市場動向

IDC Japanは5月7日、2018年国内IT市場における LOB（Line of Business 事業/業務部門）支出、および産業分野別/企業規模別動向分析結果を発表した。これによると、LOB部門におけるIT支出は全体の中でも増加傾向にあるという。

「なんとAIの、広い、深い。」ーー広告コピー約2万6,000件を解析し、使用頻度の高かった言葉から生まれた“2018年を象徴する広告コピー”だ。東京コピーライターズクラブ （TCC）が発表した。何かと話題になったAIは、増加率19倍と広告コピーにも多く使われたようだ。

デロイトトーマツコンサルティングは11月20日、「役員報酬サーベイ（2018年度版）」を発表した。日本企業における役員報酬の水準、役員報酬制度の導入およびコーポレートガバナンスへの対応状況の実態を調査したものだ。日産ゴーン氏の逮捕を受け、西川社長は権力集中体制やコーポレートガバナンスの見直しを課題に挙げている。同調査でも多くの企業でコーポレートガバナンスの強化が求められる実態が浮き彫りとなった。

ストレスと「ごはん食」が関係しているかもしれないーーそんなレポートが発表された。ストレスオフ・アライアンス発行「ストレスオフ白書2018-2019」によると、「3食ともごはん食ではない」人にストレス食疲労者が多いという。

日本でもおなじみとなった欧米発祥のハロウィーン。10月31日を前に、ベビーカレンダーは「ハロウィンに関する動向調査」を実施した。約35％のママがハロウィーンへ参加予定があると回答した一方で、約4人に1人が「予算は1,000円以内」と回答。子どもとのイベントを楽しむ一方でコスパを重視する“倹約家”が多いことがうかがえる。

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタルは9月26日、2018年の上半期におけるPCとスマートフォンの利用実態をまとめたレポート「Digital Trends 2018上半期」を公開した。スマートフォン市場は成長率は鈍化傾向だが、Twitterインスタグラムなどの利用やZOZOTOWNなどのECサイト利用者数が増加していることがわかった。単なる連絡用の手段から、情報の双方向発信や買い物など多様なアクションを行うツールとして、活用が進んでいる。

アジアオリンピックの正式種目になったこともあり、eスポーツが注目されている。eスポーツ大会「RAGE」を9月に開催するCyberZは、国内におけるeスポーツの認知度調査を行った。その結果、eスポーツの認知率は全体で50％弱。10代、20代の男性は約8割だった。また観戦に関する設問で「好き」と回答したのは男女ともに25％弱。認知度は上がっているものの、国内市場はまだ発展途上であることが伺える。

IT専門調査会社IDC Japanは9月5日、ブロックチェーン関連市場予測を発表した。それによると、ブロックチェーンに関連する世界の支出額は2018年の15億ドルから2022年には117億ドルに拡大する見込みだという。

IT専門調査会社 IDC Japan は9月4日、通信事業者向けルーターと通信事業者向けイーサネットスイッチからなる通信事業者向けネットワーク機器市場の2017年実績と予測を発表した。これによると、2017年の国内通信事業者向けネットワーク機器市場は、前年比成長率マイナス7.0％の898億8,600万円となった。しかし、2018年の市場は3年間続いた低迷から抜け出すと予測している。。

IT専門調査会社 IDC Japan は8月16日、国内SDN市場のベンダーシェアを発表した。それによると、ヴイエムウェア、シスコシステムズ、NECの3社が他を圧倒してシェアを獲得していることがわかった。

アイ・ティ・アール（ITR）は、マーケティング製品・サービスについてのユーザー動向について調査を実施。8月7日、同調査結果の中からデジタルマーケティングを推進するうえでの課題と推進している部門／チームの構成について発表した。それによると、デジタルマーケティング推進上の課題は「統括する人材の不在」が最多だったという。

IT専門調査会社IDC Japanは8月6日、2018年2月に実施した国内データセンター（DC）管理者調査の結果を発表した。それによると、事業者データセンターの新設は拡大傾向にあり、とくにクラウドサービス提供拠点の大規模データセンター建設が相次いでいるという。

IT専門調査会社 IDC Japanは8月1日、2017年の国内ITサービス市場のベンダー売上ランキングを発表した。 それによると、 2017年の国内ITサービス市場規模は5兆5,389億円。ベンダー売上トップは富士通。次いで、NEC、日立製作所、NTTデータ、IBMと続く結果となった。

独立系ITコンサルティング・調査会社であるアイ・ティ・アール（ITR）は7月24日、国内エンドユーザー体験管理市場規模推移および予測を発表した。それによると、2018年度の同市場は前年度比34.6％増の21億円となり、2022年度には市場は41億円に拡大すると予測している。

IT専門調査会社 IDC Japan は7月19日、国内エンタープライズインフラ市場シェアを発表した。それによると、2017年の国内エンタープライズインフラ市場は、前年比1.7％増の6,346億円となった。ベンダー別では、富士通が前年比0.8％増でシェア23.2％でトップとなった。

フロスト＆サリバンは6月20日、A4M.com社と共同で行った新たなリサーチ「抗加齢療法・サービス：2022年に向けた市場トレンドおよび成長機会」を発行し、抗加齢医療の市場動向についてまとめた。それによると、抗加齢（アンチエイジング）医療のグローバル市場は、2017年から2022年に向けてCAGR6.5%で成長し、同市場規模は2022年に856億米ドルに成長すると予測している。

トムソン・ロイターとグリニッチ・アソシエイツは、北米、欧州およびアジア地域の、最高投資責任者（CIO）、ポートフォリオ・マネジャーおよび投資アナリスト計30人に聞き取り調査を実施。機関投資家の56％が投資プロセスとAIの統合のさらなる強まりを期待しているという。

シャープは6月29日、22日の取締役会で決定していた公募による新株式発行と、これに伴うオーバーアロットメントによる売出し、第三者割当による新株式発行を中止することを発表した。

独立系ITコンサルティング・調査会社であるアイ・ティ・アール（ITR）は6月19日、国内のマネージドEDRサービス市場規模推移および予測を発表した。それによると、国内マネージドEDRサービス市場の2017年度の売上金額は前年度比2.5倍の3.5億円なった。。

IT専門調査会社 IDC Japan は6月13日、クラウド、ビッグデータを含むビジネスアナリティクス（BA）、エンタープライズモビリティ、ソーシャルビジネスからなる第3のプラットフォーム向けITサービス市場について支出額予測を発表した。それによると、同市場は重複を含む4分野の単純積み上げ総額で、2017年に1兆1,673億円に達したとみられるという。