ライター 藤川 理絵

建設業界におけるxRの活用が急速に進んでいる。xRとはAR（拡張現実）、VR（仮想現実）、MR（複合現実または混合現実）の総称で、様々な産業で利活用方法が模索されている。今回は、マイクロソフトと協業してホロレンズを活用し日本の建設業界では初めて、建設現場へのMR（複合現実）導入に踏み切った小柳建設社長 小柳卓蔵氏にお話を伺った。

4月25日、日本初となるプロフェッショナルドローンチーム「RAIDEN RACING」が発足し、ドローンレースの世界最高峰「ドローンチャンピオンズリーグ（DCL）」に日本チームとして初めて参戦することを発表した。会場にはCo-Founderである実業家 堀江貴文氏が応援にかけつけ、司会はドローンエヴァンジェリストとしても活躍中の西脇資哲氏がつとめた。

1月21日、日本能率協会総合研究所が発表した調査データによると、日本国内のサイバー保険市場は2020年には500億円、2023年には700億円規模へと拡大する見込みであることが分かった。

2020年1月14日、巡回写真展『スウェーデンのパパたち』クロージングイベントが、スウェーデン大使館内アルフレッドノーベル講堂（東京都港区）で開かれた。テーマは、父親の育児休業。本レポートでは登壇者のコメントをヒントに、男性が気兼ねなく育児休業を取得できるために必要なことを考察する。

安倍内閣が主導する働き方改革法案の先行きが不透明な状況が続く4月11日、政策シンクタンクPHP総研主催「新しい働き方経営者シンポジウム」が東京赤坂で開かれた。メンバーシップ型雇用から日本式ジョブ型雇用への移行や、副業・兼業の必要性などについて、パネリスト4名による熱い議論が交わされた。

xR（AR、VR、MR）は、単なる作業効率アップや教育コスト削減だけではなく、営業支援や顧客体験の向上、遠隔コミュニケーションや空間共有など、さまざまな付加価値をもたらす。連載最終回となる今回は、xR導入の未来予測も交えて、ホロラボ CEO 中村氏にお話を伺った。

BiPSEE（ビプシー）は2019年5月20日、医療施設（医科・歯科）向けに「BiPSEE医療XR」の本格サービス提供を開始した。「BiPSEE医療XR」は、 AR（Augmented Reality 拡張現実）とVR、またアニメを組み合わせた、小児対象の治療支援システムだ。 歯科・小児科・皮膚科など幅広い医療分野で、子どもの不安と痛みの軽減を目指すという。

xR（AR、VR、MR )は、ファーストラインワーカーの業務効率向上だけではなく、教育・訓練・トレーニングにも効果的だという。連載第3回となる今回は、xR（AR、VR、MR）を活用することで、現場の人材育成、技術・スキルの伝え方がどのように変わるのかに焦点を当てて、ホロラボ中村氏にお話を伺った。

ファーストラインワーカーとは、製造、建設、医療など、実際に「現場」で働く方を指し、主にマイクロソフトで用いられている用語だ。本記事では、xR（AR、VR、MR）ですすむファーストラインワーカーの働き方改革に焦点をあて、Microsoft Mixed Reality 認定パートーナーであるホロラボ CEO 中村氏にお話を伺った。

2019年に入って、AR・VR・MRの総称「xR（エックスアール）」という言葉をCESやSXSWでも目にする機会が増えた。Microsoft Mixed Reality 認定パートーナーであるホロラボ CEO 中村氏にお話を伺い、xR（AR、VR、MR）の定義や日本の産業界におけるビジネス活用の最新動向についてまとめて紹介する。

子どもの治療に対する不安や痛みを和らげ、頑張って治療できたという自己効力感を育むことを目的とした、小児対象「AR＋VR治療支援システム」が誕生した。「BiPSEE（ビプシー）医療XR」だ。2019年1月から実施した導入試験を経て、4月より本格的にサービスを開始する予定だという。

2019年2月24日（中央ヨーロッパ時間）、米マイクロソフトがヘッドマウントディスプレイ（HMD）の新モデル「HoloLens 2（ホロレンズ 2）」を発表し開発者たちを賑わせている。AR（拡張現実）・VR（仮想現実）・MR（複合現実）いわゆるxRは、HoloLensなどデバイスの進化と5G実装で実証実験の段階から実用に向けて加速するだろう。本記事では、昨日発表された「HoloLens 2（ホロレンズ 2）」の性能概要と、xRが一般に普及した世界を描いた日本のアニメを紹介する。

スタートアップ・テック企業やベンチャーキャピタルに関する独自のデータベースとアナリストを保有する米調査会社CB Insigtsが2019年1月に発表したデータによると、ユニコーン企業は全世界で300社以上に増加。そのうちインド企業は13社だった。

2019年2月20日、インドのユニコーン企業でホテル運営会社OYO（オヨ）はヤフーと合弁会社を設立し、日本の賃貸住宅事業に本格参入することを発表した。スマートフォンから物件探しから入居、退去までワンストップででき、数日間の試し住みができる日本初のアパートメント（賃貸）サービス「OYO LIFE（オヨ ライフ）」を開始するという。

1月16日、「中国Edtechでは何が起こっているのか？〜最大市場の動向から学ぶEdtechの潮流〜」と題したセミナーが渋谷で開催された。全世界で9社あるユニコーンのうち5社を生み出した中国Edtech市場の最新動向、日本の教育改革について白熱した議論が飛び交った。

12月10日、エクスペディアが発表した【世界19ヶ国　有給休暇・国際比較調査2018】 によると、日本の有休取得率、有休取得日数ともに世界19か国で最下位だった。特に有給取得率の世界最下位は3年連続。2019年4月に有給休暇取得の義務化を控えて、日本人が休まない本質的な課題を探ってみた。

9月18日、Kotozna（ことつな）はインバウンド向けにSNSを使った多言語同時翻訳サービス「kotozna chat」（ことつな チャット）を開始することを発表した。Facebook Messenger（フェイスブックメッセンジャー）、LINE（ライン）、WeChat（ウィーチャット・中国語読みでウェイシン）、Kakao Talk（カカオトーク）など異なるSNS同士でも、各ユーザの母国語でメッセージができる多言語同時翻訳サービスを実現したという。

クックパッドが7月10日新たに発表した、生鮮食品ネットスーパー「クックパッドマート」が話題だ。「1品から送料無料で注文、好きな場所・好きな時間に受け取りができる」というが、生鮮食品のECサービスはすでにブルーオーシャンとは言い難い。同社に直撃し、そのビジネスモデルについて詳しくお話を伺った。

働き方改革が必要とされる社会背景や、企業が働き方改革を推進して解決すべき2つの課題を図解し、働き方改革の基礎知識をまとめた。働き方改革を推進する7つのポイントと企業の働き方改革事例を紹介するとともに、働き方改革の最終ゴールは「知的生産性の向上」であるとの考察をまとめた。働き方改革関連法が成立したが、減らない残業や副業の是非など課題は山積だ。個人と企業が自律的に働き方改革を進める一助となれば幸いである。

傾聴することの目的とメリットとは何か、またビジネスシーンで注目の「傾聴力」とは何かについて説明します。傾聴力スキルを高める5つのトレーニング方法は必読です。合わせて、転職や就職活動にも使えることのできる傾聴力を面接官にアピールする自己PRの秘訣も紹介します。