フリーライター　佐藤 信彦

ニューヨークで開かれたオークションで、AI（人工知能）の描いた絵画が43万ドル（約4,887万円）で落札された。AIは“受け身”のデータ分析を得意とするが、絵や音楽、文章の制作といった創作活動に使う試みも大きな成果を上げている。現在のAIは人間の猿まねに過ぎないとされつつも、独創性や芸術性が必要とされない領域なら「創作」も十分実用的になってきた。AIがクリエイターにもなれる時代が来そうだ。

自動運転車が当たり前になれば、自動車を運転する行為は不要になる。しかし、必要に迫られて運転している人ばかりでなく、ドライブを楽しむ人は世界的にも多い。ただし日本では、運転に自信がなく楽しめない人が他国より多いようだ。自動運転への期待と不安は拮抗している。

リッチコンテンツ化によりWebページが肥大化している。表示に必要なデータが増えればページ表示速度は遅くなる。グーグルによると、モバイルサイトの読み込みに3秒以上かかると53％が閲覧を止めて離脱し、時間が長いほど直帰率も高くなる。モバイル検索順位の決定基準としてグーグルがスピードアップデートを採用した今、ページ表示速度への配慮もSEO対策に不可欠だ。

「ポケットPC」と呼ばれる超小型ノートPCが再注目されており、「GPD Pocket」「Falcon」といった端末がクラウドファンディングで相次いで資金調達に成功している。PCの画面は広ければ広いほど便利だが、あまり大きく重いノートPCはモバイル性が損なわれる。2009年発売のソニー「VAIO type P」は、ポケットに入るUMPCとして注目された。そんな超小型PCが見直されている。

大画面スマートフォンは確かに便利だが、最近の6インチを超える「ファブレット級」ともなると片手操作は難しく手に余る。そんな状況で、もっとシンプルな通話中心のミニマル端末に対する関心が高まっていて、ドコモも「カードケータイ」「ワンナンバーフォン」を発売する。また世界には、通話しかできない「Light Phone」、超小型Androidスマホ「Jelly」、スマホと連携する小型端末「Palm Phone」など、魅力的な超小型携帯端末が存在する。

食糧自給は重要だが、日本では農業従事者の減少と高齢化の問題が深刻である。解決策として検討されているのがICT技術を活用した「スマート農業」の本格的な導入だ。スマート農業では、ドローンや自動運転、IoT、AIといった先端技術を用いて作業効率や品質の向上を図る。スマート化で農作業の負担が減れば、農業の働き方改革につながり、人手不足が解消するだろう。

PCやハードディスクのストレージに、HDDでなくSSDを採用するものが多くなった。SSDはHDDより振動に強く、データ転送速度が速い。かつ消費電力が少ないというメリットがある一方で、短寿命・高価格・容量不足がネックだった。このデメリットは解消されつつあり、2021年までにSSDの単価はHDDと同水準に迫るとの予測もある。改めてHDDとSSDの仕組みの違いと長所・短所をまとめた。

グーグルが新型の自社製スマートフォン「Pixel 3」「Pixel 3 XL」を発表したイベント「Made by Google」では、Chromebookシリーズの2in1タブレット「Pixel Slate」およびスマートディスプレイ「Google Home Hub」という注目デバイスも披露された。これらを揃えたことで、グーグルはAIエコシステムの完成に近づき、アマゾンとアップルを突き放す体制を構築した。

グーグルが、自社製スマートフォンの最新モデル「Pixel 3」「Pixel 3 XL」の日本発売を発表した。NTTドコモとソフトバンクも間もなく予約受付を開始する。グーグルの直販サイトでは一部商品がすでに完売しており、Pixelの注目度と人気の高さが伺える。Pixel 3／Pixel 3 XLは日本のモバイル決済サービスで避けて通れないFeliCaに対応、おサイフケータイ機能が利用できる。日本のスマホ市場に対するグーグルの本気度が感じられる。

日本で2019年、次世代移動通信方式の5Gに対応するサービスが始まる。LTEよりはるかに高速なうえ、超低遅延、多数同時接続のモバイル通信が可能となる。今までにない特徴を備える5Gは、遠隔手術やIoT、スマートシティなど、未来の生活を支える基盤技術だ。5Gはわたしたちの生活をどう変えるのだろうか。総務省も活用アイデアを募集している。

電気、ガス、水道の使用量を計測するスマートメーターが普及してきた。通信機能と各種制御機能を備えるスマートメーターは、コスト削減や安全向上、省エネといったメリットが期待され、将来のスマートシティへつながる重要な技術である。一方でセキュリティなどへの不安もぬぐえない。スマートメーター時代が訪れたときにすぐ活用できるよう、今のうちに準備しておきたい。

グーグルが、自社製スマートフォン「Pixel」を日本でも販売すると発表した。Pixelは、余計なアプリや機能のない「ピュアAndroid端末」というだけでなく、グーグルの提供する新機能をいち早く使える点が魅力的だ。Nexusを代替する端末としても期待されている。だが、スマートフォン市場を本気で取りに来たグーグルが本当に目指しているのは、AIファースト戦略によるエコシステム構築だろう。

日本発のEV充電規格「チャデモ」と、チャデモ由来の中国系規格「GB/T」が、連携する方向へ動き出した。現在のEVは、時間のかかる充電、走れる距離の短さなど、バッテリーに起因する短所が目立つ。充電規格の整理や新たなバッテリー技術は、EVシフトを加速するだろうか。

IoTという言葉は珍しくなくなり、事実、いつのまにか身の回りにIoTデバイスがあふれるている。市場は拡大を続け、2022年には世界133兆円規模にまで成長する予想だ。だが、このまま順調に普及していくと思いきや、IoTのセキュリティ耐性が問題視されるようになった。IoTデバイスを悪用した大規模サイバー攻撃が実行された例もある。IT業界はどう動くのだろう。

アマゾンの特許戦略をウォッチしていると、ドローンによる荷物の配達を多方面から検討していることが分かる。しかし、配達用ドローンに取り組んでいるのはアマゾンだけでない。さらに、ドローンはさまざまな現場で活用され始めており、「空飛ぶタクシー」や「宇宙探査」といった夢のある分野でも期待されている。世界で開発が進められているドローンを紹介する。

オーディオ機器メーカー「Sonos（ソノス）」のIPO申請が話題になった。「Sonos One」というスマートスピーカーが人気を博し、米国でアマゾン、グーグル、アップルに次ぐシェア4位に名前の挙がる注目企業だ。同社の人気の秘密に迫ろう。

ウガンダで「SNS税」が導入され、議論を呼んでいる。発展途上国でSNS利用に課税できるほど、対象者は多いのだろうか。世界のインターネット利用率、そしてSNSの利用率を調査したレポートによると、発展途上国ではSNSユーザーが増加していて、インターネット利用者に占める割合は先進国より高いそうだ。また結果からは、若者の数との関連性も見えてきた。