back check

そういったケースでも信頼関係がある場合には取得が不可能ではないため、少なくとも同僚と上司の1名ずつのリファレンスを取得することで、内定後に退職できないといったリスクに対しても備えることができます。それでも難しい場合には前々職の同僚や上司、または担当顧客への依頼を通じてリファレンスを取得することを推奨します。

すでに面接で偽った情報を伝えていたり、志望度が高くない場合には面接の辞退が増える可能性は非常に高くなりますが、リファレンスチェックは選考の工数を削減するための「踏み絵」としての効果もあります。提出した経歴書類や面接での発言に虚偽がないことを、実施への同意によって、ある程度裏付けることが可能です。

back checkでは1次面接の直後を推奨しています。一般的には内定を出す直前に実施されていますが、より早いタイミングで実施することによって面接工数の削減が見込めます。ただし、面接の辞退を強く懸念される場合には、最終面接を終えて入社意思が確認できる内定直前のタイミングをお勧めします。

back checkでリファレンスチェックを依頼する場合には、依頼した候補者および、候補者から依頼された推薦者に対し、必ず事前に実施に対する同意を得ているため、導入企業様が個人情報保護法に該当しないよう入念に設計されています。また回答の質を最大限高めるため、推薦者個人の名前および連絡先の取得はできないようになっております。

back checkから推薦者に対するインセンティブは一切ありません。リファレンスチェックは候補者と推薦者の仕事上での信頼関係を前提としているため、より精度の高い回答を実現する上でインセンティブは不要と判断しています。また、候補者から推薦者へのインセンティブの受け渡しも禁止しています。