VRIO(ヴリオ)分析とは | 競争優位を知るフレームワークの使い方・注意点

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VRIO分析とは、企業の経営資源の競争優位性を分析するフレームワークです。VRIO分析の使い方や注意点、有名なバリューチェーン分析にVRIO分析を取り入れることの重要性についても説明します。
VRIO(ヴリオ)分析とは | 競争優位を知るフレームワークの使い方・注意点

VRIO分析とは

ビジネスシーンではさまざまなフレームワークを用いて現状の分析を行います。VRIO(ヴリオ)分析は、自社がもつ経営資源の強みを理解し、競争優位性を維持できるかを分析するための指標です。

アメリカの経営学者であるジェイ・B・バーニーが提唱した理論です。経営資源を「経済価値(Value)」「希少性(Rarity)」「模倣可能性(Inimitability)」「組織(Organization)」の4つの視点から評価するものです。

それぞれの頭文字をとってVRIO(ヴリオ)と呼ばれており、それぞれ4つの視点から自社における経営資源の競争優位性の把握を目的としています。

Value(経済価値)

自社の経営資源が市場で経済的な価値ありと認識されているかどうかを測る指標です。顧客にとって価値があるかどうかが重要であり、たとえ豊富な資源を有していても、顧客から評価してもらえなければ意味がありません。

その資源の獲得・維持にかかっているコストは価値に無関係であり、顧客や社会に対してどれだけ多くの価値をもたらしているかを測ります。

Rarity(希少性)

自社の経営資源が希少かどうかを判断する指標です。希少性が高ければ、それだけ自社が戦う市場で競争優位性を確保しやすくなります。逆に希少性が薄いと、競合の参入が容易になるため競争が激しくなると予想されます。

具体的には、その業界において評価対象とする経営資源を有している企業の多寡に注目します。

Inimitability(模倣可能性)

自社の経営資源が他社にとって模倣しやすいかどうか分析します。経営資源が豊かな方が有利ですが、模倣されやすい場合は、時間を経るごとに競合他社に追いつかれてしまうリスクが高くなります。

言い換えれば、経営資源を保有していない企業が、それを保有するために大きなコスト負担をする必要があるならば、模倣可能性は低いともいえます。模倣困難であるかどうかの判断は、自社独自の歴史的背景や外部から見た時の因果関係の曖昧性、社会的な複雑性、特許による制約の有無などよります。

Organization(組織)

自社がその経営資源を有効活用できる組織体制であるかどうかを分析します。たとえ経済価値が高く希少性もあり、模倣が困難な資源であっても、それをうまく使いこなせなければ宝の持ち腐れになってしまいます。

具手的には、その資源を活用するための組織的なルールが整備されているか、長期的な競争優位を維持するための体制になっているか、独自の企業文化を有しているかなどが評価の対象となります。

VRIO分析によってわかること

経営資源をこれら4つの視点で競合と比較し、深く分析することで、価値が高く希少性があり、模倣困難な経営資源が何であるかを把握できます。さらにその資源を有効活用するために自社の何を整備・強化すべきかがわかってきます。

VRIO分析によって自社の内部状況を分析し、絶えず改善することにより、市場における長期的な競合優位性を築けるわけです。

VRIO分析をバリューチェーンの中で取り入れてみよう

VRIO分析の概要を説明したところで、企業のバリューチェーンの中でVRIO分析を実践する方法について説明します。

バリューチェーンとは

バリューチェーン(価値連鎖)とは、経営学者のマイケル・ポーターによって提唱された概念で、企業活動を原材料の仕入れから、製品やサービスが顧客のもとに届くまでの一連の価値の連鎖とする考え方です。

企業活動のどのプロセスで自社が価値を生み出しているかを把握することにより、競争優位性の源泉となる強みが把握でき、事業戦略に活かすことが可能になります。

バリューチェーン分析の最後の仕上げとして、VRIO分析による経営資源の競争優位性を把握する手法はよく知られています。VRIO分析によって競争優位の源泉となる活動を明らかにして、その強みをさらに伸ばすための施策が検討されることが多いです。

まずは自社のバリューチェーンの明確にする

VRIO分析を実施するにあたっては、まず自社のバリューチェーンを明確にすることが肝要です。収益がどれほどか、削減できる部分はないかを認識するために、プロセスごとのコストをしっかりと算出し、各レイヤー(業務プロセス)の強みと弱みを可視化していきます。

特に強み・弱みについては多くの人から情報を集め、多角的に分析するようにしましょう。偏った視点では本質が把握できず、場合によっては強みを弱みだと認識してしまったり、逆に競合と比較すると弱点に過ぎないものを強みだと誤認したりする可能性があります。

バリューチェーンをVRIOで分析する

自社の強み・弱みを明らかにしたら、レイヤーごとにVRIO分析を行い、経営資源の競合優位性を明確にします。これによって、自社の強みとなっているレイヤーとその強みをさらに詳細に把握できます。

VRIO分析表などを作成し、どういう方針で強みを伸ばし、弱みを改善するかを検討し戦略化します。これによって、近視眼的な成果ではなく、中長期的に自社に利益をもたらすブランディング戦略や、収益率の向上施策などを検討できるのです。

VRIO分析の注意点とは?

VRIO分析によって多くの気づきを得られますが、注意点や問題点も指摘されています。主に以下の2点から批判されることが多いようです。

時間がかかり、好機を逸するリスクがある

VRIO分析は分析対象の設定や、どの程度詳細に分析を行うかなど、事前の定義や要件設定が分析結果を大きく左右するため、分析の開始から結果の取得までに時間がかかる傾向があります。

その結果として、特に市場の変化スピードが早い業界では好機を逸してしまうリスクがあります。

また、分析結果が反映できる期間は短く、分析に時間を掛けすぎると顧客の評価する価値が変わってしまう懸念もあります。

たとえ詳細に分析を加えても、もっとも重要な顧客の嗜好が変化してしまっては分析に意味がなくなってしまいます。

チャレンジングな言動が抑制される

分析を重視し過ぎると、社員が慎重になりチャレンジしにくい社風になってしまう可能性もあります。

VRIO分析では人材のポテンシャルは評価されにくい傾向があります。

そのため社員からの能動的なチャレンジングな提案がされにくくなり、結果としてイノベーションが起こらない、組織のフットワークが向上しないなどのデメリットもあるのです。

自社の現状を多角的に把握するには有効な手法ですが、分析一辺倒ではなく、コストや時間との兼ね合い、そして場合によっては社員のクリエイティビティを重視することも重要だということを理解しましょう。

VRIO分析で企業の競争優位を知ろう

企業の経営資源の競争優位性について分析するVRIO分析について解説してきました。

VRIOによる分析結果をうまく用いれば、自社の強みに基づいた企業戦略を構築できます。しかしその一方、分析における問題点を意識しなければ、なかなか収支の改善にはつながらないという側面もあります。

企業活動においては常にPDCAが不可欠。経営陣は、分析ありきですべてを進めず、分析と実践のバランスをとることも大切なのではないでしょうか。