海外の働き方ルール&制度10選、生産性向上&残業・労働時間削減のポイント

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記事の情報は2018-06-18時点のものです。

海外の働き方ルールは、労働生産性の低い日本が学ぶべき点が多い。日本の労働人口が減少する中で、一人あたりの生産性を高めるためには効率的な働き方を取り入れることが重要だ。オンライン総合旅行サービス「エアトリ」を運営するエアトリの調査では、海外のさまざまな働き方を紹介している。あなたの会社でも導入できる、働き方のルールや制度があるかもしれない。

8. 時間貯蓄制度(オランダ)

オランダでは、残業や休日出勤など所定外の労働時間を貯蓄し、後日有給休暇などに振り替えて利用できる。

9. 日曜勤務(フランス)

フランスは日曜出勤で給与が平日の倍になるなど、高待遇となる。

10.(番外編)アルプス電気「労働時間削減」でボーナス増

日本にも、生産性向上への意識が高い企業が増えており、特徴的な制度を打ち出す企業も増えてきた。たとえばアルプス電気では、労働時間削減できたら、その分を賞与に還元するという制度を運用している。

同社は15日、2018年度上期において、2017年9月16日~2018年3月15日までの全社月一人あたり平均所定外労働時間が2016年同期間と比較し2.4時間削減されたため、今夏季賞与へ0.04か月分上乗せする形で支給することを決めた。

各国の働き方ルールとはいえ、すべての企業でこれらが導入されているわけではないが、いずれも各国の文化が反映された、特徴的な働き方ルールといえるだろう。