【料金比較表】グループウェアの費用相場は月額600円/ユーザー 主要18サービス調査

グループウェアの導入や乗り換えを検討する際、「自社の規模だと一体総額いくらかかるのか」「基本料金以外に追加費用はないか」が懸念ではありませんか？

本記事では、主要18サービスを徹底調査し、1ユーザーあたりの月額相場や、30名・100名・500名での3年間の総コストを試算しました。稟議書や予算計画にそのまま使える料金比較表をはじめ、見落としがちなオプション費用、費用対効果の算出方法まで解説します。

【30秒でわかる】グループウェアの費用

・主要18サービスの調査の結果、グループウェアの1ユーザーあたり月額相場は600円(中央値)
・1ユーザー単価が比較的安価なのは「Zoho Connect」「J-MOTTOグループウェア」など
・基本料金が安くてもセキュリティや容量増設のオプションで実質単価が上がりやすい

グループウェアのおすすめ製品や選び方、最新のランキングは下記の記事で解説しています。こちらもあわせてご覧ください。
▶︎グループウェアのおすすめサービス比較・選び方

グループウェアには多くの種類があり「どれを選べばいいか」迷いますよね。後から知ったサービスの方が適していることもよくあります。導入の失敗を避けるためにも、まずは各サービスの資料をBOXILでまとめて用意しましょう。
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^{※掲載料金は税区分の記載を含め、各社公式サイトの表記に基づいています。}

【調査】グループウェア主要18サービスの費用・料金比較表

料金相場を算出するため、グループウェアの主要18サービスの公式サイトに記載されている料金を調査しました。公式サイトに料金記載がないサービス(要問い合わせ)を除いた、最低金額の相場(中央値)は下記のとおりです。

• 初期費用の相場：0円(料金を公開している11社はすべて0円)
• 1ユーザー単価の相場：600円(40円〜2,000円)

最低料金の幅は、最安がユーザー単価40円のZoho Connect、最高がID無制限で月額55,000円から提供されているKnowledge Suiteであり、サービス間で差があります。

▼ユーザー課金型

▼月額固定型

▼無料・個別見積もり

※中央値の算出にあたり、前提条件を揃えるため、税区分が不明な製品は税抜価格として算出しています。
※J-MOTTOグループウェアは「ライトプラン(10ユーザーまで使い放題、年払い20,000円)」を基準に1ユーザー単価を月換算約167円として算出しています。

グループウェアの初期費用の相場は0円または要見積もり ※n=18サービス

グループウェアを導入する際の初期費用は、公式サイトで明確な金額が公開されている製品の傾向を見ると、多くのサービスで「0円（無料）」に設定されています。

主要18サービスにおける初期費用の中央値は0円であり、クラウド型のグループウェアであれば、導入時のまとまった初期コストをかけずに利用を始められるのが一般的です。

一方で、18社中7社の製品は、初期費用に関して「要問い合わせ」や「非公開」の扱いとなっています。主要18サービスにおける初期費用の詳しい価格帯分布は次のとおりです。

初期費用が「無料」と明確に打ち出されている価格帯には、サイボウズ Officeやkintone、desknet's NEOなど、国内で広く利用されている主要なクラウド版システム11社が該当しました。

要問い合わせとなっている7社については、基本的には初期費用なしで始められるクラウドサービスが多いものの、企業の規模やカスタマイズの要望、導入支援プランの有無によって個別に見積もりが必要となるケースが多いため、事前に確認が必要です。

※初期費用の中央値は、料金を公開しているサービス11社の数値から算出しています。
※「要問い合わせ・非公開」のサービスは個別見積もりとなるため、本表の中央値・分布の算出からは除外しています。

グループウェアの1ユーザーあたりの月額費用の相場は600円 ※n=18サービス

グループウェアを導入する際の純粋な1ユーザーあたりの月額単価は、提供される機能の網羅性や専門性によっていくつかの価格帯に分かれます。

主要18サービスにおける1ユーザーあたり月額費用の中央値は600円（金額幅40円〜2,000円）であり、多くのクラウド型サービスがワンコインから1,000円前後の単価で利用可能です。

公開料金から1ユーザー単価が算出できる製品は12社で、残り6社はID無制限の定額制または非公開となっています。主要18サービスにおける1ユーザーあたり月額費用の詳しい価格帯分布は次のとおりです。

1ユーザーあたりの月額料金においてボリュームゾーンとなっているのは501円〜1,000円の価格帯であり、主要18サービスのうちサイボウズ OfficeやGoogle Workspaceなど7社がここに集中しています。

この価格帯のサービスは、メールやカレンダー、ワークフロー、掲示板といったグループウェアに求められる基本機能が網羅されているのが特徴です。一方で、1円〜500円の低価格帯に位置する製品は、機能をスケジュール管理等に絞ることでコストを抑えている傾向があります。

また、1,001円以上の高価格帯システムは、プロジェクト管理やデータベース構築など、高度な業務効率化機能を備えているため単価が高くなる傾向にあり、自社が必要とする機能レベルに応じて選定を進めることが重要です。

※1ユーザー単価が算出できない6社は、ID無制限の定額制(Knowledge Suite等)、ユーザー数に依存しない定額型(楽々Webデータベース)、または料金非公開(rakumo for Google Workspace、monday.com、Confluence、Lark)のため、本分布表の対象から除外しています。
※税区分が不明な製品は税抜価格として算出しています。
※J-MOTTOグループウェアは年払いライトプラン(10ユーザーまで使い放題、年額20,000円)を基準に1ユーザー単価を月換算約167円として算出しています。

【利用人数別】向こう3年間のランニングコストを試算

グループウェアを3年間運用した場合のコストを、利用人数別に試算しました。主要18サービスの月額料金の中央値を使用して算出しています。

利用人数30名の場合

利用人数30名でグループウェアを導入した際の、3年間のランニングコスト試算は以下のとおりです。

※算出根拠：1ユーザーあたり月額費用の中央値600円×30名で計算。年額費用=月額×12ヶ月、3年間総額=初期費用+月額×36ヶ月。
※オプション料金は含めていません
※ボリュームディスカウントは考慮していません

利用人数100名の場合

中小企業における全社導入のボリュームゾーンである、利用人数100名での3年間のランニングコスト試算は以下のとおりです。

※算出根拠：1ユーザーあたり月額費用の中央値600円×100名で計算。年額費用=月額×12ヶ月、3年間総額=初期費用+月額×36ヶ月。
※オプション料金は含めていません
※ボリュームディスカウントは考慮していません

利用人数500名の場合

中堅・大規模企業での全社導入を想定した、利用人数500名での3年間のランニングコスト試算は以下のとおりです。

グループウェアの費用は、利用人数や選択するプランのグレードによって大きく変動します。

今回の試算は主要サービスの平均的な単価（中央値）ベースですが、高機能なプランや大企業向けパッケージ版を採用する場合、あるいはID数無制限の定額制サービスを選ぶかによってコスト構造が変わります。

人数が数百名規模にのぼる場合は、定額制やパッケージ版とのコスト逆転現象が起きる可能性もあるため、導入前に複数社へ見積もりを取り、自社の規模に合わせた最適な料金モデルを確認しておくと安心です。

※算出根拠：1ユーザーあたり月額費用の中央値600円×500名で計算。年額費用=月額×12ヶ月、3年間総額=初期費用+月額×36ヶ月。
※オプション料金は含めていません
※ボリュームディスカウントは考慮していません

グループウェアの導入形態はクラウド型とオンプレミス型

グループウェアには、インターネット経由で利用する「クラウド型」と、自社サーバーに設置する「オンプレミス型（パッケージ版）」の2つがあり、費用構造が大きく異なります。

費用相場の違いを比較

クラウド型とオンプレミス型（パッケージ版）の費用構造や相場の違いを比較すると、以下のようになります。

オンプレミス型（パッケージ版）の具体的な金額としては、例えばdesknet's NEOの基本ライセンスが100ユーザーで500,000円（税抜）、楽々Webデータベースのオンプレミス版が1,800,000円（税抜）〜といった実データがあります。

クラウド型のように「毎月の利用料」はかからないものの、サーバーの調達費や、次年度以降にシステムを維持するための年間サポート保守費用が別途発生する点に注意が必要です。

費用を抑えて導入するならクラウド型がおすすめ

初期費用や運用管理の手間を抑えてリーズナブルにグループウェアを導入したい企業には、クラウド型がおすすめです。サーバーを自社で用意する必要がなく、1ユーザー単位で契約できるため、小規模〜中規模の企業でも無駄なコストを発生させずに運用を開始できます。

それぞれの導入形態が適している企業像は以下のとおりです。

クラウド型が適している企業

• 初期費用をできるだけ抑えてスピーディーに導入したい
• 人員の増減に合わせてライセンス数を柔軟に変更したい
• サーバーのメンテナンスやセキュリティ対策をベンダーに任せたい

オンプレミス型が適している企業

• 自社の専用サーバーや閉域網の中でガバナンスを保ち運用したい
• セキュリティポリシーが厳格な大企業や官公庁
• 数千人以上の大規模利用であり、長期的なトータルコストを抑えたい

グループウェア（クラウド型）の料金モデル

グループウェアで採用されている主な料金モデルを分析したところ、課金方式は3種類あり、企業の運用方針によって選ぶべきモデルが異なります。

1.ユーザー数（従業員数）課金型

ユーザー数課金型は、アカウントを発行する人数分だけ費用を支払う、現在のクラウドグループウェアにおける一般的な料金モデルです。

1ユーザーあたり月額300円〜1,000円程度が典型的な価格帯であり、具体例としてはGoogle WorkspaceやMicrosoft 365、サイボウズ Office、desknet's NEO（クラウド版）などが挙げられます。

アカウントを発行する人数分だけ費用を支払う仕組みのため、利用人数が明確であり、人員の増減に合わせて無駄なくコストを最適化したい小規模〜中規模の企業に適しています。

2.買い切り型（パッケージ版）

買い切り型は、導入時にライセンス費用を一括で購入し、社内サーバーなどに構築して運用するモデルです。導入時に数十万〜数百万円の基本ライセンス費用を一括で購入し、次年度以降は年間サポート保守費用のみを支払います。

具体例としては、desknet's NEOやNI Collabo 360のパッケージ版です。

自社サーバーでの運用が必要な企業や、厳格なセキュリティ要件がある組織、長期利用で月額費用の発生を避けたい組織に適しています。

3.月額固定型

月額固定型は、登録ユーザー数に関わらず一律の料金が発生するモデルです。今回調査した18サービスのうち2サービスが月額固定型の料金モデルで、楽々Webデータベースが15,000円、Knowledge Suiteが55,000円程度です。

正社員だけでなく、アルバイトやパート、派遣社員を含めた全従業員に広くアカウントを付与したい企業や、スタッフの入れ替わりが激しく、毎月のライセンス費用の変動やID管理の手間を気にしたくない企業に向いています。

グループウェア（クラウド型）の費用内訳

グループウェア（クラウド型）を導入・運用する際にかかる費用は、主に初期費用、月額（または年額）の基本料金、および必要に応じて追加するオプション費用の3つで構成されます。

初期費用

クラウド型グループウェアの多くは初期費用の中央値が0円となっており、契約後すぐに利用を開始できるケースが標準的です。ベンダー側でサーバーの構築やメンテナンスを行うため、自社でハードウェアを調達する初期コストはかかりません。

ただし、他システムとの高度な連携を行う場合や、特定のサポートプランを付帯させる場合には、一部の製品で初期設定費用が発生することがあります。

月額費用・年額費用

運用時に継続して発生するランニングコストであり、1ユーザーあたり月額600円（中央値）の従量課金制が多くを占めます。月額払いよりも年額での一括払いを選ぶことで、1ユーザーあたりの単価が数割ほど割引されるサービスも目立ちます。

また、一部のシステムではユーザー数に関わらず一律で固定料金が発生するモデルもあり、自社の利用規模に応じてコストの変動を予測しておくことが重要です。

オプション

グループウェアは、基本料金が1ユーザー数百円と安価に設定されている一方で、セキュリティの強化や業務の拡張、導入支援を求める場合には別途オプション費用が発生します。事前に把握しておかないと、思わぬコスト超過につながる見落としがちな追加費用は、次のとおりです。

グループウェア特有の傾向として、セキュリティ機能が標準搭載ではなくオプションとして切り離されているケースが多く、社外からの安全なアクセス（端末認証等）を必須とする企業が導入した場合、実質的な1ユーザーあたりの単価が増加することがあります。

また、近年需要が高まっているChatGPT等の生成AIを活用した「AIアシスタント機能」や、電子帳簿保存法に対応したセキュアなストレージ拡張なども高単価なオプションとして提供される傾向が強いです。

自社のセキュリティ要件や業務範囲をあらかじめ明確にして見積もりに含めることが重要です。

なぜ料金差が出る？相場より高いサービスと安いサービスの違い

グループウェアの最低利用料金は、月額数十円から数万円まで大きな幅があり、この料金差を生み出している主な要因には3つの軸があります。

1. 課金モデルの構造（ID単位の従量課金か組織単位の定額制か）

グループウェアの料金に大きな差が出る最も基本的な要因は、アカウント数に応じて課金されるか、組織全体で一律の固定費が発生するかという課金モデルの構造の違いです。

月額55,000円からのプランがあるKnowledge Suiteなどは、登録できるユーザー数が無制限の「定額制（月額固定型）」を採用しています。人数が増えても追加費用が発生しないため、以下のような強みを持っています。

• 全従業員への一斉付与：アルバイトや派遣社員を含む全員にアカウントを配ってもコストが膨らまない
• 1IDあたりの費用感：利用人数が多くなるほど、実質的な1人あたりのランニングコストを抑えやすい

一方で、相場を下回るZoho Connect（月額1ユーザー40円〜）やGoogle Workspace（月額1ユーザー800円〜）などは、1ユーザー単位の「従量課金制」を敷いています。スモールスタートに適している反面、以下の限定的な側面があります。

• 人数比例のコスト増加：利用人数が増えるほど全体の月額コストが比例して高額になる
• 少人数チーム向けの設定：少人数であれば無駄なコストを抑えてリーズナブルに運用できる

2. 提供機能の拡張性（定型業務の共有かノーコード業務システム開発か）

カレンダーや掲示板などの標準機能のみを利用するか、自社の業務に合わせた独自のシステムを構築できるかという拡張性の違いも料金を左右します。

月額10,000円〜のkintoneや月額15,000円〜の楽々Webデータベースは、情報共有の枠を超えて、自社独自のアプリやデータベースを「ノーコード」で自由に構築できるプラットフォームとしての価値を提供しています。

• 複雑な社内業務のシステム化：紙やExcelで行っている業務を柔軟にデジタル化できる
• 根本的な業務プロセスの改善：自社の商習慣に合わせた高度なワークフローを構築できる

これに対して、クロジカスケジュール管理（無料プランあり）やJ-MOTTOグループウェア（月換算約1,667円）などは、高度な開発機能を省き、スケジュール調整や施設予約などの日常的な基本機能に特化しています。

• 日常の情報共有への特化：複雑なシステム開発機能を持たない代わりに低価格を実現している
• アナログからのスムーズな脱却：ホワイトボードの予定表をまずはデジタル化したいニーズに最適である

3. 管理・ガバナンス機能の網羅性（中小企業向けかエンタープライズ向けか）

導入を想定している企業規模と、それに伴うセキュリティ・ガバナンス管理機能の網羅性の違いによっても料金プランが分かれます。

月額9,000円〜のGaroonなどは、数千人から数万人規模の大企業での利用を想定し、厳格な統制に対応するための管理機能が充実しています。

• 細やかなアクセス権限設定：複雑な組織階層や役職に応じたアクセス制限を網羅している
• 強固なセキュリティ対策：厳密なユーザー認証や高度な監査ログの出力に対応している

反対に、月額3,000円〜のサイボウズ Officeなどは、主に100名以下の中小企業をメインターゲットとして設計されています。

• 設定や運用のシンプル化：大企業向けの複雑な権限管理機能をあえて省略している
• 専任管理者が不要な設計：IT専門の部門がなくても直感的に運用を始められる

グループウェアの料金差は、価格だけで優劣が決まるものではなく、必要な機能や運用条件によって適した製品が異なります。

全社でIDを制限なく使いたい場合や、独自のシステムを構築したい場合は高価格帯の製品が必要ですが、予定やファイルを少人数で手軽に共有できれば十分という場合は低価格帯の製品が最も高い費用対効果を発揮します。

費用だけで選ぶのはNG。グループウェアの選定時にチェックすべきポイント

全社で使用するツールだからこそ、費用の他に確認すべきポイントがいくつかあります。

自社の業務に必要な機能が網羅されているか

価格の安さで選ぶ前に、自社が日常的に必要とする機能がそのサービスに揃っているかを確認しましょう。グループウェアは製品ごとに搭載機能の範囲が大きく異なり、足りない機能を後からオプションで追加するとかえって割高になります。

最低限チェックしたい基本機能は次のとおりです。

• メール、スケジュール、掲示板、ファイル共有、ワークフローなどの定番機能
• 自社固有の業務に必要な機能(経費精算、施設予約、在席管理、稟議の多段階承認など)
• 将来使う可能性のある拡張機能(ノーコード開発、CRM・SFA連携など)

例えば月額10,000円からのkintoneは業務アプリのノーコード構築まで対応する一方、月額3,000円からのサイボウズ Officeは中小企業向けの基本機能に絞られています。「自社で使う機能はどれか」を先に洗い出してから比較するのが、ミスマッチを防ぐ近道です。

全社員が無理なく使える操作性か

グループウェアは全社員が日常的に使うため、ITリテラシーに差がある組織でも迷わず操作できる画面かどうかが定着の鍵を握ります。多機能でも操作が複雑だと一部の社員しか使わず、結果的に情報が分散して投資効果が下がります。

操作性は以下の観点で確認しておくと安心です。

直感的に画面遷移できるか(マニュアルを見ずに主要操作が完結するか)
スマートフォンからも問題なく使えるか
普段ITツールに慣れていない社員でも数日で操作を覚えられるか

サイボウズ Officeやdesknet's NEOのように日本のビジネス習慣に最適化された国産製品は学習コストが低い傾向にあります。導入前に30日間程度の無料トライアルで実際の担当者に触ってもらい、定着しそうか判断するとよいでしょう。

自社のセキュリティ要件・運用体制に合うか

社内の機密情報や顧客情報を扱うため、自社が求めるセキュリティレベルとサービスの対応範囲が合致しているかを確認する必要があります。グループウェアのセキュリティ機能は標準搭載とオプションでの提供が混在しており、必要な対策を後から追加すると単価が大きく上がるケースもあります。

確認しておきたい主な観点は次のとおりです。

• IPアドレス制限、二要素認証、シングルサインオンに対応しているか
• 監査ログの取得や、組織階層に応じた細やかなアクセス権限設定が可能か
• 自社のセキュリティポリシー上、クラウド型でよいかオンプレミス型が必要か

例えば数千人規模での厳格な統制が必要な大企業には月額9,000円からのGaroonが、シンプルな運用で十分な中小企業にはサイボウズ Officeが向いています。セキュリティをオプションで強化する場合の追加費用も、見積もりに必ず含めておきましょう。

既存ツールや外部システムと連携できるか

すでに社内で利用しているメール、チャット、業務システムとスムーズに連携できるかどうかも、見落とせない選定ポイントです。連携できないと二重入力や情報の分散が発生し、せっかく導入してもかえって業務効率が下がります。
連携の観点では以下を確認しておきましょう。

• 既存のGoogle WorkspaceやMicrosoft 365とID管理を統合できるか
• ビジネスチャット、SFA、CRMなどとAPI連携できるか
• 機能拡張のためのアドオン(例:rakumo for Google Workspace)が用意されているか

すでにGoogle Workspaceを導入済みの企業が、不足する組織階層型カレンダーやワークフローだけを補強したい場合は、機能別課金型のrakumo for Google Workspaceを追加するほうがコストを抑えられます。自社のシステム環境を整理してから、連携可否を含めて比較するとよいでしょう。

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無料で使えるグループウェア4選

コストを一切かけずに社内の情報共有体制を整えたい企業に向けて、無料プランが提供されているおすすめのグループウェアを4つ紹介します。

無料プランが用意されているグループウェアは、初期費用や月額コストを完全に0円に抑えられるため、システム導入のハードルを大きく下げられる点がメリットです。

しかし、表のとおり多くのサービスでは「利用可能な人数が2名〜10名まで」といったアカウント数の制限が設けられています。また、人数が無制限の製品であっても、データの保存容量が少ない場合や、一部の高度な機能（ワークフローや管理機能など）が利用できない場合があります。

まずは少人数のチームや特定の部署だけで試験的に運用を始める分には十分ですが、全社展開や長期的なデータ蓄積、機密情報の取り扱いを想定する場合は、要件に応じて有料プランも含めて検討するとよいでしょう。

相場以下で使えるグループウェア7選

相場以下の金額から使用できるグループウェアを7サービス紹介します。製品ごとに対応機能や得意領域が異なるので、自社運用と照らし合わせながら確認してみてください。

	Zoho Connect	Google Workspace	Microsoft 365	NI Collabo 360	J-MOTTOグループウェア	サイボウズ Office	desknet's NEO
初期費用	0円	0円	0円	0円	0円	0円	0円
月額費用	1ユーザー40円〜（税抜）	1ユーザー800円〜	1ユーザー899円〜（税抜）	5ユーザー1,640円〜（税抜）	10ユーザー1,667円〜（税抜）	5ユーザー3,000円〜（税抜）	5ユーザー3,000円〜（税抜）
1ユーザー換算(月額)	40円〜（税抜）	800円〜	899円〜（税抜）	328円〜（税抜）	約167円〜（税抜）	600円〜（税抜）	600円〜（税抜）
無料トライアル	15日間	14日間	1か月間	要問い合わせ	●	30日間	30日間

Zoho Connect

Zoho Connect

ゾーホージャパン株式会社

4.22 18件の口コミ

Zoho Connectの詳細を見る

• 社内SNS、タイムライン、タスク管理、ファイル共有、ナレッジベース機能を搭載
• 小規模〜大企業まで幅広く対応（特に少人数のチームや社内コミュニケーション活性化目的）
• 1ユーザー月額数十円からの低コストで利用開始しやすい、社内SNS感覚で使える手軽な操作性

Zoho Connectは、社内ポータルやコミュニケーション活性化のための機能を豊富に備えたクラウド型のグループウェアです。

メンバー全員が自由に意見を投稿できるタイムライン機能やチャット機能を軸に、業務連絡を円滑化する掲示板、チームごとのタスク管理、情報資産を蓄積するナレッジベースなど、円滑なチーム協働を支えるツールが網羅されています。

外部サービスとの連携にも優れており、社内の情報集約を安価に実現したい企業に向いています。

Zoho Connectの料金プラン・費用

無料トライアル期間：15日間

利用人数別の月額コスト

利用人数（アカウント数）の規模ごとに、Zoho Connectを導入した際の最適なプランと月額コストの試算は以下のとおりです。

※規模ごとに、その規模に適していると判断されるプランで算出しています。同じ製品でも規模により採用すべきプランは異なるため、表のプラン名と算出根拠をあわせて確認してください。

Google Workspace

Google Workspace

グーグル・クラウド・ジャパン合同会社

2025下半期 資料請求数ランキング1位

4.38 504件の口コミ

Google Workspaceの詳細を見る

• Gmail、Googleカレンダー、Googleドライブ、Google Meet、Googleドキュメントを使用可能
• 小規模企業からグローバル大企業まで幅広い規模に対応
• 世界各国で利用、使い慣れたビジネスツールを1つのセキュアな環境に集約

Google Workspaceは、Googleが提供するビジネス向けのクラウド型グループウェアです。独自のドメインを使用した安全な企業用Gmailや、高度な共有設定ができるGoogleカレンダー、クラウドストレージのGoogleドライブなど、業務の基盤となるアプリケーションが統合されています。

ドキュメントやスプレッドシートといった共同編集ツールも充実しており、テレワークやハイブリッドワーク環境でもリアルタイムのチーム協働を強力に支援します。

Google Workspaceの料金プラン・費用

無料トライアル期間：14日間

利用人数別の月額コスト

利用人数（アカウント数）の規模ごとに、Google Workspaceを導入した際の最適なプランと月額コストの試算は以下のとおりです。

※規模ごとに、その規模に適していると判断されるプランで算出しています。同じ製品でも規模により採用すべきプランは異なるため、表のプラン名と算出根拠をあわせて確認してください。

Microsoft 365 (旧称 Office 365)

Microsoft 365 (旧称 Office 365)

日本マイクロソフト株式会社

4.27 1067件の口コミ

Microsoft 365 (旧称 Office 365)の詳細を見る

• Word・Excel・PowerPoint、Teams、SharePoint、Exchange（メール）を搭載
• 数名の小規模企業から数万人以上のエンタープライズまで対応
• 広く利用されているOfficeアプリと強力なコラボレーション機能を統合

Microsoft 365は、Microsoftが提供する世界的なクラウド型グループウェアおよび生産性向上プラットフォームです。

使い慣れたWordやExcel、PowerPointといったOfficeアプリケーションに加え、ビジネスチャットやビデオ会議を行うMicrosoft Teams、社内ポータルやファイル共有を支えるSharePointなど、現代のビジネスに不可欠な機能が一体となっています。

高度な統合性、強力なセキュリティとガバナンス管理機能も兼ね備えており、業務環境の標準化を強力に推進します。

Microsoft 365の料金プラン・費用

無料トライアル期間：1か月間

利用人数別の月額コスト

利用人数（アカウント数）の規模ごとに、Microsoft 365を導入した際の最適なプランと月額コストの試算は以下のとおりです。

※規模ごとに、その規模に適していると判断されるプランで算出しています。同じ製品でも規模により採用すべきプランは異なるため、表のプラン名と算出根拠をあわせて確認してください。

NI Collabo 360

NI Collabo 360

株式会社NIコンサルティング

4.00 40件の口コミ

NI Collabo 360の詳細を見る

• スケジュール、ワークフロー、経費精算、社内SNS、文書管理、ポータル機能を搭載
• 中小企業から多店舗展開、複数拠点を持つ中堅・大企業まで広く対応
• 1ユーザー月額300円台から利用でき、30以上の業務機能・経営支援ツールを標準搭載

NI Collabo 360は、株式会社NIコンサルティングが提供する高機能なクラウド型グループウェアです。

スケジュールや掲示板といった基本機能に加え、本格的なワークフローや電子帳簿保存法に対応可能な経費精算、社内SNS、さらには顧客管理（CRM）や営業支援（SFA）と連携できる機能まで、ビジネスに必要なツールを1つのシステムに網羅しています。

多機能でありつつ、比較的導入しやすい価格帯のプランが用意されているので、機能と費用のバランスを重視する企業に向いています。

NI Collabo 360の料金プラン・費用

利用人数別の月額コスト

利用人数（アカウント数）の規模ごとに、NI Collabo 360（クラウド版単体契約）を導入した際のプランと月額コストの試算は以下のとおりです。

※規模ごとに、その規模に適していると判断されるプランで算出しています。同じ製品でも規模により採用すべきプランは異なるため、表のプラン名と算出根拠をあわせて確認してください。

J-MOTTOグループウェア

J-MOTTOグループウェア

リスモン・ビジネス・ポータル株式会社

2025下半期 資料請求数ランキング1位

4.27 48件の口コミ

J-MOTTOグループウェアの詳細を見る

• スケジュール、掲示板、ワークフロー、ファイル共有、Web会議を利用可能
• 会員制サービスとして、特にコストを低く抑えたい中小企業・スタートアップ
• desknet's NEOの基本機能をベースとしており、格安の会員料金で利用できる高コスパサービス

J-MOTTOグループウェアは、リスモン・ビジネス・ポータル株式会社が提供する、中小企業向けの格安クラウド型グループウェアです。

国内で多くの導入実績を持つ「desknet's NEO」のシステムをベースに採用しており、スケジュール管理やワークフロー、掲示板といった日常業務に不可欠な基本機能を、初心者でも使いやすいUIのまま利用できます。

初期費用がかからず、少人数の規模であれば1ユーザーあたりの実質単価を安価に抑えられるため、コストパフォーマンスを重視する企業に適しています。

J-MOTTOグループウェアの料金プラン・費用

※基本料金は年払いのみで、超過料金(10ユーザー毎月額1,500円・税抜)は月払いになります
※ライトプランは10ユーザー以下のお客様向けのプランで、11ユーザー以上で継続利用する場合はスタンダードプランの申し込みが推奨されています

利用人数別の月額コスト

利用人数（アカウント数）の規模ごとに、J-MOTTOグループウェアを最も安価に導入できる「年払い（スタンダードプラン）＋超過料金」を適用した月額コストの試算は以下のとおりです。

※規模ごとに、その規模に適していると判断されるプランで算出しています。同じ製品でも規模により採用すべきプランは異なるため、表のプラン名と算出根拠をあわせて確認してください。
※11ユーザー以上の継続利用ではライトプランではなくスタンダードプランが公式に推奨されているため、本試算ではスタンダードプランを採用しています。

サイボウズ Office

サイボウズ Office

サイボウズ株式会社

4.14 396件の口コミ

サイボウズ Officeの詳細を見る

• スケジュール、掲示板、ワークフロー、報告書、カスタムアプリ（プレミアムのみ）を利用可能
• 主に100名以下の中小企業（専任のIT管理者がいない組織に最適）
• 日本のビジネス習慣に最適化された使いやすさと、誰でも直感的に設定できるシンプルな運用管理

サイボウズ Officeは、サイボウズ株式会社が提供するクラウド型グループウェアです。

日本の組織構造や商習慣に合わせた「組織階層型のスケジュール」や「回覧板」「日本の承認フローに沿ったワークフロー」などが標準搭載されており、導入後すぐに利用を開始しやすく、社員が操作に迷いにくいよう配慮された設計が特徴です。

専任のIT担当者がいない中小企業でも直感的に初期設定やカスタマイズを行うことができ、社内の情報共有やペーパーレス化をスピーディーに推進します。

サイボウズ Officeの料金プラン・費用

無料トライアル期間：30日間

利用人数別の月額コスト

利用人数（アカウント数）の規模ごとに、サイボウズ Officeを導入した際のプランと月額コストの試算は以下のとおりです。

※規模ごとに、その規模に適していると判断されるプランで算出しています。同じ製品でも規模により採用すべきプランは異なるため、表のプラン名と算出根拠をあわせて確認してください。

desknet's NEO

desknet's NEO

株式会社ネオジャパン

4.18 379件の口コミ

desknet's NEOの詳細を見る

• スケジュール、インフォメーション、ワークフロー、ポータル、AppSuite（一部プラン）を搭載
• 数名の小規模企業から数万人以上の大企業・官公庁まで全規模に対応
• 日本のビジネス特有の組織管理や使いやすさを追求し、クラウドでもオンプレミスでも提供可能

desknet's NEOは、株式会社ネオジャパンが提供する導入実績のあるグループウェアです。

スケジュールや回覧板、設備予約など、日本のビジネス環境に最適化された27の基本機能を標準搭載しています。クラウド版だけでなく自社サーバーに設置するパッケージ版も選択でき、企業のセキュリティポリシーに合わせた柔軟な運用が可能です。

多機能で、操作性にも配慮されていることから、幅広い企業で利用されています。

desknet's NEOの料金プラン・費用

無料トライアル期間：30日間（クラウド版無料お試し）

利用人数別の月額コスト

利用人数（アカウント数）の規模ごとに、desknet's NEO（クラウド版）を導入した際の最適なプランと月額コストの試算は以下のとおりです。

※規模ごとに、その規模に適していると判断されるプランで算出しています。同じ製品でも規模により採用すべきプランは異なるため、表のプラン名と算出根拠をあわせて確認してください。

グループウェアの費用対効果の算出方法

グループウェアの導入には月々のライセンス費用がかかりますが、それによって削減される業務時間やコストを可視化することで、正しい費用対効果（投資対効果）を算出できます。

削減できるコスト・時間の例

グループウェアを導入することで、これまで社内に潜在していた多くの「見えない無駄」を削減できます。具体的な削減対象の例は下記のとおりです。

• 印刷・管理コストの削減：稟議書や社内申請を電子ワークフローに移行することで、コピー用紙代やインク代、書類の保管コストを削減
• 情報検索・調整時間の短縮：メンバーの予定が一覧でわかるカレンダー機能により、日程調整のためのメール往復や書類を探し回る時間を大幅に短縮

投資対効果（ROI）の考え方

グループウェアの投資対効果（ROI）を考える際は、システムにかかる月額費用に対して、「社員の人件費（時間コスト）がどれだけ浮いたか」を金額に換算して比較するのが最も実用的です。

たとえば、ユーザー1人あたり月額800円のシステムを導入したケースを例に考えてみましょう。

社員1人あたりの人件費が時給換算で2,000円の場合、グループウェアを活用して月に24分（0.4時間）の無駄な時間を削減できれば、月額費用を回収できます（2,000円×0.4時間＝800円）。

また、カレンダーの共有やワークフローの電子化によって、社員が毎日5分〜10分の作業時間を短縮できれば、全社規模ではその分の時間をコア業務（売上に直結する営業活動や開発など）に充てることが可能です。その結果、月額のシステム費用を上回る価値（投資対効果）を生み出せる可能性があります。

デジタル化・AI導入補助金（旧：IT導入補助金）の活用で最大450万円補助の可能性も

グループウェアの導入にかかる初期費用や月額料金（ランニングコスト）は、国の補助制度（例：IT導入補助金等。制度名称や公募内容は年度により変更される場合があります）を活用できる場合、費用負担を抑えられる可能性があります。

補助対象となる経費と補助率

グループウェアを導入する際、最も一般的に使われるのが「通常枠」です。この通常枠における補助金の内容は以下のとおりです。

• 補助金額：5万円〜最大450万円（導入するソフトウェアの機能数や規模に応じて上限が分かれます）
• 補助率：対象経費の1/2以内（※特定の条件を満たす最低賃金近傍の事業者の場合は2/3に拡大されます）
• 対象となる経費：グループウェアのソフトウェア購入費、クラウド利用料、初期のセットアップ費やマニュアル作成費などの導入関連費

特にクラウド型グループウェアの場合、初期費用だけでなく「最大2年分の月額利用料」まで一括して補助対象に含めることができるため、中長期的なランニングコストを大幅に軽減できるのが大きなメリットです。

補助金申請時のポイントと注意点

デジタル化・AI導入補助金を活用してグループウェアを導入する際は、以下のポイントに注意が必要です。

• 必ず「交付決定」の後に契約・支払いをすること
• デジタル化・AI導入補助金対象の登録ツールを選ぶこと
• gBizIDプライムアカウントを早めに取得しておくこと(発行に2〜3週間かかる場合あり)

申請のタイミングや対象ツールの確認を誤ると補助対象外となるため、補助金の活用を検討する段階で公式サイトの最新情報を確認し、計画的に準備を進めましょう。

グループウェアの費用に関してよくある質問

最後にグループウェアの費用についてよくある質問を取り上げます。

無料で使えるグループウェアはありますか？

グループウェアには無料で使えるサービスがあります。代表的なのは「GRIDYグループウェア」「クロジカスケジュール管理」「monday.com」「Confluence」などで、4社が無料プランを提供しています。

ただし利用人数や保存容量、機能に制限がある製品が多いため、全社展開や長期運用を想定する場合は有料プランも含めて比較するとよいでしょう。

無料で使えるグループウェアについては下記でも紹介しています。

無料グループウェアの比較15選！スマホ対応、ユーザー数無制限

チャットや掲示板、スケジュール管理、タスク管理、ワークフロー、施設予約などの機能を搭載したグループウェア。ただ、コストがかかるため導入にハードルを感じている方も多いのではないでしょ...

グループウェアの最低利用人数や契約期間の縛りはありますか?

多くのクラウド型グループウェアには、最低利用人数や契約期間の縛りが設定されています。具体的には、サイボウズ OfficeやNI Collabo 360、desknet's NEOは5ユーザーから、Garoonやクロジカスケジュール管理は10ユーザーから、J-MOTTOグループウェアは20ユーザーからの契約が必要です。

契約期間についても、J-MOTTOグループウェアのライトプランのように年契約のみで月払い不可の製品もあります。少人数で導入を検討する場合は、最小ロットと支払いサイクルを必ず事前に確認しておきましょう。

月額料金以外に発生する追加費用にはどのようなものがありますか?

月額料金以外には、セキュリティ強化や容量拡張、特定機能の追加などのオプション費用が発生する可能性があります。代表的な追加費用は以下のとおりです。

• セキュリティ・アクセス制御(電子証明書やIP制限)
• ディスク・ストレージ容量増設
• 経費精算など特定業務機能の追加
• 初期設定・構築支援、社員向けトレーニング費用

社外からの安全なアクセスを必須とする場合や、ファイル共有を頻繁に行う場合は実質単価が上がるため、見積もり段階で必要なオプションを洗い出しておくとよいでしょう。

費用対効果の高いグループウェアを導入しよう

グループウェアの費用は、提供形態や機能、利用者数などによって大きく変わります。

一般的には、クラウド型の場合は月額料金制、パッケージ型の場合は初期費用と年間保守費用が発生します。費用だけでなく、機能の選定や既存システムとの連携、サポート体制の充実度なども注意すべきポイントです。

費用対効果の高いグループウェアを導入するためには、ニーズや予算に合わせて、複数のシステムを比較検討しましょう。

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