市場動向

スマートフォン中毒が問題視され、生活とのバランスを重視するデジタルウェルビーイングという概念が広まっている。とはいえデジタル技術は欠かせないし、今後の経済発展も、デジタルの活用度合いや必要な層への行き渡り具合に左右される。このような視点で世界各国の現状を比較した電通の調査レポートからは、デジタル社会を信頼せず苦手とする日本の姿が浮き彫りになった。

アップルは、最新スマートウォッチ「Apple Watch Series 4」でスポーツやヘルスケアという方向性を鮮明に打ち出した。スマートウォッチはまだまだ成長が続くデバイスだが、スマートウェアやスマートイヤフォンといったウェアラブルデバイスに対する期待も高い。こうした技術は、障がい者の行動を支援することにも使われ始めている。

アドビは電子メール（eメール）利用実態調査「2018 Consumer Email Survey」を3か国で実施、8月29日に結果を発表した。それによると、日本のビジネスパーソンの約6割が「2年後も今と同様に電子メールを利用する」と回答。またメールをチェックする端末は、わずかではあるものの、スマートフォンがPCを上回った。日本と米国の調査結果を紹介する。

矢野経済研究所は、2018年の対話型AIシステム市場を調査し、8月20日にその結果を発表した。それによると、国内対話型AIシステム市場規模は、2022年には132億円まで拡大するという。

総合マーケティングビジネスの富士経済は、医療のIT化や医療情報の有効利用に向けて導入が期待される医療情報システムの国内市場を調査した。この調査では、医療ビッグデータビジネスの国内市場は2025年には8,259億円に拡大すると予測している。

IT専門調査会社 IDC Japan は7月23日、国内ネットワーク機器市場について2017年のベンダーシェアを発表した。これによると、シェアトップは「シスコシステムズ」で、46.6％のシェアを獲得していることがわかった。

IDC Japanは7月10日、2018年第1四半期（1～3月）のAR／VR ヘッドセットの国内／世界出荷台数、および2022年までの世界市場規模予測を発表した。 それによると、2018年第1四半期におけるAR／VRヘッドセットの世界出荷台数は、前期比30.5％減の124万台となった。しかし、2022年には合計6,594万台に拡大すると予測している。

海外デジタルマーケティングの支援を行うインフォキュービック・ジャパンは6月、世界の20～50代男女500人を対象にフェイスブックの利用実態を尋ねたアンケート調査の結果を発表した。それによると、日本と海外では利用方法に大きな違いがあることが伺える。「3つの違い」をみてみよう。

7月4日、矢野経済研究所は国内フィンテック市場を調査し、現況、領域別の動向、および将来展望を明らかにした。ついに1兆円を突破した国内フィンテック市場の市場概況を紹介する。

独立系ITコンサルティング・調査会社アイ・ティ・アール（ITR）は6月28日、国内のCSIRT構築運用支援サービス市場規模推移および予測を発表した。これによると、国内CSIRT構築運用支援サービス市場の2017年度の売上金額は、前年度比18.7％増の72.3億円となった。

自動運転車を信頼する消費者は増えているが、その度合いは地域によって大きく異なる。各国の交通事情や産業構造、技術浸透度などの違いが複雑に絡み合い、こうした差異が表面化したのだろう。日本や中国などの消費者を対象とする調査結果から具体的な数字を取り出し、どのような相違があるのか見ていく。

IDC Japanは5月21日、2017年時点の国内ミドルウェア市場規模は4,604億5,700万円、2022年までの動向については年間平均成長率（CAGR）は7.3％、市場規模は6,559億3,800万円に達するという予測を発表した。

IDC Japanは5月7日、2018年国内IT市場における LOB（Line of Business 事業/業務部門）支出、および産業分野別/企業規模別動向分析結果を発表した。これによると、LOB部門におけるIT支出は全体の中でも増加傾向にあるという。

「なんとAIの、広い、深い。」ーー広告コピー約2万6,000件を解析し、使用頻度の高かった言葉から生まれた“2018年を象徴する広告コピー”だ。東京コピーライターズクラブ （TCC）が発表した。何かと話題になったAIは、増加率19倍と広告コピーにも多く使われたようだ。

デロイトトーマツコンサルティングは11月20日、「役員報酬サーベイ（2018年度版）」を発表した。日本企業における役員報酬の水準、役員報酬制度の導入およびコーポレートガバナンスへの対応状況の実態を調査したものだ。日産ゴーン氏の逮捕を受け、西川社長は権力集中体制やコーポレートガバナンスの見直しを課題に挙げている。同調査でも多くの企業でコーポレートガバナンスの強化が求められる実態が浮き彫りとなった。

ストレスと「ごはん食」が関係しているかもしれないーーそんなレポートが発表された。ストレスオフ・アライアンス発行「ストレスオフ白書2018-2019」によると、「3食ともごはん食ではない」人にストレス食疲労者が多いという。

日本でもおなじみとなった欧米発祥のハロウィーン。10月31日を前に、ベビーカレンダーは「ハロウィンに関する動向調査」を実施した。約35％のママがハロウィーンへ参加予定があると回答した一方で、約4人に1人が「予算は1,000円以内」と回答。子どもとのイベントを楽しむ一方でコスパを重視する“倹約家”が多いことがうかがえる。

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタルは9月26日、2018年の上半期におけるPCとスマートフォンの利用実態をまとめたレポート「Digital Trends 2018上半期」を公開した。スマートフォン市場は成長率は鈍化傾向だが、Twitterインスタグラムなどの利用やZOZOTOWNなどのECサイト利用者数が増加していることがわかった。単なる連絡用の手段から、情報の双方向発信や買い物など多様なアクションを行うツールとして、活用が進んでいる。

アジアオリンピックの正式種目になったこともあり、eスポーツが注目されている。eスポーツ大会「RAGE」を9月に開催するCyberZは、国内におけるeスポーツの認知度調査を行った。その結果、eスポーツの認知率は全体で50％弱。10代、20代の男性は約8割だった。また観戦に関する設問で「好き」と回答したのは男女ともに25％弱。認知度は上がっているものの、国内市場はまだ発展途上であることが伺える。

IT専門調査会社IDC Japanは9月5日、ブロックチェーン関連市場予測を発表した。それによると、ブロックチェーンに関連する世界の支出額は2018年の15億ドルから2022年には117億ドルに拡大する見込みだという。