市場動向

スマートフォン中毒が問題視され、生活とのバランスを重視するデジタルウェルビーイングという概念が広まっている。とはいえデジタル技術は欠かせないし、今後の経済発展も、デジタルの活用度合いや必要な層への行き渡り具合に左右される。このような視点で世界各国の現状を比較した電通の調査レポートからは、デジタル社会を信頼せず苦手とする日本の姿が浮き彫りになった。

総合マーケティングビジネスの富士経済は、医療のIT化や医療情報の有効利用に向けて導入が期待される医療情報システムの国内市場を調査した。この調査では、医療ビッグデータビジネスの国内市場は2025年には8,259億円に拡大すると予測している。

近年、日本では名目為替レートと実質実効為替レートの乖離が話題になっています。実質実効為替レートは「通貨の実力」を表すとよく言われます。本記事では、実質実効為替レートの確認方法やチャートを使った円安・円高の判断方法などを解説します。

2017年、ゲームの市場規模は拡大した。家庭用ゲーム機の巻き返し、ゲームアプリの活況、アジア競技大会の正式種目となったeスポーツなどによって、来年以降も市場拡大が見込まれる。2021年には世界全体の市場規模は20兆円を超えるとみられる。本記事では、現状の数値や拡大の理由を解説する。

IT専門調査会社 IDC Japanは、国内ビッグデータ／アナリティクス（BDA）ソフトウェア市場を調査し、8月7日に2022年までの同市場の予測を発表した。それによると、2017年の同市場規模は2,517億7,600万円で、前年比成長率9.4％の高成長となった。また、2022年には3,800億2,400万円に拡大すると予測している。

セザー・ヒダルゴらの提唱している経済複雑性指標業（ECI）の基本的な説明から、日本が同指標で一位とされている理由について解説していきます。GDPに代わる新しい指標として注目され始めているECIについて、ぜひこの機会にチェックしておきましょう。

イギリスのEU離脱を巡る一連の動きである「ブレグジット（Brexit）」について、その背景や特に重要な論点について概説し、ブレグジットがもたらす日本への影響についても説明していきます。欧州連合からのイギリス脱退の理由とは？

IMDインターナショナルが、世界各国の競争力をランキング形式で紹介する「IMD World Competitiveness Ranking」の2019年版を発表した。1位はシンガポールで昨年の3位から返り咲いた。一方、トップだった米国は3位に転落。日本は順位を5つ落として30位だった。好調な国の要因はどこにあるのだろう。

2018年の日本モバイル通信市場は、ドコモ、KDDI（au）、ソフトバンクをあわせた3大キャリアがシェア約8割。MVNO（格安SIM）は微増も比率は昨年と大きく変わらない。ところが2019年は激動の年になりそうだ。5Gによる超高速通信が始まるほか、楽天が携帯キャリア事業をスタートし3大キャリアに切り込む。ユーザーはキャリアに何を期待し選択するのだろう。デロイトが発表した「世界モバイル利用動向調査2018」から現状を読み解く。

10月29日、日経新聞にて2018年のSaaS市場についての記事が掲載された。カーシェアのように所有から利用へ、SaaSが企業に浸透し、注目度は高まっているという。弊メディア「Beyond」と、SaaS比較サイト「ボクシル」を運営するスマートキャンプCOO阿部は、この記事の中で2018年は「SaaS元年」と分析している。2018年を振り返り、2019年のSaaS市場動向について解説する。

PCやハードディスクのストレージに、HDDでなくSSDを採用するものが多くなった。SSDはHDDより振動に強く、データ転送速度が速い。かつ消費電力が少ないというメリットがある一方で、短寿命・高価格・容量不足がネックだった。このデメリットは解消されつつあり、2021年までにSSDの単価はHDDと同水準に迫るとの予測もある。改めてHDDとSSDの仕組みの違いと長所・短所をまとめた。

電通パブリックリレーションズ・企業広報戦略研究所（C.S.I.）は9月20日、全国の生活者1万人を対象にした「第3回魅力度ブランディング調査」の結果を公表した。この調査は、生活者が企業のどのような活動に魅力を感じ、その魅力がどのように伝わっているのかを解析することを目的に行われているものである。

矢野経済研究所は、2018年の国内出版市場および電子書籍市場を調査を実施、8月30日にその結果を発表した。2018年の国内出版総市場（出版市場＋電子書籍市場）は前年比5.0％減の1兆5,100億円とマイナス成長を予測している。電子書籍市場が拡大する中、紙文化はどのような形で生き残りの道を模索するべきなのだろうか。

IoTという言葉は珍しくなくなり、事実、いつのまにか身の回りにIoTデバイスがあふれるている。市場は拡大を続け、2022年には世界133兆円規模にまで成長する予想だ。だが、このまま順調に普及していくと思いきや、IoTのセキュリティ耐性が問題視されるようになった。IoTデバイスを悪用した大規模サイバー攻撃が実行された例もある。IT業界はどう動くのだろう。

矢野経済研究所は8月8日、介護ロボット市場に関する調査結果を公表した。これによると、2018年度の国内介護ロボット市場は19億3,200万円の見込みで、前年度比134.7％の成長となった。

IT専門調査会社IDC Japan は7月18日、スマートウォッチなど身体に取り付ける「ウェアラブルデバイス」の市場動向について、2022年までの世界／国内出荷台数予測を発表した。2022年には世界の出荷数が1億9,976万台まで拡大すると予測。また、デバイスタイプ別にみると、今後は「耳掛け型」「靴・衣類型」が大きく伸びると予測している。

オーディオ機器メーカー「Sonos（ソノス）」のIPO申請が話題になった。「Sonos One」というスマートスピーカーが人気を博し、米国でアマゾン、グーグル、アップルに次ぐシェア4位に名前の挙がる注目企業だ。同社の人気の秘密に迫ろう。

ウガンダで「SNS税」が導入され、議論を呼んでいる。発展途上国でSNS利用に課税できるほど、対象者は多いのだろうか。世界のインターネット利用率、そしてSNSの利用率を調査したレポートによると、発展途上国ではSNSユーザーが増加していて、インターネット利用者に占める割合は先進国より高いそうだ。また結果からは、若者の数との関連性も見えてきた。