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リテンションマネジメントとは?実施する上でのポイントとサポートツールを紹介

最終更新日:(記事の情報は現在から870日前のものです)
離職率の高さに悩む企業を中心に導入が進んでいるリテンションマネジメントの概要とメリット、そして運用のポイントについて解説します。優秀な人材の慢性的な離職でお悩みの企業の方は、ぜひ参考にしてください。

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リテンションマネジメントとは

リテンションマネジメントとは、維持・引き留めといった意味のある英語「retention(リテンション)」と、管理の意味がある英語「management(マネジメント)」を組み合わせた造語です。企業と社員の間で良好な関係を構築することで離職防止を図り、安定した雇用状態を維持する人材管理手法の1つです。

また優秀な人材を効率的に育成するうえで、リテンションマネジメントが大きな役割を果たすことも知られてきています。具体的には、労働環境や人事制度の見直し、能力開発といったことが挙げられ、企業が人材管理を適切に管理するための施策を行います。

リテンションマネジメントの目的

リテンションマネジメントの目的は、優秀な社員の離職率を減らすことによって、周囲の社員も生産性を向上させることにあります。

単に離職率の低下だけを目指すのではなく、企業全体で高い生産性を実現し、中長期的な業績の向上も狙ったマネジメント手法であるところがポイントです。

リテンションマネジメントのメリット

それでは、リテンションマネジメントの具体的なメリットについて説明します。

全体の生産性の向上、採用・教育コストの低下

有効なリテンション施策によって、優秀な人材に長く働いてもらえれば企業の業績が安定し、優秀な人材が他の社員にも影響を与えるため、全体の生産性向上にも期待できます。

また、社員の離職が続いてしまうと補填のための採用・教育コストがかかり、経営上の大きな負担となるケースが少なくありません。しかしリテンションマネジメントが効果を出し、離職を抑えれば採用・教育コストを削減でき、企業全体として大きなプラスになります。

リテンションマネジメントによる離職防止については、次の記事でより詳しく解説しています。

離職防止ツールおすすめ比較【比較表あり】選び方・タイプ別サービス紹介
社員の定着率向上に役立つ「離職防止ツール」のメリットから選び方、タイプごとのツール一覧、リテンション施策例を紹介し...
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スキルやノウハウの蓄積ができる

社員が定着すると業務を効率的に行うためのスキルやノウハウが蓄積され、それをさらにブラッシュアップ可能です。

蓄積されたノウハウは企業にとって非常に重要な無形資産であり、それを新たに入社した社員にも展開・実践することによって、組織全体のパフォーマンス向上が期待できます。

情報漏えいのリスクが低減する

頻繁に人員が入れ替わると、それだけ企業情報が外部に漏れるリスクが高まります。効果的なリテンションマネジメントによって人材流出を防げれば、結果として情報の流出リスクも低減できるのです。

長期的に事業計画が立てられる

リテンションマネジメントにより、離職防止ができれば事業計画も立てやすくなります。自社のメンバーが頻繁に入れ替わったり、人数が減ったりすると、計画どおりに進まなくなる危険性があるため、なかなか長期的な計画が立てられません。

しかしリテンションマネジメントに取り組むと、人材の入れ替えが少なくなるため、長期計画も安心して立てられるでしょう。長期的な事業計画を立案・実施できれば、事業を安定・成長させやすくもなります。

顧客満足度の向上につながる

リテンションマネジメントで効果が出れば、1人の担当者が長く継続して対応できるため、顧客満足度の向上につながります。担当者が入れ替わると、しっかり引継ぎをしても顧客が前担当者に話したことを、再度話すケースも、多少は出てくるものです。

しかし担当者が長年変わらなければ顧客は話を省けて、担当者側も顧客の意図をくんだ提案がしやすくなります。また顧客からすれば、頻繁に担当者が変わることは企業に対する不信感につながります。長く担当者が変わらないことは、それ自体が信頼の構築や顧客満足度の向上につながるのです。

企業イメージのアップにつながる

リテンションマネジメントに取り組み、離職率を下げられれば企業イメージのアップにつながります。一般的に離職率の高い企業はいわゆるブラック企業をイメージしやすく、逆に離職率の低い企業は、労働環境が整っており働きやすい優良企業のイメージがあります。

そのため離職率を下げて優良企業であると印象づけられば、求人の際に人が集まりやすく、優秀な人材も確保しやすくなるでしょう。また一般社会においても優良企業だと印象づけられれば、顧客からの信頼を勝ち取りやすくなります。

従業員エンゲージメントが高められる

リテンションマネジメントで従業員が求める職場環境を実現できれば、従業員エンゲージメントの向上も可能です。従業員エンゲージメントとは、従業員の企業に対する貢献意欲や、企業との信頼関係を表す言葉です。

従業員エンゲージメントが高まり、従業員それぞれのパフォーマンスが上がれば、売上・業績のアップにもつながります。また企業全体で掲げた目標も達成しやすくなるでしょう。

リテンションマネジメントが注目される背景

リテンションマネジメントが注目される背景としては、深刻な人材不足と離職率の高さが挙げられます。

深刻な人材不足

まず挙げられるのは人材不足です。現在日本では少子高齢化が加速している影響で労働人口も減少しており、高齢になった従業員が退職するため、労働人口は今後さらに減少すると予想されます。

そのため求人は「売り手市場」であり、よりよい条件を出す企業に人材が流れやすいため、募集しても人が集まらず、人材不足に陥っている企業も増加傾向にあります。このことから、
企業は現在いる従業員を、いかに自社に留めるかが重要視されているのです。

離職率の上昇で人材が流動的

もう1つの理由として挙げられるは、年功序列や終身雇用制度が崩壊したことで、離職率が上がっていることです。1度会社に入ったら定年まで勤めあげるのが一般的だった昔に比べ、今は労働条件や人間関係に不満があれば転職する考え方が普通です。

また現在はキャリアアップのため、よりよい環境を求めた前向きな転職も広まりつつあります。実際厚生労働省の調査結果によれば、就職後3年以内の平均離職率は高卒で37%、大卒で32%であり、いずれも前年度と比べて数値は上昇傾向です。そのため、優秀な人材を自社に留めて生産性を高めるために、リテンションマネジメントの重要性が増しています。

※出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和2年3月卒業者)を公表します」(2023年12月24日閲覧)

リテンションマネジメントの前に企業がやるべきこと

リテンションマネジメントで施策を行う前に、まずは従業員が自社にどういった不満をもっているかを明らかにしましょう。

現状把握のためアンケートを実施

自社の現状を把握するための方法としては、アンケート・面談・各種サーベイの実施がおすすめです。具体的には上司・同僚との関係性や、給与に対する満足度、自身の評価や評価制度に対する不満、業務負担や労働時間に対する不満などを聞き出しましょう。

給与や昇進・評価といった満足につながる要因と、業務負担や対人関係といった不満につながる要因をバランスよく聞き出すことが重要です。

結果分析し課題を可視化

アンケートやサーベイなどを行ったデータは収集し、分析を行ってどのような課題があるかを可視化しましょう。たとえばアンケートであれば、「現在の給与に対する満足度を、1~5のなかで選択してください」といった数値化できる内容にし、平均値を出すことで満足度を分析します。

年代別に平均値を出すといった細かい分析を行えば、より正確に課題を把握しやすくなります。アンケートを実施する際は、匿名で提出できるといった従業員の本音が引き出せる体制をつくることが重要です。課題が把握できた後は、従業員の不満につながる要因から優先的に対策を行いましょう。

リテンションマネジメントの施策

続いて、可視化した課題を解決するための、リテンションマネジメントの具体的な施策について解説します。

社内コミュニケーションを活発化させる

管理者から新入社員にいたるまで、すべての人員が日ごろから意見をいえる風通しのよい環境をつくるため、社内コミュニケーションを活発化しましょう。心理的安全性(自身の気持ちを気兼ねなく発言できる状況)を担保できれば、不安や不満に感じることを相談しやすくなり、離職の原因を未然に防げます。

またコミュニケーションが活発になれば、仲間意識が芽生え従業員エンゲージメントの向上にもつながります。同期・同僚と直接会話や交流ができる環境づくりを行いましょう。心理的安全性について詳しくは、次の記事を参考にしてください。

心理的安全性とは?高い職場・チームの作り方や方法、運用のポイント
心理的安全性がビジネスシーンで注目され始めた背景や、組織内の心理的安全性を高めるメリットについて解説します。また、...
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「1on1」を実施する

社員一人ひとりの成長に向き合うために、管理者と社員が1対1で対話できる場を設け、相談や活発な意見交換を可能にするのが有効です。

これにより離職防止につながるのはもちろん、部下の内面的な部分をより深く知れることにもつながり、適切な人材配置が可能となります。人材育成にまとまった時間がとれない企業でも、比較的短い時間で高い効果を得られるため、業種や業態を問わず積極的に導入する企業が増えています。

「1on1」について詳しくは、次の記事を参考にしてください。

1on1とは?ミーティングの目的・実施方法・効果的に行うポイント
近年、日本でも注目されている人材育成手法である1on1(1on1ミーティング)とは?本記事では、1on1を行う目的...
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人事評価制度を見直す

従業員は自身の成果を正しく評価してもらうことで、モチベーションや自社への貢献意欲を高められるため、人事評価制度を適正化することも重要です。評価の基準を明確にし、透明性を高めることで、従業員が自身の評価に納得できるよう制度を整えましょう。

また従来の上司が部下を評価する手法ではなく、360°評価と呼ばれる、同僚や部下からも評価される手法を取り入れるのもおすすめです。

給与体系の見直し

自身の働きに見合うだけの給与がもらえているかも重要であるため、給与体系の見直しもおすすめです。従業員がもつノウハウやスキルに見合った給与体系であるか、給与の根拠は明確か見直すとともに、賞与やインセンティブの追加による待遇改善も図りましょう。賞与やインセンティブは、本人の自発的なスキルアップの動機づけにもなります。

人材育成・能力開発の実施

人材育成やスキルアップは企業が成長するために重要ですが、従業員にとってもモチベーション向上や、企業との信頼構築にも重要な要因です。従業員それぞれでスキルアップに向けた目標管理を実施し、定期的にミーティングを行ってフォローしましょう。

また本人の希望するキャリアパスに合わせて、ジョブローテーションや研修の実施、資格の獲得支援などを行うのもおすすめです。

ワークライフバランスの実現

企業としては、従業員の仕事と私生活のバランスを調整できるかどうかも重要です。私生活よりも仕事を優先するような考え方は、とくに若い世代から敬遠されがちで、離職につながる大きな要因の1つです。

残業時間を減らす取り組みはもちろん、各種休暇の取りやすさといった、従業員が仕事を気にせず私生活を楽しめる体制が構築できているか見直しましょう。

福利厚生の充実

従業員が活用できる福利厚生の数や質の高さも、働きやすさにつながる要因の1つです。また求人でアピールすれば、応募者を増やす効果も期待できます。具体的には住宅補助や、施設の利用割引、特別休暇、保養所といったものが挙げられるでしょう。

主に金銭面でのサポートや、健康増進を支援するものがよく導入されています。自社にはどういった福利厚生が適切か考え、導入を検討してください。

リテンションマネジメントの取り組み事例(手法)

次に実際リテンションマネジメントの施策を行っている企業の例について、具体的な手法とともに紹介します。

トヨタ自動車株式会社

大手自動車メーカーであるトヨタ自動車では、これまでの年功序列による評価方法を廃止し、「多様性」「成長」「貢献」の3つを柱に、人事制度や仕組みの見直しを進めています。現在取り組んでいる主な制度改革は次のとおりです。

  • パートナーの育休取得100%(希望者)の実現
  • 年次・学歴・職歴・入社形態を評価要素から排除
  • 産業や社会家の貢献につながるチャンレンジを評価
  • 業務職の職種変更制度導入

このように、多様化した現代の働き方へ対応し、属性を排除し実力やチャレンジ精神を評価する方向へ見直しを行っており、多くの人が働きやすい職場環境を整えています。

※出典:トヨタイムズ「失敗恐れず挑み続けるために 制度改革の具体策を明示」(2023年12月24日閲覧)

カネテツデリカフーズ株式会社

かまぼこやちくわなどの水産練製品の製造・販売を行っているカネテツデリカフーズでは、入社3年以内の離職率が50%前後の状態が続いていました。若手社員が指導方法や説明能力を身につける機会が減り、新入社員とはコミュニケーション不足であることが原因でした。そこで状況を打開するために新たな制度を導入。

  • 新入社員指導員制度
  • フォローアップ研修といった教育研修
  • 月1回労使協議会を開催
  • 内々定者と面談を行い入社の意思確認やミスマッチの有無を確認

新入社員指導員制度では、OJTとは別に2~3年目の社員が若手社員を指名し、約半年間新入社員にマンツーマンで指導を行いました。結果制度の導入後50%前後だった離職率が、10%前後まで減少。指導員は指導する力を身につけ、新入社員は業務に対して前向きな発言が出るようになりました。

※出典:厚生労働省「若者が定着する職場づくり取組事例集」(2023年12月24日閲覧)

サイボウズ株式会社

「kintone」や「サイボウズ Office」といった、業務システムの開発・提供を行っているサイボウズでは、2005年に離職率が過去最高の28%を記録しました。この状況を打開するため、組織や評価制度を見直し、さまざまな施策を実施。

  • 働き方宣言制度
  • ウルトラワーク(在宅勤務制度)
  • 育自分休暇制度
  • 副(複)業許可
  • 大人の体験入部(他部署への体験入部)
  • 子連れ出勤制度

働き方宣言制度は、自身が働く時間や場所を自由に記述するスタイルで宣言し、実行する制度です。また育自分休暇制度は、希望者が最長6年間サイボウズへ復帰できます。こういった施策を行ってきた結果、直近2012~2022年の10年間は離職率が3~5%程度と、非常に低い数値を維持できるようになりました。

※出典:サイボウズ「ワークスタイル」(2023年12月24日閲覧)

リテンションマネジメントツール「アンケートツール編」

最後に、リテンションマネジメントの施策をサポートしてくれる、ツール・システムをジャンルごとにわけていくつか紹介します。まずは、アンケートを実施する際に、項目作成やアンケートの回収、結果分析に役立つアンケートツールを紹介します。

ミキワメ - 株式会社リーディングマーク

ミキワメ
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  • メンタルコンディションの可視化から状態改善まで支援
  • 性格タイプに合った状態改善向けアドバイスを提供
  • 組織はもちろん、回答者へもフィードバック

ミキワメは、短時間の性格検査とウェルビーイングサーベイを実施し、一人ひとりの性格に合ったマネジメントを支援できるサービスです。ウェルビーイングスコアと、内訳となる複数の尺度を測定できます。

測定結果をもとに、性格タイプを踏まえた状態改善のためのアドバイスを、組織と個人それぞれに提供してくれます。リテンションマネジメントの施策を考えるのに役立つのはもちろん、従業員個人の性格タイプに合ったマネジメントによって、メンタル不調による生産性低下や休職、離職を防止可能です。

ハタラクカルテ - 株式会社OKAN

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  • 人材定着と活躍に関連する15要素をベースに構成したアンケート
  • 特許取得済みのレポートで組織と個人の価値観ギャップを可視化
  • スコアと連動し記述式設問を自動生成

ハタラクカルテは、組織と個人の状況把握に特化したアンケートツールです。人員配置や評価体制など、人材定着と活躍に関連する15要素をもとに構成した設問で、従業員が重要視する要素と満足度のギャップといった情報を可視化してくれます。

回答と統計データを組み合わせ、良スコアと低スコアの要素について記述式の設問を自動生成でき、回答に紐づくエピソードや意見といったコメントも収集可能です。データを部署、拠点、年代別などでスコア表示でき、クロス分析もできます。

クアルトリクス 従業員エクスペリエンス(EX)|Qualtrics - クアルトリクス合同会社

クアルトリクス 従業員エクスペリエンス(EX)|Qualtrics
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  • 従業員満足度を多角的に分析
  • 重要なタイミングで従業員アンケートを自動実施
  • データを分析し、インサイトを明確にする

クアルトリクス 従業員エクスペリエンス(EX)は、離職者へのアンケート実施を自動化するツールです。収集したデータにより離職の原因となる要因を特定し、改善につなげます。退職時のほか重要なタイミングでの従業員アンケートを自動化できるうえ、360度評価や自己評価など、従業員をより深く理解するためのさまざまな機能を搭載しています。

1つのツールで、多角的な意識調査を実施し、任意の条件で分析可能です。従業員の不満が大きくなる前に、インサイトを明確にします。

リテンションマネジメントツール「1on1ツール編」

「1on1ツール」は、上記で紹介した上司と部下が1対1で対話を行う1on1において、コミュニケーション機会の創出やスケジュール管理、面談記録の管理に役立ちます。1on1ツールのなかでおすすめのツールを紹介します。

1on1 Talk - 株式会社サイダス

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  • 計画立案からフィードバックまでワンストップでサポート
  • トークテーマの設定が可能
  • 制度づくりの支援サービスも受けられる

1on1 Talkは、1on1の計画からフィードバックまでクラウドで完結でき、ワンストップでサポートしてもらえるツールです。診断機能で参加者の関係値を測定したり、トークテーマの設定機能で話題提供をしたりと、面談をフォローしてくれる機能が豊富です。

また1on1 Talkを提供するサイダスでは、組織の心理的安全性を高める制度・仕組みづくりが支援してもらえるため、社内全体の風通しをよくできるでしょう。

TeamUp - チームアップ株式会社

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  • 閲覧や操作権限を詳細に設定可能
  • 事前に面談での話題共有ができる
  • 構想設定から改善サイクルの運用まで対応

TeamUpは、1on1に関する情報共有が行いやすい1on1支援ツールです。TeamUpでは情報の閲覧やシステム操作ができる権限を誰に付与するか、詳細に設定できるため、幅広い情報を公開・共有しやすく、チーム連携を強化できます。

1on1における話題づくりでも、部下の入力したトピックが事前に共有できるため、上司は事前にトピックに関する情報の整理・調査ができ、会話を弾ませられるでしょう。1on1の満足度アンケート機能もあり、PDCAを回すのに役立てられます。

Co:TEAM(コチーム) - 株式会社O:(オー)

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  • 日報とフィードバックで1on1をサポート
  • 日報でタスクの進捗とモチベーションが把握可能
  • 悩みやコンディションを可視化できる

Co:TEAM(コチーム)は、日報とフィードバックによって1on1の管理を行うことで、効率よく1on1を実施できるツールです。日報を使い、チャットツールと自動連携してチームの課題や従業員それぞれのコンディションを可視化し、日々フィードバックを行うことでリテンションマネジメントを実施します。

1on1はもちろん目標管理にもおすすめのツールです。チームを管理するマネージャーは、業務の優先度適正化や、アルゴリズム分析などが効率よく行えます。

リテンションマネジメントツール「人事評価システム編」

人事評価システムは、従業員の成績や自社への貢献度など、人事評価に関する幅広い情報を管理できるシステムです。リテンションマネジメントにおいては、構築した人事評価制度を、客観的かつ公正に運用し、透明性を高めるのに役立ちます。人事評価システムのなかから、おすすめのツールを紹介します。

HRBrain 組織診断サーベイ - 株式会社HRBrain

HRBrain 組織診断サーベイ
HRBrain 組織診断サーベイ
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  • 人事評価以外にも幅広くバックオフィスを効率化
  • テンプレートの数が豊富
  • シートやワークフローのカスタマイズ性が高い

HRBrainは、人事評価のみならず労務管理といった幅広いバックオフィス業務に対応しており、必要に応じてプロダクトが組み合わせられるサービスです。人事評価においては、柔軟性の高さが特徴です。

評価・目的ごとのテンプレートが豊富に用意されているため、評価シートのカスタマイズを行う手間が減り、スピーディーにシステムが導入できます。また評価シートやワークフローは自由度の高いカスタマイズができるため、評価制度を変更する際にも便利です。

人事評価ナビゲーター - 株式会社日本経営

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  • 業界トップクラスの低価格
  • シンプルで使いやすい設計
  • 導入支援にも対応

人事評価ナビゲーターは、システムの活用に慣れていない企業でも導入しやすい人事評価システムです。低価格でシステムを利用できるため、長期的にも使いやすく、顧客の負担を最小限に収められます。

またわかりやすくシンプルな設計が特徴です。人事評価の実施と集計に特化し、過剰な機能を省いているため、誰でも使いやすいシステムといえます。システムを導入する際は、セットアップレクチャーやWeb面談が受けられるため、システムの導入に慣れていない方でも安心です。

あしたのクラウドHR - 株式会社あしたのチーム

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  • 給与の査定や計算まで対応
  • 評価業務の工数を大幅に削減可能
  • 導入・運用支援が充実

あしたのクラウドHRは、給与に関する業務まで対応した人事評価システムです。人事評価や社員情報管理はもちろん、給与の査定や給与計算・分析まで対応しているため、報酬の見直しにも役立ちます。

また目標の自動添削機能といった、管理職の評価業務を支援する機能が豊富であるため、業務にかかる工数を大幅に削減できます。くわえて導入・運用支援が充実していることも魅力です。専任のコンサルタントが面談の同席や評価分析、研修支援、制度の再構築などに対応してくれるため、人事評価制度をどう見直せばいいか悩んでいる方におすすめです。

リテンションマネジメントツール「タレントマネジメントシステム編」

タレントマネジメントシステムとは、従業員のスキルや経験値といった情報を可視化し、人材開発や人材配置を支援するシステムです。アンケート機能や人材配置のシミュレーション機能を有するサービスも多く、幅広くリテンションマネジメントに活用できます。タレントマネジメントシステムのなかから、おすすめのシステムを紹介します。

カオナビ - 株式会社カオナビ

カオナビ
カオナビ
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  • アンケート機能で従業員の本音をキャッチ
  • 面談記録の蓄積でモチベーション変化を"見える化"
  • 人材データベースのカスタマイズ性が高い

カオナビは、従業員の本音や思考を可視化する従業員満足度調査機能や人材配置機能を備えた、タレントマネジメントシステムです。収集したアンケートや面談の記録から、モチベーションの変化を可視化できるため、離職の予兆を早期に発見・対策し、エンゲージメント向上が期待できます。

また人材データベースを自由にカスタマイズできるため、幅広い角度から人材の可能性やスキルを分析し、能力開発や人材配置に役立てられるでしょう。

HRMOSタレントマネジメント - 株式会社ビズリーチ

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  • データの見える化・人財検索による最適な配置の実現
  • API連携でスキルや給与データを一元管理
  • 成功に向けた伴走体制

HRMOSタレントマネジメントは、人材の発掘や人材配置がしやすいタレントマネジメントシステムです。従業員のコンディションやスキルといった情報を見える化し、多様な分析ができるうえ、人財検索機能で求めている人材を探しやすく、優秀な人材の発掘や抜てきに役立ちます。

また組織シミュレーション機能では、最新の人事情報をもとに配下メンバーの分布確認から配置検討ができるため、最適な異動や配置ができるでしょう。くわえて専任の担当者がつき、運用課題の解決に並走して助言や施策の実施をしてくれるため、人材活用に悩んでいる方におすすめです。

タレントパレット - 株式会社プラスアルファ・コンサルティング

タレントパレット
タレントパレット
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  • 人材管理に必要な機能を網羅
  • 人員配置を助けるキャリア見える化機能
  • ビッグデータ活用で組織活性化

タレントパレットは、人事ビッグデータを活用し、組織としてのパフォーマンスを向上させるタレントマネジメントシステムです。社員のワークログやスキル、マインドなどさまざまな人材情報を集約し可視化できます。

またキャリア見える化機能や、ドラッグ&ドロップによる昇格シミュレーション機能も利用可能。今後人材のどういった能力を開発すべきか、どういったキャリアを積ませるべきかといった、人材育成のプランを立てるのに役立ちます。

リテンションマネジメントツール「コミュニケーション支援サービス編」

コミュニケーション支援サービスは、従業員間のサンクス機能や社内SNS、イベント開催といった、社内におけるコミュニケーション活性化の土台づくりに役立つサービスです。コミュニケーション支援サービスのなかからおすすめのサービスを紹介します。

RECOG - 株式会社シンクスマイル

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  • 「ホメる」仕組みづくりができる
  • 豊富な機能でコミュニケーションを活性化
  • バリュー浸透も支援可能

RECOGは、シンクスマイルが提供する、「ホメる」仕組みづくりができるコミュニケーション支援アプリです。レターや掲示板、チャットなど幅広い機能でコミュニケーションが図れます。また部署・個人のページがつくれるため、社内SNSのようにも活用できます。

くわえてバリュー浸透プログラムがあり、行動指針にもとづいたメンバーをバッジで表彰するといったことも可能です。

Yappli UNITE - 株式会社ヤプリ

  • 社内向けコンテンツやメッセージの配信ができる
  • インセンティブの付与でサービス利用を促進
  • 満足度調査にも対応

UNITEは、組織全体で一体感・カルチャーの醸成ができる、コミュニケーション支援サービスです。経営陣からのメッセージや、ナレッジコンテンツの配信ができるため、バリューを浸透させやすいのが特徴です。

またWeb社内報や社内部活動の紹介、アクションに対してインセンティブを付与できるため、サービスの利用も促進できます。現場環境や労働条件に関するサーベイもでき、従業員の満足度調査も可能です。

THANKS GIFT - 株式会社Take Action

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  • 日々の貢献を社内通貨やポイントで可視化
  • ポイントは景品と交換可能
  • 組織課題の把握や施策選定もできる

THANKS GIFTは、日々の貢献を可視化し、福利厚生につなげることで従業員エンゲージメントを最大化できるサービスです。社員間で感謝したいことや称賛したいことがあれば、社内通貨やポイントが付与され、それをシステム上で貯められます。

また貯めたポイントはAmazonギフトカードや、QUOカードPayなどに変換可能。これにより、コミュニケーションを活性化し、社員同士が感謝しあう空気感を醸成できます。くわえて組織サーベイ機能もあり、アンケート結果をもとに施策選定のアドバイスも提供してくれます。

リテンションマネジメントで離職を防止

リテンションマネジメントの概要と重要性、導入のメリットについて解説しました。どのような企業であれ、継続して業績を上げ続けるには、離職率を下げて優秀な社員に長く働いてもらう必要があります。

そのためには、金銭的な報酬はもちろんですが、社員一人ひとりがみずからの特性を活かし、やりがいをもって働ける職場環境をつくることが重要です。また本記事で紹介したように、職場内でのコミュニケーション活性化も大切で、とくに上司と部下の対話によって問題を解決していく手法が、今後ますます求められるでしょう。

現在、離職率の高さに悩んでいる企業の方は、ぜひ積極的にリテンションマネジメントに取り組み、優秀な人材の流出を防いで組織全体の生産性の向上を目指しましょう。

BOXILとは

BOXIL(ボクシル)は企業のDXを支援する法人向けプラットフォームです。SaaS比較サイト「BOXIL SaaS」、ビジネスメディア「BOXIL Magazine」、YouTubeチャンネル「BOXIL CHANNEL」、Q&Aサイト「BOXIL SaaS質問箱」を通じて、ビジネスに役立つ情報を発信しています。

BOXIL会員(無料)になると次の特典が受け取れます。

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