社内Wikiツールおすすめ比較19選！事例と失敗しないための注意点

社内SNSには多くの種類があり「どれを選べばいいか」迷いますよね。後から知ったサービスの方が適していることもよくあります。導入の失敗を避けるためにも、まずは各サービスの資料をBOXILでまとめて用意しましょう。
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社内Wikiとは

社内Wikiとは、社内情報を体系的にまとめ、Wikipediaのような形式で公開できる情報共有ツールです。

情報共有ツールには次の5つの種類がありますが、社内Wikiはとくに「ノウハウの蓄積と共有」に優れています。

社内Wikiは書類作成に強く、議事録や日報、社内用業務マニュアルの作成などに使用することで、業務効率の改善を期待できます。

社内Wikiツールを導入するメリット

社内Wikiツールを導入するメリットや使い方は次のとおりです。

• 業務効率の改善が見込める
• 一元管理によって情報管理がしやすくなる
• 属人化の防止による業務品質の向上
• 人材教育コストや業務の引き継ぎコストの低減

社内Wikiは社内全体の情報だけでなく社員一人ひとりが持つスキルやノウハウ、経験なども共有可能です。社内のルールを共有できることや、業務や引き継ぎなどを効率的に進められるメリットもあります。

それぞれのメリットや実際の使い方について説明します。

業務効率を改善できる

社内Wikiは業務効率の改善に役立ちます。

たとえば、報告書や業務日報といった上司のチェックが必要になる書類を社内Wikiで管理すれば、共有と整理の二度手間を回避できます。

また、頻繁に作成する書類はテンプレートとして保存することで、タスク処理の時間も短縮できます。

一元管理によって情報管理がしやすくなる

社内Wikiは、情報のプラットフォームとして非常に優秀です。社内ルールや資料、マニュアルなどの情報を社内Wikiで一元管理することで次のようなメリットが得られます。

• 簡単に情報を更新できるため常に最新の情報を共有できる
• 社内Wikiを確認すれば調べることに時間をかけずに済む
• 情報を容易に探せるため資料作成の時間も削減できる

情報を調べたり聞いたりする手間を省けるだけでなく、情報漏えいのリスクも軽減できるため、日々多くの情報を扱っている企業にはとくに向いています。

属人化の防止による業務の質改善

「社員によって業務の質が異なること」という問題に直面している方も少なくありません。上司や優秀な社員の経験的知見が社内で共有されていなければ、企業としてはもったいない状態です。

社内Wikiを導入し、仕組みを整えることで属人化を防ぎ、会社全体の業務の質向上も実現可能です。

人材教育コストや業務の引き継ぎコストの低減

社内Wikiによって人材教育コストや業務の引き継ぎコストを低減できるのもメリットです。新入社員の教育、転勤・異動・退職に伴う業務の引き継ぎなど企業では人が動くことでコストがかかります。

たとえば、新人社員が覚えるべき内容を社内Wikiに共有しておけば、育成の時間的コストを削減できます。

また、引き継ぎの際にも社内Wikiは有効です。社員が退社しても、ノウハウが社内Wikiに明文化されていればそれを頼りに引き継ぎを進められます。部署移動のときにも社内Wikiに情報を残すことをルール化しておけば、スムーズに引き継ぎできるでしょう。

社内Wikiツールの選び方

社内Wikiツールの導入で失敗しないためにも、適切なツールの選び方を把握しておきましょう。主に次のポイントで社内Wikiツールを比較すると、自社に合ったサービスを選定できます。

• 自社に必要な機能を搭載しているか
• ITやPCに不慣れな方でも使いやすいか
• 検索機能が充実しているか
• 利用料金・費用対効果は適正か
• セキュリティ面やサポート体制は整っているか

まずは自社の課題を洗い出し、解決できる機能がサービスに搭載されているかを確認しましょう。同時にPCが苦手な方でも扱える操作性かどうかも重要です。

社内Wikiツールでは検索機能が重要なポイントなので、ファイル内検索やタグ検索など、詳細な検索方法や絞り込みができるツールがおすすめです。

上記のポイントで導入したいサービスをある程度絞り込めたら、料金やセキュリティ、サポート体制を比較して、自社の条件に合うサービスの無料トライアルやデモ、問い合わせで詳細な部分を確認してください。

ここからはBOXILおすすめの社内Wikiツールを紹介します。

記事によってはサービス運営会社が自社に有利な記事を掲載しているため、「いまいち信用できない」と感じている方も多いのではないでしょうか。

そこで、BOXILが客観的に優れていると考えるサービスを下記観点で紹介します。

1. BOXILおすすめ社内Wikiツール（クラウド型）
2. オンプレミスの社内Wiki

オンプレミスとは、「自社専用の社内Wikiを構築・運用する仕組み」です。これまでは、オンプレミス型が利用されてきましたが、最近ではクラウド型を導入することが一般的です。

そのため、まずは「1. BOXILおすすめ社内Wikiツール」からチェックしてみてください。

1. おすすめ社内Wikiツール15選

まずはBOXILおすすめの社内Wikiを紹介します。

ツールごとの特徴や機能、料金、無料トライアルの有無などを比較できるように、まとめて紹介しているので、ぜひサービスを比較検討する際の参考にしてください。

NotePM

NotePM

株式会社プロジェクト・モード

2026上半期 資料請求数ランキング1位

4.39 913件の口コミ

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• 12,000社以上^※・継続率99%^※！属人化を防ぐ社内版ウィキペディア
• AI・全文検索で添付ファイル内も即発見でき、必要な情報に瞬時到達
• 初期0円・5,400円〜導入でき、IP制限などセキュリティも万全

NotePMは、社内マニュアルや業務ノウハウ、議事録など、さまざまな社内ナレッジの一元管理ができるナレッジ共有ツールです。Markdown記法に対応した高機能エディタに加え、既存ファイルをアップロードするだけでページ化する「AIマニュアル変換」を搭載しており、ITツールに慣れていない方でも簡単にドキュメントを作成・更新できます。

ツリー構造の情報管理や、ファイルの中まで検索できる全文検索機能を備えており、スマートフォンやタブレットからも操作可能なので、ほしい情報がすぐに見つかります。また、SlackやTeams等の外部ツール連携、いいね・リアクション機能により、メンバー間での自発的なコミュニケーションを促進します。

※出典：プロジェクト・モード「NotePM公式HPより」（2026年8月14日閲覧）

料金プラン・価格

初期費用・サポート費用は0円です。すべてのプランで全機能（AI機能含む）を利用できます。30日間の無料トライアルあり。

※1 各プランのユーザー数は「編集ユーザー」と「閲覧ユーザー」の合計上限人数です。
※2 プラン50（200名/500GB）以上もご用意があります。プラン1000以上の規模でご利用の場合はお問い合わせください。

Kibela

Kibela

株式会社ビットジャーニー

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• Markdown、リッチテキスト両方に対応
• 編集、検索、要約をサポートするAI搭載
• 使われていないユーザー分が還元されるアクティブ課金制（※クレジットカード決済時）

Kibelaは、図解の挿入や複数人での同時編集、Markdown形式での記述が可能なナレッジ共有ツールです。

AIによるサポート機能を搭載し、作成中の記事に対して、AIが構成の提案や誤字脱字の校正を行うほか、蓄積情報をもとにAIが質問に回答する検索機能も備えています。グループごとにトップ画面のレイアウトを変更でき、部署やプロジェクトに合わせた社内ポータルサイトとしても活用可能です。

料金プラン・価格

無料トライアルあり（ライト：14日間、スタンダード：1ヶ月、エンタープライズ：2ヶ月）。

※1 コミュニティプランは基本機能の一部をずっと無料で利用できる5人までの少人数プランです（トライアルなし）。
※2 ライト、スタンダード、エンタープライズの各プランでは無料の閲覧ユーザー（それぞれ75名、200名、375名）をご利用いただけます。
※3 クレジットカード決済の場合は使われていないユーザー分が還元されるアクティブ課金制が適用されます。

Notion

Notion

Ｎｏｔｉｏｎ　Ｌａｂｓ　Ｊａｐａｎ合同会社

4.62 13件の口コミ

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• プロジェクト管理やスケジュール管理、社内Wikiに対応したオールインワン型ツール
• 外部ツールと連携した情報検索や議事録作成を自動化するAI搭載
• チームでの共同作業や外部とのコラボレーションを円滑にする機能が充実

Notionは、ドキュメントやプロジェクト、ナレッジをまとめて管理できるナレッジマネジメントツールです。画像やリンク、チェックボックスなどを組み合わせ、ナレッジを共有したり、プロジェクトの進捗を管理したりできます。

SlackやGitHubなどの外部ツールと連携すれば、必要な情報の一括検索も行えます。AIによるサポート機能を備えており、会議メモやタスク、プロジェクトなど、業務に必要な情報の一元管理が可能です。

料金プラン・価格

無料トライアルあり（Notion AIなどの体験版機能等を含む）。

※1 フリープランはメンバーが2名以上の場合はブロック数に制限が生じます。
※2 年間プランを選択した場合は最大20%の割引が適用されます。

• 世界7億^※以上のユーザーが使用するファイル管理アプリの決定版
• 保存したファイルは、スマートフォンとパソコンで同期可能
• 無料で2GBまで利用できる

Dropbox Paperは、Dropboxが提供しているドキュメントツールです。Dropbox Paperはとにかくインターフェースが美しく、使い心地で選びたい方に向いているサービスと言えます。

もちろん、アップロードしたファイルは、パソコンやスマートフォンなどあらゆるデバイスから確認可能。相手がDropboxのアカウントを持っていない場合でもファイルを共有できるのも特徴です。

※出典：Dropbox「Dropbox公式サイト」（2026年8月14日閲覧）

料金プラン・価格

Standard・Advancedプランは無料トライアルあり。

※各料金は月払い選択時の月額料金です。

Helpfeel Cosenseは、チームでリアルタイムに情報を共有できる共有ノートサービスです。タグとリンクによる自動整理機能により、大量の情報でも簡単に扱えます。

Helpfeel Cosenseでは、単語を[カッコ]で囲むだけでページがリンク化され、自動でつながり合います。数千ページになってもフォルダの構成に悩むことなく簡単に検索できる状態を保てます。

料金プラン・価格

1000ページまで無料で試用できます（BUSINESSプラン）。

※1 同一企業内で複数プロジェクトを利用する場合は、ユニークユーザー数＋追加プロジェクトごとに月額1,100円（税込）がかかります。
※2 200人以上の場合は割引が適用可能です。

Evernoteは、アイデアを管理するオンラインメモアプリです。ノート、タスク、スケジュールをまとめて管理でき、テキストのほか、画像、音声、スキャン、PDF、文書ファイルを追加できます。

ノートは利用しているすべての端末で自動的に同期されるので、重要な情報にすぐにアクセス可能。強力な検索機能で、必要な情報を素早く見つけられます。

料金プラン・価格

有料プランは無料トライアルあり（7日間／Enterpriseは14日間）。

※1 各料金は月払い選択時の月額料金です。年間プラン選択時は最大40%お得になります。

flouu（フロー）は、社内の情報・文書を集約して、チームの業務効率化を実現するオンラインワークスペースです。リアルタイムで同時編集、共有可能なドキュメントの作成機能や、ドキュメント単位のリアルタイムチャット機能、Slack、Chatworkとの連携機能があります。

閲覧者や閲覧回数を確認でき、確認してほしい相手に閲覧をリクエストする機能もあるため、効率的なナレッジ共有に役立ちます。

料金プラン・価格

クレジットカード情報不要で14日間の無料トライアルあり。

※1 有償でストレージの追加も可能です。

• クラウド型Wikiツール
• Markdownでの編集
• グループ機能で柔軟な共有実現

DocBaseは、成長する組織のための情報共有ツールです。社内外を問わずさまざまなグループの作成や、Markdown編集に対応しています。

大企業内だけでなく、プロジェクトに携わる外部メンバーも含めたグループが作成可能。その他、グループ単位、ドキュメント単位での権限設定など、セキュリティにも気を配った設計がされています。

料金プラン・価格

クレジットカード登録不要で30日間の無料トライアルあり（全機能お試し可能）。

※1 3,000人を超える規模でご利用の場合はお問い合わせが必要です。
※2 追加ストレージは500円（税抜）/10GBにて利用できます。

• クラウド型Wikiツール
• グループごとの公開範囲設定・閲覧管理機能
• 充実したテンプレート機能

Qiita Teamは、エンジニアの間で使われることの多い情報管理Wikiツール「Qiita」のチーム版です。
「かんたんに書けて、かんたんに共有できる場所」をコンセプトに設計されており、シンプルでわかりやすいドキュメント作成が可能です。ドキュメントごとの閲覧制限が可能なほか、充実したテンプレートを使って、素早くキレイに作成して情報共有できます。

料金プラン・価格

お支払い方法の入力不要で無料トライアルあり（期間延長も可能）。

※1 利用人数が100人を超える場合は見積り依頼が必要です。

• クラウド型Wikiツール
• Markdownでの編集
• 複数人同時編集が可能

esa.ioは、「とりあえず不完全でも公開、そのあと何度も更新して情報育てる、情報が育ったらきちんと整理」という考えに基づいて設計された社内用Wikiツールです。

そのコンセプトから、作成途中のドキュメントも「書き途中」として公開でき、複数人が同時に編集もできます。Webhookを使って各種サービスとも連携可能です。

料金プラン・価格

チーム作成月から2ヶ月後の月末まで（最大2ヶ月間＋α）の無料トライアルあり。

※1 1社で複数チームを利用する場合、連結決済設定を行うことで同一メンバーの重複分を1人分としてカウントし、料金をまとめることが可能です。

• AIによる社内ナレッジの自動統合とガバナンス強化
• SlackやMicrosoft Teams、各種クラウドツールとのシームレスな連携
• MCP対応ツールやAIエージェントへの信頼性の高い情報提供

Guruは、社内に散在するドキュメントやデータを統合・一元管理し、正確な情報（ソース）を人やAIに提供するAIナレッジプラットフォームです。

SlackやTeamsなどの日常ツールと連携し、常に最新かつ検証されたナレッジをリアルタイムで届けることで、社内の問い合わせ対応や業務効率化を実現します。

料金プラン・価格

デモ・個別相談会あり。

※1 料金は組織の規模やナレッジの複雑さ等に応じたパッケージ提供（個別見積もり）となっています。
※2 501(c)(3)認証の非営利団体向けに「Guru for Good」割引プランが用意されています。

コンテンツ管理ストレージ「WAN-RECORD Plus」

コンテンツ管理ストレージ「WAN-RECORD Plus」

株式会社ＮＸワンビシアーカイブズ

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コンテンツ管理ストレージ「WAN-RECORD Plus」の詳細を見る

• 厳格な管理を必要とする文書からマニュアル、提案資料まで一貫管理
• 全文OCR検索やタグ、条件付き検索などの検索方法に対応
• チャット形式でユーザー同士のやり取りが可能

コンテンツ管理ストレージ「WAN-RECORD Plus」は、デジタルデータから紙文書のような物理的なアイテムまで一貫管理できるコンテンツ管理ストレージです。PDFやExcel、Word、音声ファイル、動画などのデジタルデータをまとめて管理できます。

登録ファイルのバージョン管理や詳細なアクセス権限・操作制限の設定に対応し、内部統制を強化しながらのノウハウ継承に役立ちます。また、生成AI機能（AIタギング）を搭載しており、指示ルールに基づき文書からの項目抽出や仕分け、判定を自動化できる点も特徴です。

デジタルデータに加えて紙文書等の物理アイテムも登録でき、保管場所や貸出状況まで一貫して管理できます。

料金プラン・価格

最大3か月間の無料トライアルあり（初期費用0円）。

※1 ユーザー数超過の場合、ライトプランは1ID追加ごとに3,000円/月、ベーシックプランは1ID追加ごとに100円/月がかかります。
※2 ライトプランは申込初月の月額基本料が無料となります。
※3 容量超過の場合、100GB増量ごとに10,000円/月がかかります。

flowzoo

flowzoo

ＢＵＳＩＮＥＳＳ‐ＡＬＬＩＡＮＣＥ株式会社

4.64 11件の口コミ

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• 業務フローに手順やナレッジを紐づけて、組織全体の情報共有を促進
• 豊富なテンプレートで誰でも簡単に業務ノウハウを蓄積・共有
• 属人化を解消し組織の知識として活用可能

flowzooは、業務の手順やノウハウをフロー化し、誰でも理解しやすい形で共有できるツールです。各業務プロセスに詳細なマニュアルやナレッジを紐づけたテンプレートとして蓄積されるため、組織全体の知識レベルを向上させ、属人化を解消します。

豊富なテンプレートが用意されており、簡単に情報を作成と共有できるため、Wikiの構築や運用にかかる負担を軽減します。新入社員のオンボーディングや業務引き継ぎにおいても、標準化された情報が役立ち、組織全体の生産性向上に貢献します。

料金プラン・価格

30日間の無料トライアルあり（10名まで、カード登録不要）。

※1 年間契約時の1人あたりの月額料金です（月契約の場合は1人あたり3,300円/月）。
※2 ご利用にあたっては別途、導入支援費が必要となります。

Zendesk

Zendesk

株式会社Zendesk

2026上半期 資料請求数ランキング1位

4.10 127件の口コミ

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• 顧客フィードバックで知見を改善
• AIボットで自己解決を促進
• 包括的な顧客対応を連携で実現

Zendeskは、顧客問い合わせから得た知見をナレッジとして体系化し、顧客の自己解決を支援するツールです。FAQデータベースとセルフサービスポータルにより、顧客は必要情報を迅速に入手でき、問い合わせ数を減らせます。

フィードバックと利用分析でナレッジ品質を継続的に改善し、AIボットと検索機能で自動サポートを提供します。Zendesk Support Suiteと連携すれば、チャットやCRM統合による包括的対応が可能となり、担当者は複雑な課題に集中できるため、顧客満足度と業務効率の向上に役立つツールです。

料金プラン・価格

14日間の無料トライアルあり（カード登録不要）。

※1 従業員サービス（社内向けサービスデスク）プランの年払い時の月額料金です。公式情報に「税抜」の明記がないためヘッダーは「月額料金」としています。
※2 顧客サポート向け（カスタマーサービス用）の料金プラン（Support Team: 25ドル/月〜、Suite Team: 69ドル/月〜等）も別途用意されています。
※3 Copilot（50ドル/月）、Quality Assurance（35ドル/月）、Advanced Data Privacy and Protection（50ドル/月）などのアドオンも用意されています。

AIナレッジプラットフォーム Qast

AIナレッジプラットフォーム Qast

any株式会社

2026上半期 資料請求数ランキング1位

4.33 54件の口コミ

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• 現場の疑問を起点にナレッジを効率収集
• 詳しい⼈を可視化し「誰に聞けば？」を解決
• AI活用でナレッジ作成・管理を効率化

AIナレッジプラットフォーム Qastは、社内に埋もれた個人の経験や知識を企業のナレッジとして引き出し、ナレッジマネジメントを成功に導くクラウドサービスです。「？」を起点に必要なナレッジを収集・蓄積し、誰が何に詳しいかを可視化するKnowWho機能で「誰に聞けば？」を解決。AIによる投稿自動生成や要約などで、ナレッジ作成と活用を効率化します。

料金プラン・価格

10名まで利用可能なフリープラン（無料デモ）あり。

※1 ユーザー追加は10ユーザー単位（1,000名以上の契約は100ユーザー単位）となります。
※2 ご利用にあたっては別途、初期導入費用が必要となります。具体的な料金は利用人数によって変動します。
※3 フリープランではQast AI機能は利用できません。
※4 500ID以上でのご契約の場合、専門のナレッジコンサルタントによる伴走支援がつきます。

2. オンプレミスのおすすめ社内Wiki（オープンソース含む）

オンプレミス版の社内Wikiを使用したい場合は、下記サービスを検討すると良いでしょう。

Confluenceは、Trelloやjiraを提供しているアトラシアン社のソフトウェアです。そのため信頼感で選びたい方は、Confluenceを選ぶと良いでしょう。

また、導入サポートを受けられるオープンソースのソフトウェアを使用したい方には、GROWIがおすすめです。

Confluence

Confluence

アトラシアン株式会社

4.24 105件の口コミ

Confluenceの詳細を見る

• シンプルで強力なエディター
• フィードバックをコンテキストとともに
• 柔軟なファイル共有

Confluenceは、シンプルかつ高機能な、企業向け社内Wikiです。

コンテンツの作成・共有・議論・ナレッジの蓄積に最適であり、ドキュメンテーション、ファイル、アイディア、議事録、仕様、図、モックアップなどあらゆるファイルを柔軟に共有し、プロジェクト管理機能によりチームの生産性を高め、業務効率化を実現します。

料金プラン・価格

Freeプラン（永久無料）あり。Standard・Premiumプランは無料トライアルあり（カード登録不要）。

※1 月間サブスクリプションにおける1ユーザー利用時の月額料金です。
※2 年間サブスクリプションのみの取り扱いとなります。
※3 上記の単価は1人の場合の料金であり、利用ユーザー数や契約サイクル（月間/年間）によって1人あたりの料金が変わる仕組みになっています。正確な金額は公式サイト上の価格シミュレーター等でご確認ください。

• SaaS版あり
• オープンソースソフトウェア
• 導入依頼、導入後サポートにも対応

GROWIは、株式会社GROWIが提供しているオープンソースソフトの社内Wikiシステムです。オープンソースソフトですが、有償契約によって導入作業や導入後のサポートを依頼できます。

SaaS版のサービスも提供しているため、「クラウド・オンプレミス・オープンソース」など複数の選択肢で悩んでいる方にピッタリのサービスと言えます。Markdownが使えるため利用しやすいのも長所と言えるでしょう。

料金プラン・価格

デモ環境あり。クラウド版（GROWI.cloud）も提供されています。

※1 ストレージはローカルFS、AWS S3、Google Cloud Storage、MongoDB GridFSなどをサポートしています。

• データベースを必要としないWiki
• アクセス制御、認証接続機能
• 豊富なプラグインでカスタマイズ可能

DokuWikiは、データベースを必要としない、プレーンテキストでの保存を行うWikiツールです。

アクセス制御、認証接続機能を持っているため、企業での活用に適しており、豊富なプラグインによって柔軟にカスタマイズできます。変更・差分履歴の表示機能や、編集コンフリクト防止機能など、大きな組織での編集に向いています。

料金プラン・価格

遊び場（playgroundデモ）あり。完全無料で利用可能（オープンソースソフト）。

※1 データベース不要でプレーンテキストファイルを使用する仕組みのため、利用可能なストレージ容量はインストール先（サーバー等）の空き容量に依存します。

• 完全無料のオープンソース
• Markdown対応
• ファイル内容検索

Knowledgeは、完全無料のオープンソース（OSS）の情報共有サービスです。Markdown記法に対応しており、添付ファイルの中身までも検索可能です。メール・デスクトップ・Slackなどに通知して情報の見逃しを防ぎます。

料金プラン・価格

Live Demo（デモ環境）あり。完全無料で利用可能（オープンソース）。

※1 自社サーバー等にインストールして利用するシステムのため、ストレージ容量は構築環境のハードウェア・サーバー依存となります。

社内Wikiの導入で失敗しないための注意点

社内Wikiを導入に失敗しないためには、次の3つの注意点を知っておく必要があります。

• 社内Wikiは浸透しないと効果がでない
• 他ツールとの使い分けや情報分散のリスクがある
• 情報の更新や管理を徹底しなければならない

社内で浸透しないと効果が出ない

社内Wikiを導入しても、社内に浸透しなければ意味がありません。失敗例として多いのは、社内に浸透せずに誰も利用しないため効果が出ないことです。

利用する社員が少なければ、社内Wikiに反映される情報も少ないため利用するメリットも薄れてしまいます。社内Wikiの使用が進まない理由としては、次の3つが考えられます。

• 意識の差
• 投稿するタイミングがわからない
• 心理的ハードルが高い

このような問題は、時間が経てば解決できるものではありません。

社員が使いたいと思えるような情報を共有させるには、導入当初からルールを設けて社内Wikiの活用を促さなければなりません。

他ツールとの使い分けが難しい

他のツールとの使い分けも課題になることがあります。たとえば、チャットツールをすでに導入している企業では、新たに社内Wikiを導入すると社員が混乱するケースも少なくありません。

社内Wikiにはコメントやメモを残せるといった、さまざまな便利機能があります。他の導入済みツールにも同様の機能がある場合、社員はどちらを使えばいいのか判断に悩んでしまうでしょう。新しいツールを導入するなら、ツールを絞ることや使い分けを指示するなどルールを明確にする必要があります。

情報の更新や管理を徹底しなければならない

情報が分散してしまうのもデメリットです。社内Wikiを導入しても共有されている情報が古いものや、類似したものが乱立していては意味がありません。情報の分散は、情報が本当に正しいのか調べる作業を増やすだけです。

社内Wikiを効果的にするには、分散しないようにまとめて常に最新情報へ更新する必要があります。たとえばフォーマットやフローチャートを準備するなど、誰でも同じように更新するための環境づくりが重要です。

社内Wikiを活用する際のポイント

社内Wikiの注意点を踏まえ、失敗せずに導入するためには、次の4つのポイントを押さえておくと良いでしょう。

1. 導入目的と促進チームを作る
2. 権限範囲を決める
3. 運用ルールを設ける
4. 利用ハードルを下げる

1. 導入目的と促進チームを作る

社内Wikiを導入する際は、最初に導入目的を設定しなければなりません。とくに社員にツールを定着させるには、社内関係者がアクセスせざるを得ない目的が必要です。たとえば、業務日報は必ず社内Wikiで行うことや、1つの分野はすべて社内Wikiで管理するなど目的をもたせることで、毎日アクセスしなければならない状況を作れるでしょう。

またツールが定着するまでは、利用推進の担当者を設け、習慣化を促すのも有効です。

2. 権限範囲を決める

社内Wikiを使用する際は、編集や閲覧の権限を設定しておきましょう。社内Wikiを効果的に活用するためには、データ管理を社内Wikiで完結させる必要があります。

しかし情報によっては、閲覧範囲を限定したい場合や、誤って削除されると困るデータもあるでしょう。それらの問題は、権限の設定で解決可能です。

情報漏えいのリスクを軽減するためにも権限範囲の設定は大切です。そのため事前に決めることをおすすめします。

3. 運用ルールを設ける

ルールを設けることで、社内Wikiが活用しやすい環境をつくれます。とくに次の4つは、決めておいて損はありません。

• 他システムとの使い分け
• 蓄積すべき情報と、蓄積すべきでない情報
• ファイル名（検索性を高めるため）
• 更新するタイミング

最低限、これら4つを決めることで運用はスタートできるでしょう。最終的には、全社員が迷わない状態を目指しましょう。

4. 利用ハードルを下げる

社内Wikiへの参加障壁を低くするため、作成や更新のハードルを下げることも有効なポイントです。たとえば多くの方に編集権限を付与すれば、社内Wikiの存在が身近になり、多くの参加者や協力者が現れるでしょう。ある程度参加者が増えれば雪だるま式に内容が充実していくため、導入の初期段階だけでも利用を促進させましょう。

とくに最初のうちは、投稿への心理的ハードルを感じることも多いので、なるべく簡単に投稿できるようにしておくと良いでしょう。

社内Wikiの活用事例

実際に社内Wikiを活用して業務を効率化させた事例を紹介します。

事例1. LINEヤフー株式会社

ヤフー業種：情報・通信業
事業内容：ポータルサイト運営・インターネット広告ほか

ヤフーで社内Wikiが使われ始めたのは、2002〜3年頃からのことで、法務部、広報部などの技術系ではない部署が会社全般の問題に取り組むために、情報管理ツールとして活用し始めました。

その後は技術情報の共有にもWikiが使用され始め、2006年には Confluence のエンタープライズWikiを導入、ヤフーのほぼすべての情報が集約されるようになりました。

事例2.　株式会社メルカリ

メルカリ業種：情報・通信業
事業内容：フリマアプリ「メルカリ」の企画・開発・運用

複数のWikiでバラバラに情報管理していたメルカリでは、2016年に社内WikiをCrowiに集約。

バラバラのツールで管理していた情報を集約するには苦労もあったようですが、社内に各部署から10名のキーマンを指名。それぞれの分野で情報入力を進めていったことにより、Wikiに書き込む習慣が定着。

現在では、社内のほぼすべての情報が格納されています。

社内Wikiで情報の集約と共有を

歴史が古く規模が大きくなった企業ほど、横の連携が取れず、必要な情報にアクセスすることが容易ではない場合があります。また、そういった企業では「これまで問題なかったから」という理由で、業務改善や情報共有に積極的ではありません。

しかし、グローバル化が進む現代では情報共有を行って経営の合理化と効率化を図ることが喫緊の課題であり、乗り遅れた企業は遅かれ早かれ淘汰されていく運命にある、といえるのではないでしょうか。

社内Wikiは、大規模な投資を必要としない気軽な導入が可能であり、そういった企業体質を改善してくれる可能性を持っています。

社内での情報共有が重要であることを、関係者全員が理解しなければ定着せず、失敗しがちな社内Wikiは、従業員の意識改革のためのトレーニングツールとしても理想的かもしれません。

企業体質改善のためにも、社内Wikiを定着させ、情報の集約と共有を実現させることを目指してみてください。

その他の社内情報共有ツールも検討したい方は、下記の記事も参考にしてください。

• 社内掲示板ツールのおすすめ比較
• 情報共有ツールのおすすめ比較
• 社内SNSのおすすめ比較
• プロジェクト管理ツールのおすすめ比較
• オンラインストレージのおすすめ比較
• グループウェアのおすすめ比較

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