フリーライター　佐藤 信彦

地球上には、インターネット接続や電話すら不可能な地域が今も多い。そこで、成層圏を飛ぶHAPS飛行機、地球低軌道（LEO）人工衛星などによる、高速インターネット接続サービスが検討され、実現に向かって進み始めた。グーグルやアマゾン、スペース・エックスなどの取り組みをみていこう。ターゲットエリアは「全地球」だ。

2000年代半ばには存在していたオンライン音声メディアのポッドキャストだが、誕生から約15年を経てじわじわと注目され始めた。2016年頃から利用者が増え、ポッドキャスト広告市場も拡大傾向だ。2021年には10億ドルを超える見通しまである。アップルやグーグルもポッドキャストに本腰を入れ始めた。

スマートフォンなどの利用に必要なSIMカードだが、物理的なカードを使わず、eSIMという方式で対応するものが増えてきた。eSIMには多くのメリットがあり、世界的にもeSIM対応デバイスの急増が予想される。ところが、日本ではスマートフォン向けeSIMサービスは、盛り上がりに欠けている。広まらない理由はどこにあるのだろうか。

すっかり当たり前になったBluetooth対応のワイヤレスイヤホン。Bluetoothというと音声をイメージするが、さまざまな近距離データ通信に利用されており、スマートビルやスマートシティ、位置情報システムでも活用が進む。各分野の具体的な市場規模はどの程度あるのだろうか。

IMDインターナショナルが、世界各国の競争力をランキング形式で紹介する「IMD World Competitiveness Ranking」の2019年版を発表した。1位はシンガポールで昨年の3位から返り咲いた。一方、トップだった米国は3位に転落。日本は順位を5つ落として30位だった。好調な国の要因はどこにあるのだろう。

テクノロジーの進歩は目覚ましい。マイクロソフトは、手や指が不自由な人でもゲームを楽しめるよう特殊な入力装置「Xbox Adaptive Controller」を販売している。スマートフォンを操作するためのマウスもあるし、グーグルは音声をリアルタイムで字幕表示する技術を披露。音声合成技術もAIによって劇的に進歩している。アクセシビリティを向上する8つの最新技術とサービスをまとめた。

グーグルの開発者向け会議「Google I/O 2019」では、AIを活用して日々の生活を楽しくしたり、便利にしたり、困難を軽減してくれたりする技術が多数紹介された。検索は楽になり、音声アシスタントは進化し、障がい者のアクセシビリティも改善される。グーグルのAIエコシステム囲い込み戦略は、確実に進んでいるようだ。

米国で個人間カーシェアを手がけているゲットアラウンドが、欧州の同業大手ドライビーを3億ドル（約335億円）で買収し、500万ユーザーを抱える世界最大規模の事業者となった。ゲットアラウンドは、トヨタやソフトバンクも出資している注目企業である。日本ではまだなじみのない個人間カーシェアだが、世界では広まりを見せている。

移動手段がサービス化する「MaaS（マース）」のなかでも、特にトラック輸送業務をサービスとしてとらえる「タース（Truck as a Service：TaaS）」という概念が存在する。ICTや自動運転といった技術の応用により、世界TaaS市場は2025年に794億2,000万ドル（約8兆8,800億円）超へと急成長する見通しだ。この機会をつかむため、トラック業界はどう対応すべきだろうか。

スマートフォン市場は低迷が続いているものの、2020年にはやや持ち直す予想だ。要因として、次世代移動通信方式の5Gと、まったく新しいタイプの折りたたみ式（フォルダブル）スマートフォンが考えられる。ガートナーは、2023年には世界で3,000万台の折りたたみスマホが出荷されると予測するが、スマートフォン市場の大きさからすると決して「爆発的な普及」とはいえない。それでも市場にとっては久しぶりに心をときめかせるデバイスだ。

2019年のGWは、改元にともない10連休となる。長期休暇中はサイバー攻撃が増えることが多い。今年は改元という特殊要素も加わるため、より注意が必要だ。情報処理推進機構（IPA）が紹介しているセキュリティ対策を参考に、休暇前、休暇中、休暇後に分けて注意点を整理しよう。

ウェブ検索というとGoogleがほとんどーー検索エンジンの世界シェアはGoogleが9割あり、確かにその認識は正しい。しかしGoogleが1位を取れない国がある。中国とロシアだ。中国ではBaidu、ロシアではYandexが強く、状況が大きく異なる。またGoogleの次、第二の検索エンジン事情も国によってさまざまだ。ウェブプロモーションを実施する際には検索エンジンにも注意した方がよい。2019年発表の世界シェアランキングを見てみよう。

世界的にスマートフォンの販売台数が減るなか、実はフィーチャーフォン（ガラケー）が好調で2018年は7％増の4億8,000万台が出荷された。うち16％を、ガラケー型スマホ「ガラホ」が占める。ガラホは今後もシェアを伸ばし、2021年には世界フィーチャーフォン市場の半分以上になるという。グーグルも注目しており、人気のKaiOSに2,200万ドル出資している。

人材不足の問題が指摘されるようになって久しいが、日本だけの問題でないらしい。ガートナーによると、世界各地の企業幹部が人材不足を最大のリスクとして挙げ、ここ3か月で技術的リスクを上回った。GDPRなどのプライバシー法規制やデジタルトランスフォーメーション（DX）といった技術的な問題も、人材不足の背景にある。

世界知的所有権機関（WIPO）が初めてAI関連の特許出願数などを調査した。日本企業は出願件数が多く、世界トップ5に東芝とNECが、トップ30をみると計12組織が入っている。大学など教育機関の多さは中国が「独り勝ち」状態だった。また分野別にみると、ライドシェア向けのマシンラーニング技術、音声認識にも利用されるディープラーニング技術の増加率が高いという。

電気自動車（EV)、自動運転、コネクテッド・カー、MaaS（マース）と、AIやICTなど技術の発展で、自動車業界は「100年に一度の変革期」を迎えている。自動車メーカーが今後も発展していくには、技術を貪欲に吸収しなければならない。ところが、世界と日本では自動車業界の意識に大きな開きがあり、新技術への関心が低いようだ。エンジンを捨てられない日本の自動車メーカーは、この変革期を乗り切れるだろうか。

デロイトの「世界モバイル利用動向調査2018」によれば、国内ユーザーのスマホ用途は世代によって限定されており、またサブスクリプション型サービスの契約率が低い。2019年は超高速通信5Gが始まり、楽天が携帯キャリア市場に参入する。日本ユーザーの使い方にあわせた戦略も、キャリア勢力図やスマートフォン販売状況などに大きく影響するかもしれない。

2018年の日本モバイル通信市場は、ドコモ、KDDI（au）、ソフトバンクをあわせた3大キャリアがシェア約8割。MVNO（格安SIM）は微増も比率は昨年と大きく変わらない。ところが2019年は激動の年になりそうだ。5Gによる超高速通信が始まるほか、楽天が携帯キャリア事業をスタートし3大キャリアに切り込む。ユーザーはキャリアに何を期待し選択するのだろう。デロイトが発表した「世界モバイル利用動向調査2018」から現状を読み解く。

指紋や顔で本人確認する「生体認証」がますます身近な存在になってきた。スマートフォンのロック解除、ライブ会場や野球場への入場、飛行機の搭乗などの検査でも、生体認証を導入する事例が増えた。2020年の東京オリンピックも見据えて実用化が加速している。一方で「致命的な欠陥」も存在し、トラブルも報告されている。利便性とセキュリティを兼ね備えているという生体認証だが、本当に「安全」なのだろうか。

ガートナーが、IT分野のインフラおよび運用（I＆O）に関する2019年の注目トレンドを発表。AIやサーバーレス・コンピューティング、エッジ・コンピューティングなど5つの技術をピックアップした。I＆Oリーダーは急速に拡大していくITインフラの運用技術をどう利用するべきなのだろうか。カギは、考え方を変え、事業戦略の実現につながる製品とサービスを提供することにあるという。