中堅・中小企業向けグループウェアのシェア・市場規模は？注目サービス比較解説
目次
グループウェアとは
グループウェアとは、ネットワークを介して企業などの組織内情報共有やコミュニケーションを行うことによって、業務効率を向上するためのソフトウェアであり、さまざまなツールが統合されています。
オンプレミスとして社内ネットワークを使用するグループウェアのほか、インターネットを使用したクラウドサービスを活用するものもあり、その性格からコラボレーティブソフトウェア（Collaborative Software）といわれる場合もあります。
以下の記事では、組織内の情報共有やコミュニケーションを円滑に行うのに適したツールを紹介しています。ぜひお役立てください。
グループウェアの機能
グループウェアでは情報共有によって円滑なコミュニケーションを実現するため、以下のような機能・ツールを持つ場合が多くなっています。
それぞれの項目下の記事では、機能ごとに個別のシステムを紹介しています。この機能だけが欲しい、という項目がある場合は、それぞれの項目下の記事をご覧ください。
「電子メール機能」
メールの送受信のほか、送信相手が読んだのかも確認できる場合があります。
「電子掲示板機能（BBS）」
チャットなどのように、掲示板を介したメッセージ交換ができます。
「ライブラリ機能（ドキュメント共有）」
ドキュメント、仕様書や画像などを含む、業務上のデータを登録して共有できます。
「スケジュール管理機能」
個人のスケジュール管理はもちろん、メンバー間のスケジュールを共有して確認できます。
「ワークフロー機能」
システム内で稟議書や企画書、報告書などを作成し、決済までを管理できます。
「会議室予約機能」
企業内の設備の利用状況などを確認し、使用予約などを行えます。
このほかにも、システムによって独自機能を持つものもあり、それぞれはメンバーや部門ごとのアクセス制限を設けることも可能です。
クラウドサービスの普及
グループウェアという概念自体は意外に古くから存在していましたが、効果が認識されて導入され始めたのは1990年代後半頃です。
その後、コンピューターの高性能化／低価格化が進んだことにより、2000年代に入ってオンプレミス型を中心に導入が進められてきました。
現在ではマルチデバイスに対応し、時間と場所を選ばない活用が可能なクラウド型が主流となり、導入の手軽さから中小企業を中心に普及が進んでいます。
以下の記事では、グループウェアについてより詳しく解説しています。
グループウェアの市場規模
それでは、グループウェアの市場はどのくらいの規模で、どのように展開していくと予測されるのか、中堅・中小企業でのシェアとあわせて解説します。
ビジネスソフトウェアの市場規模
まずはグループウェアも含めたビジネスソフトウェア全体の市場規模を見てみましょう。
下図は、基本ソフト4品目、運用・管理ツール5品目、データベース2品目、ミドルウェア10品目、コラボレーション系（グループウェア）9品目、情報分析系4品目、デジタルマーケティング系7品目、業務基幹システム系10品目、合計51品目を対象に調査された2016年度市場規模実績および、2017年度見込み、2021年度までの予測をグラフ化したもので、オンプレミスなどのパッケージ版、クラウドサービスなどのSaaS版を含みます。
出典：富士キメラ総研プレスリリース ソフトウェアビジネス新市場 2017年版
2021年度予測では2016年度実績比で、市場全体の規模が約38%増の1兆6,265億円に拡大すると予測されています。
デジタルトランスフォーメーションを見据え、各企業がビジネスプロセスのデジタル化に取り組んでいる事実が明白になったといえるのではないでしょうか。
中でも目視でわかるくらい、成長が予測されているのがコラボレーション系、つまりグループウェアです。
グループウェアの市場規模
この成長を実際の金額で表した表が下図になります。
出典：富士キメラ総研プレスリリース ソフトウェアビジネス新市場 2017年版
これによると2016年度実績比で、2021年度には171.2%、金額ベースだと2,000億円に迫る成長が見込まれています。
その原動力となっているのがSaaS型、つまりクラウドサービスによるグループウェアとなっています。
グループウェアに抱える課題
最後にグループウェアを導入している企業は、機能面でもいくつかの課題を抱えています。
一般的に多いのが導入コストですが、これ以外にも保守・サポートにかかるコストに不満を感じている企業が一定数は存在し、グループウェア導入に際しての大きな関心事にもなっているようです。
また、機能面での課題を具体的に挙げている企業のほかに、働き方改革に関連した意見が多かったのも興味深いところです。
これはグループウェア導入の理由として、業務効率を改善するということがあり、そのための機能が充分ではないと感じていることが読み取れます。
注目サービス5選
今後の継続した成長が見込まれ、導入企業が増加していくであろうグループウェアですが、その選定に際してのポイントとなるよう、シェアも考慮に入れた注目のサービスを紹介していきます。
また、今回紹介しきれなかったサービスについては以下からご覧になれます。ぜひご覧ください。
Office 365 with KDDI
Office 365 with KDDIは、その名のとおりの業務ソフトウェアの定番Officeをはじめ、グループウェアやメールボックスなどが一体になったオールインワンサービスです。
すべてのサービスはマルチデバイスに対応していて、いつでもどこでも利用可能で、シームレスなツール間の連携は業務効率を大幅に向上させます。
また、クラウドサービスとなるため、常に最新版にアップデートされており、システム管理者が行うバージョンアップやセキュリティ更新プログラムの適応など、煩雑なIT 管理の手間も削減します。
サイボウズOffice
サイボウズOfficeは、長い歴史と圧倒的な導入社数を誇る、中小企業シェアNo.1のグループウェアです。
月額利用料金1ユーザー500円〜最低利用期間1か月〜と、導入コストを低く抑えられるのにもかかわらず、スケジュールやワークフローなどの必要な機能が標準搭載されており、スマートデバイスにも対応しています。
また、豊富なオプションも用意されており、共有タスク管理、クレーム管理、安否確認、商談進捗管理、社内Q&Aといった専用の業務用アプリケーションを作ることも可能です。
サイボウズGaroon
サイボウズGaroonは、全社の情報を集約して共有し、チームの力を最大限に高めるクラウドベースのエンタープライズグループウェアです。
これまで使ってきたグループウェアからの移行にも対応しており、サポートが必要な場合にはデータ移行プランを依頼可能です。
プロジェクト進行に必要なディスカッション、共有ToDo、ファイル共有を集約し、個人のスケジュールを登録/管理できるのもちろん、会議室など施設の予約、他のユーザーの予定を確認できます。
desknet's NEO（デスクネッツ ネオ）
desknet’s NEOは、組織内の情報共有とコミュニケーションの改善に役立つ25のアプリケーションを標準搭載した、Webグループウェアです。
PC・タブレット・スマートフォンのマルチデバイスに対応。数名規模から数万名規模まで、すべてのユーザーに最小のコストで最大の導入成果を発揮します。
スケジュールやインフォメーション、ウェブメールといった基本的な機能に加え、本格ワークフローや社内ソーシャル、グローバル設計に対応した機能を標準で搭載し、国内メーカーならではの日本企業の商習慣にもマッチしています。
社内報アプリ
社内報アプリは、「届いて→伝わる社内広報」を実現する社内報コンテンツ運用システムです。社内報専門会社として20余年の実績を誇るウィズワークスが100社から最新のニーズをすくい取り、ノウハウを注ぎ込んで開発しました。
日々の更新記事や配信動画はもちろんのこと、従業員に必要なあらゆる情報を「社内報アプリ」に集約できます。Webの知識がなくてもブログ・SNS感覚で簡単に運用でき、1回の更新でWebもアプリ（iOS・Android）も同時に更新。高機能なのに自社で開発した場合より低コストで導入可能です。
業務効率化の一歩目は、社内情報の共有
ビジネスソフトウェアの市場規模と同時に、グループウェアの市場シェア、今後の成長見通しなどを解説してきましたが、現時点で導入・活用をしている企業にとっても、社内の風通しを良くし、情報共有を推し進めることによって業務効率化が実現できると考えられていることがわかります。
そのための第一歩としてグループウェアへの期待は高く、それが今後の成長予測にも反映されているといえるでしょう。
クラウドサービスが主流になったことによって導入ハードルが低くなったため、積極的にグループウェアの導入を検討されることをおすすめします。
以下のボタンから、グループウェアサービスの資料をまとめてダウンロードできます。グループウェアの記事で紹介しているサービスの詳細を一気に確認できるので、ぜひご利用ください。
以下の記事では、この記事で紹介したサービス以外も含む、グループウェアのサービスを厳選して紹介しています。
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