セルフサービスBIとは?従来型との違い
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セルフサービスBIとは
セルフサービスBIとは、専門知識のない現場社員でも扱いやすいBIツールです。インターフェースがシンプルで見やすく、分析やレポート作成などを容易に行えます。
セルフサービスBIには、「Tableau」「 Power BI」「Looker Studio」などのツールがあり、価格も有料から無料まで特徴はさまざまです。
セルフサービスBIと従来型BIとの違い
セルフサービスBIと従来型BIでは、「操作画面のわかりやすさ」と「分析のしやすさ」に大きな違いがあります。従来型BIでは、データを分析するにあたって、複雑な関数を用いたり、スクリプトを用いたりする必要がありました。現場では扱いきれず、情報システム部門に開発の協力を仰ぐケースも多いです。
対してセルフサービスBIは、特別なITスキルがなくても分析が可能です。分析のほか、データの連携やメンテナンス作業も容易に行えます。
セルフサービスBIとExcelの違い
Excelはデータの集約や加工、分析に広く用いられていますが、セルフサービスBIと比較すると、次のような違いがあります。
- データの視覚化を簡単に行える
- 大容量データを扱える
- データの自動集計が可能
Excelでは、グラフの種類選択や色調整など、視覚化のための手作業が必要ですが、セルフサービスBIではデータを読み込むだけですぐにわかりやすいグラフを生成できます。
また、セルフサービスBIでは、大容量のデータをはじめ、オンラインとオフラインの両方のデータを扱えるので、Excelの限界を超えたデータ処理能力をもちます。さらに自動データ集計機能により、作業の効率化も図ることも可能です。
セルフサービスBIとエンタープライズBIの違い
セルフサービスBIとエンタープライズBIの主な違いは「ユーザーが直接操作できるかどうか」です。エンタープライズBIは、データマイニングやOLAP分析といった高度な分析機能を提供するBIツールを指します。
多くの従来型BIツールではこのような機能を備えていないため、より詳細な経営分析を可能にするエンタープライズBIが導入されました。
しかし、エンタープライズBIは操作が難しく、操作するには専門知識が必要となるため、従来型BIツールとして位置付けられる場合が多いです。
セルフサービスBIのメリット
セルフサービスBIを導入するメリットとして、次のものがあげられます。
- 意思決定がスピーディーになる
- コスト削減につながる
- データが民主化される
- 変化に対して柔軟に対応できる
意思決定がスピーディーになる
セルフサービスBIでは、各社員がデータに直接アクセスし、即座に分析できるため、組織全体の意思決定がスピーディーになります。情報システム部門に開発を仰ぐ手間も省けるでしょう。
また、レポート作成やデータ更新の自動化機能が備わっているため、従来型のBIよりも業務効率が向上します。
コスト削減につながる
セルフサービスBIには、従来型のBIと比べてトータルコストを抑えられるメリットがあります。特別な端末やソフトウェアが不要なうえ、情報システム部門への依存度も低いです。そのため、初期費用や運用費用、データアナリストの人件費などを削減できます。
データが民主化される
セルフサービスBIは専門の担当者だけでなく、すべての社員がアクセスできるため、データが民主化されます。誰でもすぐに必要なデータを閲覧し、気軽に分析ができるため、組織全体のデータリテラシーや生産性が向上します。
データの共有や共同編集も可能なので、チームコラボレーションも高まるでしょう。
変化に対して柔軟に対応できる
セルフサービスBIはカスタマイズ性や拡張性に優れているため、ビジネスの変化に対する柔軟な対応が可能です。セルフサービスBIでは、社員それぞれのニーズに合わせてダッシュボードやレポートをカスタマイズできます。
また、クラウド型の場合、企業の規模拡大に合わせて機能や容量を拡張可能です。このように優れたカスタマイズ性や拡張性によって、ビジネスのめまぐるしい変化にも柔軟に対応できるでしょう。
セルフサービスBIを導入する際の注意点
セルフサービスBIを導入する際は、次の点に注意しましょう。
- 分析には最低限の知識やスキルが必要
- 強固なセキュリティ対策が求められる
- そもそもツールを導入しなくてよい場合もある
分析には最低限の知識やスキルが必要
セルフサービスBIは、特別なITスキルがなくても扱える便利なツールですが、データ分析の知識がまったくない場合は難しいでしょう。適切なデータ分析を行うためには、データの前処理についての知識や分析手法の選び方など、最低限の知識やスキルが必要です。
データ分析だけでなく、業界のトレンドやマーケティング、キャッシュフローなど、ビジネスへの理解も求められます。
強固なセキュリティ対策が求められる
セルフサービスBIでは、売上損益や競合他社の情報、工場内の品質管理データなどさまざまなデータを扱うため、強固なセキュリティ対策が必要です。セキュリティ対策の例として、次のものがあげられます。
- 通信やデータの暗号化
- ユーザーごとのアクセス権限の設定
- データのダウンロード制御
- 多要素認証
ツールによって対策内容は異なるので、自社のセキュリティ要件に合ったものを選びましょう。また、ベンダーによる対策内容だけでなく、自社でセキュリティポリシーを設定することも大切です。
そもそもツールを導入しなくてよい場合もある
セルフサービスBIは企業に多くのメリットをもたらしてくれますが、そもそもツールを導入しなくてよい場合もあります。
たとえば、専任のデータアナリストが在籍している企業や、意思決定にデータ分析を必要としない企業の場合、セルフサービスBIは必要ないでしょう。得られる効果よりも、導入コストの方が高くなる可能性もあります。
セルフサービスBIが自社にとって本当に必要か、費用対効果があるのか慎重に検討しましょう。
セルフサービスBIで組織全体の生産性向上を図ろう
セルフサービスBIは、現場の担当者が専門知識を有していなくても活用しやすいのが特徴です。各社員がデータに直接アクセスし、即座に分析できるため、組織全体の意思決定がスピーディーになります。カスタマイズ性や拡張性にも優れているため、ビジネスの変化に対しても柔軟に対応可能です。
セルフサービスBIといっても、製品によって特徴が異なります。各製品の独自の機能を理解し、デモンストレーションを通じて実際の操作感や機能を確認したうえで、最適な製品を選定しましょう。BIツールの比較や事例について詳しく知りたい方は、次の記事もあわせてご覧ください。
【参考記事】
・BIツールの比較
・BIツールの比較(オープンソース)
・BIツールの導入事例
・BIツールとExcelの違い
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