム選定の決め手を紹介していきます。
【30秒でわかる】マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換えのポイント
・乗り換え先1位は「ジョブカン勤怠管理」、2位「freee（freee勤怠管理Plus / freee人事労務など）」、3位「レコル」と続く
・システムを乗り換えた企業のうち45%は中小企業で、少人数や兼務による負担を削減できるシステムが選ばれる傾向
・乗り換え先システムの決め手は「導入支援やサポートの手厚さ」の回答がもっとも多い
→マネーフォワード クラウド勤怠からの勤怠管理システムの乗り換えは、機能不足による乗り換えではなく「運用の再設計」を目的とした動きが中心
▶︎乗り換え先上位のサービス資料をダウンロード
本データに関する概要や引用方法は「調査概要」を参照ください。なお、以下で用いる企業規模は、アカウントをもつ従業員数で区分しています。小規模企業は49人以下、中小企業は50〜299人、中堅企業は300〜999人、大企業は1,000人以上です。
機能の多さではなく、自社の運用フェーズに合った勤怠管理のあり方を考えるヒントとしてぜひ参考にしてみてください。
また、下記では勤怠管理システムの選び方や比較ポイントを詳しく解説しています。1から選定ポイントを整理したい方や、乗り換え先を広く検討したい方はこちらもぜひご参考ください。
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先勤怠管理システムTOP3
勤怠管理システムとして「マネーフォワード クラウド勤怠」を利用していた20社へ、乗り換え・リプレイス先の勤怠管理システムを尋ねました。乗り換え先のシステムとして多かった上位3サービスは下記のとおりです。
- ジョブカン勤怠管理（30.0%）
- freeeシリーズ（freee勤怠管理Plus / freee人事労務など）（25.0%）
- レコル（10.0%）
ジョブカン勤怠管理、freeeシリーズ、レコルはいずれも人数課金を基本としたわかりやすい料金体系のクラウド型システムです。
ジョブカン勤怠管理はBOXIL調査のシェアランキング2位（後述）と多くの企業で使用されるシステムで、freeeシリーズやレコルは中小企業を中心に広く使用されています。3システムについて、それぞれのシステムを選んだ企業の乗り換え前の課題や乗り換えの決め手を詳しく確認していきましょう。
ジョブカン勤怠管理
ジョブカン勤怠管理は、株式会社DONUTSが提供する勤怠管理システムです。中小企業向けに1ユーザーあたり月額200円～というリーズナブルな価格で、シンプルな操作性と多様な勤務形態への対応が強み。変形労働、フレックス、裁量労働など、さまざまな勤務形態に対応し、所属や雇用形態ごとに細かい設定が可能です。
| 初期費用 | 0円 | 月額/ユーザー | 200円 |
|---|---|---|---|
| 最低利用料金 | 2,000円 | 無料プラン | 10名まで |
| 打刻方法 | Web打刻 スマートフォン打刻（GPS打刻） ICカード打刻 指静脈認証打刻 顔認証打刻（iPad） LINE打刻／Slack打刻（連携） | ||
| API連携できる給与計算ソフト | シリーズ連携 給与奉行クラウド マネーフォワード クラウド給与 | ||
ジョブカン勤怠管理を選んだ企業に多かった課題
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先としてジョブカン勤怠管理を選んだ企業からは、乗り換え前の課題として作業の効率化や操作性に関する回答が多く挙がりました。
・管理者の操作性向上（6名中3名回答）
・従業員の操作性向上（6名中3名回答） ほか
マネーフォワード クラウド勤怠はシフト管理や就業ルール設定、ワークフロー承認、勤怠確認（アラート・締め操作）など、統制と運用設計を支える機能が充実したシステムです。
一方で、運用をできるだけシンプルに回したい企業では、設定・確認・承認の設計をより少なくしたいという課題感が生まれるケースもあります。結果として「シンプルな操作性」を打ち出すジョブカンが比較対象になったと考えられます。
ジョブカン勤怠管理を選んだ企業に多かった決め手
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先としてジョブカン勤怠管理を選んだ企業からは、乗り換えの決め手として導入支援・サポートの手厚さや操作性に関する回答が多く挙げられました。
・管理者にとっての操作性（6名中4名回答） ほか
ジョブカン勤怠管理は電話、メール、チャットによる無料サポートに加え、初期設定代行サービス（有料）も用意されています。加えて、社労士・税理士等の士業の事務所3,000以上が認定アドバイザーとして登録され、法的な観点からのアドバイスを受けることも可能です。
手厚いサポートや管理者の操作性が評価された背景には、勤怠運用を少人数で担い、これ以上設定や判断の負担を増やしたくないといったニーズがあるでしょう。こうしたニーズをもつ企業からは、柔軟性や拡張性よりも、迷わず使える管理画面や必要に応じて相談できる支援体制が重視されたと考えられます。
サポート体制に電話対応もあり緊急の場合は即対応してくれる。
企業規模別の初期費用・月額費用
マネーフォワード クラウド勤怠からジョブカン勤怠管理へ乗り換えた企業が、実際にかかった費用を調査しました。
| 企業規模 | 初期費用 | 月額費用 |
|---|---|---|
| 小規模企業 | 1円〜5万円未満（100%） | 3万円〜5万円未満（100%） |
| 中小企業 | 0円（25%） 1円〜5万円未満（25%） 10万円〜30万円未満（25%） 50万円〜100万円未満（25%） | 1万円〜3万円未満（25%） 5万円〜10万円未満（50%） 50万円〜100万円未満（25%） |
※カッコ内は回答割合。なお、本調査は回答数が限られているため参考値としてご覧ください。
ジョブカンは初期費用0円から導入できるサービスであり、中小企業の一部では実際に0円で導入した例もあるようです。一方でジョブカンは有料の初期導入支援サービスを提供しており、サービスを利用した企業では初期費用がかかっているものと考えられます。
また、従業員規模によって月額費用は異なるものの、小規模企業の場合は5万円前後で利用できる可能性が高いでしょう。
ジョブカン勤怠管理の費用について、より詳しくは下記もご参考ください。
freee勤怠管理Plus
freee勤怠管理Plusは、フリー株式会社が提供する勤怠管理システムです。同シリーズに、勤怠管理機能に加えて人事労務領域までカバーできるfreee人事労務も提供されています。
固定時間制、管理監督者、裁量労働制、変形労働時間制、フレックスタイム制など多様な労働時間制度に対応し、36協定や有給義務化などを自動でチェックする勤怠アラート機能も搭載。シリーズ製品が充実しているため、データ連携により給与計算業務までを大幅に効率化できるのが強みです。
| 初期費用 | 0円 | 月額/ユーザー | 300円〜 |
|---|---|---|---|
| 最低利用料金 | ー | 無料プラン | × |
| 打刻方法 | Web打刻 スマートフォン打刻（GPS打刻） ICカード打刻 生体認証（指紋、静脈認証） LINE WORKS打刻 | ||
| API連携できる給与計算ソフト | シリーズ連携可能 | ||
freeeシリーズ（勤怠管理Plus、人事労務）を選んだ企業に多かった課題
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先としてfreeeシリーズを選んだ企業からは、乗り換え前の課題としてデジタル化・ペーパーレス化の推進やコスト見直しに関する回答が多く挙げられました。
・コストの見直し（5名中3名回答） ほか
マネーフォワード クラウドは、勤怠・給与・人事管理をそれぞれ個別のクラウド製品として連携させる構成を採っており、柔軟な組み合わせが可能です。
一方で、デジタル化をよりシンプルに進めたい企業では、勤怠から給与・労務までを「freee人事労務」一つで完結できる構成が評価されるケースがあります。複数製品の設定や連携管理を減らし、業務フローを一本化したいというニーズにおいて、freeeシリーズが比較対象として選ばれたと考えられます。
freeeシリーズ（勤怠管理Plus、人事労務）を選んだ企業に多かった決め手
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先としてfreeeシリーズを選んだ企業からは、乗り換えの決め手としてコストや操作性、連携性に関する回答が多く挙げられました。
・管理者にとっての操作性（5名中2名回答）
・スムーズなシステム連携（給与計算・人事労務など）（5名中2名回答）
・導入支援やサポートの手厚さ（5名中2名回答） ほか
マネーフォワード クラウド勤怠は具体的な金額が公開されておらず、事実に基づく比較は難しいものの、freee勤怠管理Plusは初期費用無料・月額1ユーザー300円といった手頃な価格形態が特徴です。またfreeeシリーズは管理者が迷わず運用を回すためのドキュメントが整備され、少人数の担当者でも無理なく運用できる体制やガイドの手厚さが評価されていると考えられます。
freee人事労務との連携機能
【操作性・使いやすさ】
特に問題なし
管理側：十分な機能がある
ユーザー：良い意味でシンプルすぎる機能
【他のサービスとの連携面(カスタマイズ性)】
freee人事労務との連携が楽
企業規模別の初期費用・月額費用
マネーフォワード クラウド勤怠からfreeeシリーズへ乗り換えた企業が、実際にかかった費用を調査しました。調査の結果、小規模企業では月額3万円前後、中小〜大企業ではいずれも月額50万円以内に収まっているケースがほとんどでした。
| 企業規模 | 初期費用 | 月額費用 |
|---|---|---|
| 小規模企業 | 5万円〜10万円未満（100%） | 1万円〜3万円未満（100%） |
| 中小企業 | 30万円〜50万円未満（33.3%） 50万円〜100万円未満（33.3%） 100万円以上（33.3%） | 30万円〜50万円未満（100%） |
| 大企業 | 50万円〜100万円未満（100%） | 30万円〜50万円未満（100%） |
※カッコ内は回答割合。なお、本調査は回答数が限られているため参考値としてご覧ください。
freee勤怠管理Plus、freee人事労務はいずれも初期費用0円で導入できるサービスです。一方で初期費用がかかったと回答している企業が多く、導入にあたっては資料請求あるいは問い合わせでの確認が必須です。
freeeシリーズの費用について、より詳しくは下記もご参考ください。
レコルは、中央システム株式会社が提供する勤怠管理システムです。レコルの最大の特徴は月額1人あたり100円といった格安の価格形態で、初期費用、運用・サポート費用も無料で最低利用料金3,000円（税別）から利用できます。特に中小企業や初めて勤怠管理システムを導入する企業にとって、非常に魅力的な選択肢でしょう。
レコル本体には給与計算機能も搭載され、別ツールを組み合わせずに給与計算まで完了できる点も魅力であり、コストや業務効率の双方に優れたシステムです。
| 初期費用 | 0円 | 月額/ユーザー | 100円 |
|---|---|---|---|
| 最低利用料金 | 3,000円 | 無料プラン | × |
| 打刻方法 | ICカード打刻 生体認証 スマートフォン打刻（GPS打刻） PC/タブレット打刻 Slack打刻 ピットタッチ打刻 | ||
| API連携できる給与計算ソフト | マネーフォワード クラウド給与 freee人事労務 | ||
レコルを選んだ企業に多かった課題
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先としてレコルを選んだ企業からは、乗り換え前の課題として作業効率化やDX推進に関する回答が多く挙がりました。
・デジタル化・ペーパーレス化の推進（DX）（2名中2名回答） ほか
マネーフォワード クラウド勤怠は、勤怠を起点に人事労務や給与と連携し、統制や拡張性を重視した設計が特徴です。一方で、レコルは勤怠管理に加えて給与計算や年末調整までをオプションで同一サービス内にまとめられるため、スムーズに集計・給与計算まで進めることが可能です。
こういった背景により、勤怠から給与計算・年末調整までをシンプルに完結させたい企業から、デジタル化を進めやすい選択肢としてレコルが選択されたと考えられます。
レコルを選んだ企業に多かった決め手
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先としてレコルを選んだ企業からは、乗り換えの決め手として打刻方法への対応や実績に関する回答が多く挙げられました。
・導入実績や市場シェア（2名中2名回答） ほか
レコルは、PCやスマートフォンによる打刻に加え、ICカード打刻や、静脈認証などの生体認証を用いた打刻にも対応しており、打刻方法の選択肢が広い点が特徴です。
市場全体のシェアではマネーフォワード クラウド勤怠の方が大きいものの、生体認証による打刻はマネーフォワード クラウド勤怠では対応しておらず、生体認証のニーズがある企業ではレコルの機能が評価されるでしょう。その結果、打刻方法への対応力や、自社の運用に近い導入事例の有無を重視した企業で乗り換え先として選ばれたと考えられます。
多様な打刻方法と直感的な操作方法が導入の決め手でした。
都度アップデート、機能追加もされいる点も高評価です。
企業規模別の初期費用・月額費用
ジョブカン勤怠管理からレコルへ乗り換えた企業が、実際にかかった費用を調査しました。調査の結果、従業員規模によって金額が大きく変動していることがわかります。
| 企業規模 | 初期費用 | 月額費用 |
|---|---|---|
| 中堅企業 | 10万円〜30万円未満（100%） | 3万円〜5万円未満（100%） |
| 大企業 | 100万円以上（100%） | 100万円以上（100%） |
※カッコ内は回答割合。なお、本調査は回答数が限られているため参考値としてご覧ください。
レコルの月額利用料は利用人数に応じた従量課金制で、1名あたり100円から利用できる安価な価格形態が特徴です。中堅企業の場合は月額費用が5万円に収まるなど低価格である一方、やはり従業員数の多い大企業では月額100万円以上かかる企業もあるようでした。
レコルの特徴や費用について、より詳しくは下記もご参考ください。
【企業規模別】マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先システムは、企業規模ごとに勤怠管理システムに求められる要件の違いが現れていることがわかります。
小規模〜中小はジョブカン勤怠管理が人気
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先としてもっとも多かったシステムを企業規模別に見ると、下記の結果になりました。
- 小規模企業：ジョブカン勤怠管理（50.0%）
- 中小企業：ジョブカン勤怠管理（44.4%）
- 中堅企業：レコル、HRMOS勤怠、楽楽勤怠、KING OF TIME、リクルート系サービス（各20.0%）
- 大企業：ジョブカン勤怠管理、freeeシリーズ、レコル、COMPANY勤怠管理（各25.0%）
小規模〜中小企業では、ジョブカン勤怠管理やfreeeシリーズの利用が集中しており、価格の分かりやすさや初期設定のしやすさ、給与・会計とのスムーズな連携といった「シンプルに運用できること」が重視されていると考えられます。一方、中堅企業ではレコルやHRMOS勤怠、KING OF TIMEなどに選択が分散しており、拠点や職種ごとに異なる勤務形態や例外処理への対応力が重視されていることがうかがえるでしょう。
さらに大企業ではCOMPANY勤怠管理のような人事基盤と統合されたシステムも選択肢となり、勤怠管理を単体としてではなく人事・労務全体の仕組みの一部として捉える傾向が強いことが示唆されます。
マネーフォワード クラウド勤怠から別システムへ乗り換えた企業の45.0%は中小企業
マネーフォワード クラウド勤怠から別システムへ乗り換えた企業を企業規模別に見ると、中小企業が45.0%と約半数を占めていました。
- 小規模企業：10.0%
- 中小企業：45.0%
- 中堅企業：25.0%
- 大企業：20.0%
中小企業では、勤怠管理に加えて給与・人事労務・会計などの業務を少人数で兼務しているケースが多く、システムの設定や連携、運用にかかる負担が相対的に重くなりやすい傾向があります。そのため、一定期間利用したうえで「自社にとって運用が最もシンプルな形か」を再評価し、乗り換えを検討する動きが生まれやすいと考えられます。
一方で、中堅・大企業でも一定割合の乗り換えが見られることから、規模拡大や業務設計の見直しを契機に再選定が行われるケースも含まれていると読み取れます。
企業規模別のおすすめシステムは下記もご覧ください。
▶︎小規模企業向けの勤怠管理システム
▶︎中小企業向けの勤怠管理システム
▶︎大企業向けの勤怠管理システム
【比較表】マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先TOP3の機能を比較
ジョブカン勤怠管理からの勤怠管理システムの乗り換え先として多かった、ジョブカン勤怠管理、freeeシリーズ、レコルの料金・機能比較表を作成しました。各システムの機能が自社要件に当てはまっているかどうかのチェックや、比較検討にご活用ください。
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|---|---|---|---|
| ジョブカン勤怠管理 | freee勤怠管理Plus | レコル | |
| 初期費用 | 0円 | 0円 | 0円 |
| 月額 | 200円〜/ユーザー | 300円/ユーザー | 100円/ユーザー |
| 無料プラン | 10名まで | × | × |
| 無料トライアル | ● | ● | ● |
| ICカード打刻 | ● | ● | ● |
| GPS打刻 | ● | ● | ● |
| 生体認証 | ● | ● | ● |
| 工数管理 | ● | ー | ● |
| シフト管理 | ● | ● | ● |
| アプリ対応 | ● | ● | ● |
| 英語対応 | ● | ● | ● |
| 給与API連携 |
・給与奉行クラウド ・マネーフォワード クラウド給与 |
freee人事労務 |
・マネーフォワード クラウド給与 ・freee人事労務 |
| 導入シェア（BOXIL調査） | No.2 | No.4 | ー |
※「ー」は要問い合わせ
また、公式サイトに記載のない、より詳しい機能やサービス概要については、下記からサービス資料をまとめてダウンロードしてご確認ください。
マネーフォワード クラウド勤怠の利用者に多かった「乗り換え前の課題」
マネーフォワード クラウド勤怠から別の勤怠管理システムに乗り換えた企業が、「乗り換え前に感じていた課題」は下記の結果となりました。
※複数回答可
特に多かった回答は従業員の操作性、DX推進、集計・設定作業の効率化でした。この結果からは、機能不足による乗り換えというよりも、運用の分かりやすさや日常業務の回しやすさに関する観点が中心であることがわかります。こうした観点から見た具体的な課題を整理し、どのような理由で乗り換えが検討されたのかを掘り下げていきます。
従業員の操作性向上
マネーフォワード クラウド勤怠は、勤怠を給与・人事労務などの後続業務と整合させる前提で設計されており、申請・承認・締めといった手続きを一貫して管理できる点が特徴です。一方、アンケートでは「従業員の操作性」を課題と感じた企業のうち37.5%がジョブカン勤怠管理を選択していました。
この結果からは、操作性そのものに重大な不満があったというより、従業員が日常的に触れる操作を、よりシンプルな基準で評価し直した企業が一定数あったと読み取れます。ジョブカン勤怠管理は打刻や申請を中心とした操作がわかりやすく、勤怠業務をシンプルに運用したい企業にとって比較対象となりやすいです。こうした操作のわかりやすさの重視によって乗り換えが検討されたと考えられます。
デジタル化・ペーパーレス化の推進（DX）
DXの観点では、打刻の電子化に加えて残業・休暇などの申請承認、集計確認、後続業務への引き渡しまでを「紙・Excel・転記」を挟まずオンラインで完結させたいニーズが強まります。マネーフォワード クラウド勤怠は勤怠から給与計算をスムーズに連携できる仕組みを備えていますが、手続き全体をよりシンプルに統一したいといった方向でDXを検討する場合に他システムが検討されていると考えられます。
調査ではDX推進を課題とした企業の37.5%がfreeeシリーズ、25.0%がレコルを選択していました。freee人事労務はシステム連携不要で給与計算まで完結でき、レコルは給与計算機能や年末調整機能を内包したシステムで、勤怠周辺業務まで含めた完結性を重視する傾向が読み取れます。
集計・設定作業の効率化
集計・設定作業の効率化は、月次締めを担う管理部門にとって重要な検討ポイントです。マネーフォワード クラウド勤怠は、シフトや就業ルール、承認フローを柔軟に設定できる一方、設定項目が多いこと自体が運用上の論点になるケースもあります。
調査では効率化を課題とした企業の57.1%がジョブカン勤怠管理を選択しており、設定や集計をシンプルに回せる点が判断材料として評価されたと考えられます。
マネーフォワード クラウド勤怠の利用者に多かった「乗り換えの決め手」
マネーフォワード クラウド勤怠から別の勤怠管理システムに乗り換えた企業が、乗り換え先システムを選択した「決め手」は下記の結果となりました。
※複数回答可
特に多かった回答は、導入支援やサポートの手厚さ、スムーズなシステム連携、コストの妥当性でした。マネーフォワード クラウド勤怠は設定の自由度や管理機能が充実している一方で、次のシステムでは導入時の分かりやすさや問い合わせ導線の明確さ、日常運用の負担感といった観点が評価軸として出てきているようです。
導入支援やサポートの手厚さ
マネーフォワード クラウド勤怠は、さまざまな勤務形態や運用ルールに対応できるよう、設定の自由度や管理機能が充実しているサービスです。その分、運用内容によっては、設定や確認の論点が比較的多くなるケースもあります。こうした特性を踏まえたうえで次のシステムを検討する企業では導入時に迷わず立ち上げられるか、困ったときに相談できる問い合わせ導線が整理されているかといった、運用面での安心感が評価軸になるケースがあります。
実際に本項目を決め手とした企業のうち37.5%がジョブカン勤怠管理を選択。ジョブカンは導入支援メニューの用意や、電話・メール・チャットなど複数のサポート窓口を案内しており、導入時の不安を下げやすい点が評価されているでしょう。
スムーズなシステム連携（給与計算・人事労務など）
企業規模がある程度大きくなってくると、勤怠管理を起点にした給与計算の効率化や、その他バックオフィス全体の業務効率化が課題となるケースが多いです。決め手としてシステム連携が重視されていることもその一つであり、作業をよりシンプルに省力化させたいニーズが読み取れます。
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先として多かったfreeeシリーズのfreee人事労務やレコルは、システム単体で給与計算や年末調整といった業務まで対応が可能。各システムの横断や連携を意識せずにスムーズに業務を進められる点が重視されています。
コストが妥当・割安である
コストを重要視する企業では単に月額が安いかではなく、運用に必要な範囲で費用をコントロールできるかが焦点になります。マネーフォワード クラウド勤怠は周辺業務まで含めた最適化に強みがある一方、勤怠運用をよりシンプルに切り出して費用を見直したい企業では、価格体系の分かりやすさやオプション構成の明確さが重視されます。
調査では本項目を決め手とした企業のうち37.5%がジョブカン勤怠管理を選択。ジョブカン勤怠管理は月額1ユーザー200円から必要機能に絞って導入しやすく、勤怠単体のコストを見積もりやすい点が「妥当・割安」という評価につながったと考えられます。
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▶︎勤怠管理システムの費用相場30サービス調査
▶︎安い勤怠管理システム
ジョブカン勤怠管理からの乗り換え上位システムを含む、勤怠管理システム各社の機能・料金比較表は下記からダウンロードが可能です。より広くシステムを比較検討したい場合や、社内申請用の材料としてもご活用ください。
＼ 稟議や社内提案にも使える！／
勤怠管理システムのシェアランキングTOP8
BOXILでは、勤怠管理システムの導入に携わった20〜60代の1,565人を対象に、勤怠管理システムのシェア調査を実施しました。
調査の結果、勤怠管理システムでシェアが最も高かったのは、マネーフォワード クラウド勤怠で18.6%でした。次いで、ジョブカン勤怠管理が17.3%、ジンジャー勤怠が9.1%、freeeシリーズ（freee勤怠管理Plus / freee人事労務など）が7.5%と続きます。
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え先として上位だったジョブカン勤怠管理やfreeeシリーズが全体でのシェア率も高く、勤怠管理システムとして支持を集めていることがわかります。
※調査概要：インターネット調査にて勤怠管理システムの導入に携わった全国20〜60代の1,565人へ実施。本調査の期間は2025年12月11日〜18日。本アンケート結果は小数点以下任意の桁を四捨五入しており、合計が100%にならない場合がある
マネーフォワード クラウド勤怠からの勤怠管理システムの乗り換え手順
マネーフォワード クラウド勤怠は設定の自由度が高く、シフトや承認フロー、集計ルールを自社運用に合わせて細かく設計できる点が特徴です。そのため、別の勤怠管理システムへ乗り換える際には、単に機能を切り替えるのではなく、これまで前提としてきた運用や判断の置きどころを整理したうえで移行することが必要です。
下記の手順でシステム移行を進めていきましょう。
- 現場の運用ルールの棚卸し
- 要件定義
- 並行稼働（給与連携まで）
- 本番運用
1.現場の運用ルールの棚卸し
最初に行うべきは、現行の運用ルールの棚卸しです。マネーフォワード クラウド勤怠は、シフトや承認フロー、集計ルールを柔軟に設定できるため、企業ごとに独自の運用が組み上がっているケースが多く見られます。月次締めまでに誰が何を確認しているのか、例外対応や手修正がどこで発生しているのかを洗い出しましょう。
これを整理せずに乗り換えると、新システムで「なぜこの設定が必要だったのか」がわからなくなるため注意が必要です。
2.要件定義
要件定義では、マネーフォワード クラウド勤怠で実現していたことをすべて再現する前提を置かないことが重要です。設定の自由度が高い分、必須要件と「あれば便利だった要件」が混在している場合があります。
特に、給与連携に直結する集計項目や締めの確定条件は必須として整理し、それ以外は運用変更も含めて検討します。ここで要件を絞り込めるかどうかが、乗り換え後の設定負荷や運用の軽さを大きく左右します。
3.並行稼働（給与連携まで）
並行稼働では、打刻結果の一致だけでなく、月次集計から給与連携まで通した検証を行います。締め処理や承認状態が集計結果に影響するため、同じ月を両システムで締めた際に、どこで差分が出るかを確認しましょう。
差異が出た場合、それが設定差なのか、これまで暗黙的に行っていた運用なのかを切り分けることが重要です。この期間は運用を見直す調整期間と捉えます。
4.本番運用
本番切り替えにあたっては、どの月から新システムを正とするかを決定しておきましょう。切替初月は、マネーフォワード クラウド勤怠で慣れていた操作や確認手順との違いにより、問い合わせや修正依頼が増えることを想定しておく必要があります。
管理者・従業員ともに、新しい操作手順を最小限共有し、最初の1～2か月は確認体制を厚めに取ることで混乱を防ぎやすくなります。安定稼働後に運用を徐々に最適化していく姿勢が現実的です。
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換えにあたってよくある質問
最後に、勤怠管理システムの乗り換えについてよくある質問を取り上げます。
乗り換えに適している時期はいつですか？
乗り換えに適しているのは、年度替わり（4月）や上期・下期の開始月など、就業ルールや人員構成が切り替わるタイミングです。これらの時期は、シフトや承認フロー、集計ルールを見直す機会と重なるため、新システムへ移行しても運用を整理しやすくなります。
一方、年末調整や賞与計算と重なる月は、確認作業が増えやすいため避けるのが無難です。制度変更の少ない月を選ぶことが、スムーズな移行につながります。
給与連携を前提にした運用は、乗り換え後どう考えるべきですか？
給与連携は 「確認工程を残す」か「自動連携を維持する」かを先に決め、その方針に合うシステムを選びましょう。支給ミス防止を重視する企業では、勤怠確定後に管理者が内容を確認してから給与へ反映する運用が安全です。
一方、自動連携を維持したい場合は、給与・人事労務と公式に連携できる勤怠システムを選ぶ必要があります。連携方針そのものが、システム選定条件になります。
マネーフォワード クラウド勤怠で設定していたシフト・承認フローはそのまま再現できますか？
シフトや承認フローは多くの勤怠管理システムで再現可能ですが、すべてを同じ形で再現する必要はありません。運用ルールを棚卸してみると、実務上は使われていない設定や、確認のためだけに残っているフローが含まれていることもあります。乗り換えを機に実際に必要なルールだけを残し、簡略化できる部分は整理することで、設定負荷や運用コストを下げやすくなります。
乗り換えを検討すべき企業と見送ったほうがよい企業の違いはありますか？
乗り換えを検討すべきなのは、現行運用に対して「重さ」や「分かりにくさ」を感じており、よりシンプルな勤怠運用を志向している企業です。
一方で、シフトや承認、集計を細かく設計し、給与・人事労務との連携を前提に統制を重視している企業では、マネーフォワード クラウド勤怠の設計が引き続き適している場合もあります。重要なのは、機能比較ではなく自社の運用方針に合っているかどうかです。
マネーフォワード クラウド勤怠からの勤怠管理システム乗り換えは、操作性やサポートの手厚さを要確認
マネーフォワード クラウド勤怠からの乗り換え理由として多かったのは、操作性やデジタル化の推進、作業効率化といった実務面の課題でした。調査では乗り換え先としてジョブカン勤怠管理が最多となり、導入支援や問い合わせ対応などサポート体制の手厚さ、管理者・従業員双方にとっての操作性が評価されています。
マネーフォワード クラウド勤怠は柔軟な設定や統制を重視した設計が強みである一方、よりシンプルな運用や少人数管理を志向する企業では負荷に感じられる場面もあります。乗り換え検討時は、機能の多さではなく、自社の運用フェーズに合った操作性と、困った際に頼れるサポート体制があるかを重点的に確認してみましょう。
下記では勤怠管理システムの選び方や比較ポイントを詳しく解説しています。改めて選定ポイントを整理したい方や、乗り換え先を広く検討したい方はぜひご参考ください。
調査概要
タイトル：勤怠管理システムの乗り換え実態調査
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
調査対象：勤怠管理システムの乗り換えに携わった438人
調査期間：2025年12月11日〜18日
調査主体：スマートキャンプ株式会社
※本アンケート結果は小数点以下任意の桁を四捨五入しています。合計が100%にならない場合があります。
※企業規模の区分は、勤怠管理システムのアカウントが付与されている一般従業員の数で行っています。小規模企業は49人以下、中小企業は50〜299人、中堅企業は300〜999人、大企業は1,000人以上です。
※サービス名の一部は、アンケート時の選択肢から名称を調整しています。「freee（freee勤怠管理Plus / freee人事労務など）」を「freeeシリーズ」「freee勤怠管理Plus / freee人事労務など」として本文では表記しています。
【引用に関するお願い】
本調査を引用する際は、出典として「BOXIL」と記載し、ウェブの場合はURL（ https://boxil.jp/mag/a10532/ ）へのリンクを設置してください。
記載例：BOXIL「勤怠管理システムの乗り換え実態調査」, 2026年1月XX日確認, https://boxil.jp/mag/a10532/
本データに関するお問い合わせは以下のメールアドレスにご連絡ください。
BOXILカンパニー メディア＆マーケティングディビジョン メディア戦略グループ
boxilmag_pr@smartcamp.co.jp
