小売・EC

近年、SNSの運用が企業においての重要なマーケティングの一つとなりました。中でも注目を集めているのがinstagramです。今回は、インスタグラムで企業アカウントを開設する重要性、開設前にすべき事、企業インスタアカウントの成功事例などを説明します。

インスタグラムの「ストーリーズ」とは、24時間限定で画像や動画を簡単にシェアできる機能です。撮影や加工の種類も豊富で若い世代を中心に人気を集めています。本記事では、基本的な使い方から保存方法、足跡をつけずにストーリーを見る裏技など解説します。

Instagram（インスタグラム）はPC（パソコン）のブラウザから投稿・閲覧が可能です。PCに保存している画像や一眼レフで撮った写真などの投稿も一度スマホに移す必要はありません。本記事では、インスタグラムをPCから投稿・閲覧する方法を解説します。

Instagram（インスタグラム）の初心者向けに、始め方から投稿や機能の使い方を解説します。基本操作のハッシュタグやストーリーズ、IGTVなどを含めたさまざまな機能について、実際の画面を使ってインスタグラムの入門を解説します。

インスタグラムで写真や動画、プロフィールを閲覧するときに履歴や足跡は残るのか気になるユーザーも多いと思います。結論から言うとインスタグラムに足跡機能はありませんが、アクションによっては閲覧したことが相手にバレます。本記事では閲覧履歴が残る場合と残らない場合について解説します。

W11（ダブルイレブン）とは、シングルデーを祝った中国最大のECイベントで、双十一と呼ばれます。もともとはアリババグループのイベントだったW11、越境ECを含めて急速な成長を続けています。その理由は何か解説します。

通販サイトなどのレコメンデーション機能が進化し、個々のユーザーに合わせたサービスや商品を提案する「パーソナライゼーション」が世界中で試みられている。パーソナライゼーションにかける予算を2018年より増やすとした企業も8割以上にのぼり、まさに熱視線が注がれている。マクドナルドやスターバックス、ZOZOTOWNの事例をみながら、いかに注目されているか、また問題・課題は何か調べよう。

食品スーパー「ライフ」は、Amazonプライム会員向けサービス「Prime Now（プライムナウ）」に食品スーパーとして国内初出店すると発表した。最短2時間で商品を届けるPrime Nowの配送システムと、273店舗の規模を有するライフのノウハウを掛け合わせ、両者の販路拡大を狙うという。

キリンビールの「Home Tap（ホームタップ）」は、家庭用ビールサーバーと工場直送のビールをセットにした、定額サービス。申し込みが殺到し新規受付を停止していたが、4月より再始動した。月額制のサブスクリプションモデル、そして工場直送という直販を選んだ狙いを、マーケティング担当に聞いた。DtoC（Direct to Consumer）を紐解く連載の第2回としてお届けする（全3回）。

ECが発達しファッションアイテムの購入チャネルも多様化。情報源もインターネットやSNSが主流になりつつある。楽天インサイトが実施した調査によると、購入場所はECサイトと回答した人がショッピングモールに次いで多く、百貨店など他の実店舗を引き離した。また情報感度の高い層ほどフリマアプリなどを活用したリユースにも積極的だった。

いまEC界隈で「DtoC（D2C）」が注目されている。先行する米国ではすでに一領域を形成しつつあり、2019年、日本でも加速するといわれるビジネスモデルだ。DtoCとは何なのか。そしてDtoCがもてはやされるのはなぜなのか。本連載では3回にわけてDtoCの本質を探る。

クックパッドの生鮮食品ネットスーパー「クックパッドマート」で、1月よりオフィス配送サービスが始まった。アプリから注文した生鮮食品をオフィスで受け取れる。クックパッド社外初の取り組みとして、GMOクラウドと提携した。同社のAIによる来店者分析サービスも設置し、利用者動向分析の実証実験にもあわせて取り組む。

米国では感謝祭からクリスマスにかけてホリデーシーズンを迎え、商品購入が急増する。感謝祭の翌日「ブラックフライデー」、同翌月曜日「サイバーマンデー」はとりわけ盛り上がり、ネット通販が主流になりつつある昨今はサイバーマンデーの支出額がブラックフライデーを上回るほどだ。ここに、11月11日の中国発祥「独身の日」が影響を及ぼし始めている。アマゾンをはじめ米国のECサイトは岐路に立たされているかもしれない。

配送通知アプリ「ウケトル」を運営するウケトルは、大手ファッションEC「ZOZO TOWN」との連携を発表した。ECの伸びとともに増える宅配物。そのうち約15％が再配達にあたるといい、配送会社の負荷および環境への負荷から、再配達削減は国土交通省も課題に掲げている。すでに不在配達の2割をふせいだ実績を持つというウケトルは、さらなる再配達削減の呼び水となるのだろうか。

楽天と西友は10月25日、両社が協働運営するネットスーパー事業「楽天西友ネットスーパー」をオープンしたと発表した。この提携は「豊富な品揃え」「顧客ニーズに応える配送キャパシティ」「楽天IDとの連携」の3つのポイントがあるという。それぞれユーザーにどのようなメリットをもたらすのか、紹介していこう。

ヤフーとヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸は9月19日、ヤフーが提供するネットオークション「ヤフオク!」で、商品をオープン型宅配便ロッカー「PUDO（プドー）ステ一ション」から発送できるサービスを開始した。ヤフオク！はオークション・フリマアプリの部門における利用者数1位であるが、メルカリも僅差で迫っている。無人ロッカーで24時間365日発送可能という利便性を武器に、さらなる利用者拡大を目指す。

矢野経済研究所は、国内のEC決済サービス市場の現況、参入企業の動向の解明のために調査を実施、9月14日にその結果を発表した。それによると、2017年度のEC決済サービス市場規模は、前年度比7.2％増の約10兆7,000億円の見通しで、2022年度には、約18兆7,288億円まで拡大すると予測している。

クックパッドは9月11日、生鮮食品ネットスーパー「クックパッドマート」に参画するチェーンストア5社を発表した。7月に発表された新しいサービス「クックパッドマート」は、地域にある有名な店や農家の「こだわり食材」をアプリから購入し、商品を指定の店舗で受け取るというしくみだ。今回参画したカクヤス、スマイルドラッグ、ツルハドラッグなど地域のドラッグストアやリカーショップ、カラオケ店などでクックパッドマートの商品が受け取り可能となる。

ニールセンデジタルは、オンラインショッピングサービス（EC）とオークション／フリマサービスの利用状況調査を実施、8月30日にその結果を発表した。ECの利用者数は「アマゾン」「楽天市場」が2強。デバイス別にみると実に70％以上がスマートフォンのみで利用しているという。また18〜24歳女性だと3位にファッションEC大手「ZOZOTOWN」がランクインしていた。

9月17日の「敬老の日」を控えプレゼント選びを始めた人もいるだろう。今年は「ストレスオフ」をキーワードに贈り物を選んではどうか、そんな提案をメディアプラス研究所が出した。同社が参画するプロジェクト「オフラボ」が全国14万人を対象に行った「ココロの体力測定」から、厚生労働省のストレスチェック基準にそった高ストレス・低ストレスの60歳以上の男女を抽出し、結果をまとめている。