【1,087人調査】離職の実態アンケート　退職理由の本音と建前 | 退職者の7割は不満のサインあり

「優秀な社員が突然退職してしまった」
「退職理由を尋ねても本当の理由がわからない」
このような悩みを持つ経営者や人事担当者は多いと思われます。

そこで、SaaS比較サイト「BOXIL」では、過去3年以内に自己都合で退職した会社員や経営者・役員の20〜60代 1,087人を対象に、「離職の実態調査」を行いました。この調査では、「会社に伝えた退職理由（建前）」と「本当の退職理由（本音）」のギャップや、不満に対する認識の違いについて明らかにしています。本データの詳細や引用方法については ▶調査概要 を参照ください。

【30秒でわかるこの記事の結論】
・本当の退職理由で最も多かったのは「給与・待遇・評価への不満」（37.1％）
・退職者の7割以上は、退職を決意する前になんらかの形で不満を示していた
・職場環境の改善は離職防止策になりうるが、劇的な改善ができるとは限らない

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会社に伝えた退職理由は、給与・待遇・人事評価や人間関係への不満が多い

過去3年以内に自己都合で退職した方（n=1,087）に、会社へ伝えた退職理由を尋ねたところ、最も多かったのは「人間関係への不満（26.4％）」でした。次いで、「給与・待遇・人事評価への不満（25.1％）」、「体調不良（23.0％）」、「家庭の事情（22.4％）」などが続いています。

3位以降は「体調不良」や「家庭の事情（結婚・育児・介護・転居など）」、「キャリアアップやスキルアップ（21.5%）」、「別の業界や職種への挑戦（キャリアチェンジ）（20.4%）」など、会社側が引き止めにくい退職者本人の都合が並んでいます。

本当の退職理由では、会社への不満の割合が増加

退職を決意した本当の理由を尋ねたところ、最も多かったのは「給与・待遇・人事評価への不満（37.1%）」でした。退職時に実際に伝えた理由の中では25.1%にとどまっているにもかかわらず、本当の理由においては12ポイントも高い結果となっています。

次いで多かったのは「人間関係への不満（35.3%）」「労働時間や休日への不満（25.8%）」「非効率な業務への不満（24.7%）」で、上位4項目はいずれも会社に対する不満でした。

【建前と本音の比較】会社への不満を伝えていないケースが考えられる

退職理由として伝えた内容と実際の理由を比較すると、さまざまな不満が退職時には理由として伝えられにくい傾向があることがわかりました。さらに、退職時の理由として退職者本人による都合が使われやすい一方で、それが本当の理由ではない状況も見て取れます。

退職時に伝えられた理由と比較すると、退職を決意した理由では、「給与・待遇・人事評価への不満」「人間関係への不満」「非効率な業務への不満」「労働時間・休日への不満」が多い傾向にあります。これらからは、会社に不満があったとしても表立って伝えない状況が推測されます。

一方で、退職を決意した理由では回答が少なかったものの、会社に伝えた退職理由として回答が多かった項目には、「家庭の事情（結婚・育児・介護・転居など）」「特に理由はない」「体調不良」などが見られました。

退職者の7割以上が不満を示していた

退職を決意する前に会社や上司に不満を提示していたか尋ねたところ、「はっきりと伝えていた（38.1%）」が最多でした。「さりげなく伝えていた（態度や雑談などで匂わせた）（35.1%）」もふまえると、合計して73.2%の回答者が退職前になんらかの形で不満を伝えていました。

会社や上司は3割以上が退職者の不満に気づいていなかった可能性

会社や上司があなたの不満に気づいていたかどうか尋ねたところ、「明確に気づいていた」と答えた人は14.6％にとどまりました。また、「薄々気づいているようだった」と回答した人は37.1％でした。

これらを合わせると、約半数の人が、会社や上司が不満に気づいている様子だったと回答していました。

一方で、「気づいていなかった」と答えた人は33.3％でした。この割合は、前の設問「会社や上司に不満を提示していたか」で「全く示していなかった（突然退職を伝えた）（22.4％）」または「わからない（4.3％）」と回答した合計を上回っています。

つまり、退職者が不満を何らかの形で伝えていたにもかかわらず、会社や上司が気づいていなかった可能性があると推測されます。

職場環境の改善が離職防止に効果的とは限らない

会社がどのような状態であれば退職を思いとどまった、あるいは退職の時期を先延ばしにしたかについて質問したところ、「間違いなく思いとどまった」「少しは迷ったかもしれない」という回答が最も多かったのは、「自分の成果が正当に評価されている（合計51.1%）」でした。

ただし、「自分の成果が正当に評価されている」のうち、「変わらず退職していた」または「すでに問題ない状態だった」と回答した方も40.2%いました。

その他の項目でも40%以上が「変わらず退職していた」または「すでに問題ない状態だった」を選択していることから、職場環境の改善が大幅な離職率改善にはつながらない可能性が見て取れます。

一方、「誰でも部署内外の人と気軽に情報交換できる」でも「間違いなく思いとどまった」「少しは迷ったかもしれない」と回答した方が40%以上いたことから、少なからず離職防止に役立つとも推測されます。

そのため、一定の離職は発生するものと認識はしつつも、職場環境の改善を続けていくことが離職を防ぐ一つの手段となりうるでしょう。

以下では、選択肢の各項目に対して対策をする場合に注意点やおすすめサービスを紹介します。

自分の成果が正当に評価されている

「自分の成果が正当に評価されている」状態では、単に報酬の金額だけでなく、自分の努力や成果がきちんと認められているという納得感が求められます。そして、納得感のある人事評価を実現するためには、評価基準を不明確にせず、プロセスを誰にでもわかる形にする仕組みが必要です。

そのためには、誰がどのような基準で評価しているのか、目標に対してどの程度達成できたのかを見える化しましょう。評価の流れをデータで管理できる「人事評価システム」や、社員のスキルや成果をまとめて分析できる「タレントマネジメントシステム」があれば、効果的に運用できるのでおすすめです。

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会社への不満や悩みを安全に伝えられる

「会社への不満や悩みを安全に伝えられる」状態を作るには、対面でのコミュニケーションだけでなく、匿名性を保ちながら従業員の声をタイムリーに集める仕組みが欠かせません。また、意見が各部署だけにとどまると、経営層が本当の課題に気づくのが遅れることもあります。

会社全体の課題を見つけるには、定期的に匿名アンケートを実施できる「従業員満足度調査ツール」が役立ちます。

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長時間労働やサービス残業が防止されている

「長時間労働やサービス残業が防止されている」状態を実現するには、管理職の注意だけに頼るのではなく、客観的な記録で働きすぎを管理する環境が求められます。

「勤怠管理システム」を導入すると、打刻だけでなく、残業超過のアラートやPCの利用ログと実際の稼働時間の照合も可能です。こうしたデータで労働時間の実態を把握できれば、具体的な改善方法も見えてきます。

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業務が効率化されている

「業務が効率化されている」状態を目指すには、繰り返しの入力作業や紙の申請手続きなどを効率化しましょう。これにより、従業員は本来取り組みたかった意義ある仕事に集中でき、仕事の満足度も高まります。

たとえば、ルーチン作業を自動化する「RPA」や、プログラミングなしで業務アプリを作れる「ノーコード開発ツール」などが効果的です。もちろん、業務ごとに特化した専用ツールが導入できる場合は、より早く効率化できるのでそちらもおすすめです。

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誰でも部署内外の人と気軽に情報交換できる

「誰でも部署内外の人と気軽に情報交換できる」環境をつくるには、物理的および心理的な壁をなくすことが必要です。部署ごとに情報が分断されていたり、話しかけづらい雰囲気があると、業務が属人化したり、困ったときに助けを求めにくくなり、ストレスや離職につながります。

メールよりも速くて手軽に会話できる「ビジネスチャット」は、社内のコミュニケーションを活発にする効果が期待できます。また、定期的な対話によって信頼関係を深める「1on1ツール」を使えば、小さな悩みや不満を早く解消できます。

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表面的な「退職理由」に惑わされない組織作りを目指す

「離職の実態調査」によると、自己都合退職の背景には、評価や業務環境への不満が隠れている可能性があるとわかりました。また、従業員が発していたサインが見過ごされている場合があることも読み取れました。

いずれの場合も、まずは会社の現状をきちんと把握することが重要です。本調査は多くの会社に共通する傾向をまとめたものであり、実際にはそれぞれの会社ごとに異なる課題が存在すると考えられます。

そのため、適切に現状を把握したうえで、自社の課題に合った対策を進めていきましょう。

調査概要

• タイトル：離職の実態調査
• 調査方法：インターネット調査
• 調査地域：全国
• 調査対象：過去3年以内に自己都合退職をした会社員または経営者・役員の20〜60代 1,087人
• 調査期間：2026年1月27日〜2月3日
• 調査主体：スマートキャンプ株式会社

※本アンケート結果は小数点以下任意の桁を四捨五入しています。合計が100%にならない場合があります。

【引用に関するお願い】

本調査を引用する際は、出典として「BOXIL」と記載し、ウェブの場合はURL（ https://boxil.jp/mag/a10662/ ）へのリンクを設置してください。

記載例：BOXIL「離職の実態調査」, 20XX年XX月XX日確認, https://boxil.jp/mag/a10662/

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