【403人調査】従業員満足度調査の費用相場は1人600〜800円 料金表と25サービス一覧

従業員満足度調査(従業員サーベイ)ツールの導入を検討する際、「自社の従業員数だと総額いくらかかるのか」は気になるポイントです。

本記事では、従業員満足度調査ツールを導入した403人へのアンケート調査と、相場以下で利用できるおすすめの従業員満足度調査ツール5選をまとめました。予算の確保や、自社に最適なサービス選びの参考にしてください。

【30秒でわかる】従業員満足度調査の費用

・BOXIL調査による1ユーザーあたり月額相場(中央値)は600円〜800円未満 ※n=374
・最低価格が比較的安価なのは「ラフールサーベイ」「アドバンテッジ ピディカ」など
・要問い合わせの製品が多いため見積比較が必須

※調査概要：インターネット調査にて従業員満足度調査ツールの導入に携わった全国20〜60代の403人へ実施。回答期間は2025年12月26日〜2026年1月2日。

従業員満足度調査ツールのおすすめ製品や選び方、最新のランキングは下記の記事で解説しています。こちらもあわせてご覧ください。
▶︎従業員満足度調査ツール比較おすすめ29選｜人気サービス・タイプ別選び方

従業員満足度調査のツールには多くの種類があり「どれを選べばいいか」迷いますよね。後から知ったサービスの方が適していることもよくあります。導入の失敗を避けるためにも、まずは各サービスの資料をBOXILでまとめて用意しましょう。
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^{※掲載料金は税区分の記載を含め、各社公式サイトの表記に基づいています。}

【403人調査】従業員満足度調査の費用相場

SaaS比較サイト「BOXIL」を運営するスマートキャンプ株式会社は、従業員満足度調査ツールの導入に携わった403人を対象に、「従業員満足度調査(従業員サーベイ)ツールの費用調査」を実施しました。本データに関する概要や引用方法は▼調査概要を参照ください。

調査からわかった従業員満足度調査の費用相場

・初期費用は「10万円〜30万円未満」が最多層で、中央値は30万円〜50万円未満
・月額費用は「10万円〜30万円未満」が最多層で、中央値は5万円〜10万円未満
・1ユーザーあたり月額費用は「400円〜600円未満」が最多層で、中央値は600円〜800円未満

初期費用の相場(最多層)は10万円〜30万円未満 ※n=380

初期費用について最も回答が多かったのは「10万円〜30万円未満」で、有効回答380人のうち101人(26.6%)が該当しました。

中央値は「30万円〜50万円未満」のレンジに位置し、10万円〜100万円未満に約8割が集中しています。一方で「100万円以上」と回答した層も14.7%おり、規模やサポート範囲により幅が大きいことがわかります。

企業規模別の初期費用の相場

企業規模別で集計すると、規模が大きいほど初期費用も高くなる傾向が明確に表れました。

• 従業員数299人以下(n=161)：最多は「10万円〜30万円未満」
• 従業員数300〜999人(n=95)：最多は「50万円〜100万円未満」
• 従業員数1,000人以上(n=123)：最多は「100万円以上」

1,000人以上の大企業では初期セットアップに100万円以上を要するケースが多く、組織設計と連動した導入コンサルが含まれることが背景にあります。

月額費用の相場(最多層)は10万円〜30万円未満 ※n=374

月額費用について最も回答が多かったのは「10万円〜30万円未満」で、有効回答374人のうち71人(19.0%)でした。

中央値は「5万円〜10万円未満」のレンジに位置し、3万円〜30万円未満に過半数が集中しています。100万円以上の高額帯も8.0%存在し、大規模かつコンサル機能を伴う製品で発生しています。

企業規模別の月額費用の相場

月額費用も規模拡大に伴って金額帯が上昇する傾向ですが、1,000人以上では低価格帯と高価格帯に二極化が見られました。

• 従業員数299人以下(n=160)：最多は「3万円〜5万円未満」
• 従業員数300〜999人(n=94)：最多は「10万円〜30万円未満」
• 従業員数1,000人以上(n=119)：最多は「10万円〜30万円未満」と「100万円以上」が同数

1,000人以上では基本機能だけを使うか、コンサルティングまで包括契約するかで金額が分かれます。

1ユーザーあたり月額費用(最多層)は400円〜600円未満 ※n=376

1ユーザーあたり月額費用は「400円〜600円未満」が最も多く、有効回答376人のうち71人(18.9%)が該当しました。

中央値は「600円〜800円未満」のレンジで、200円〜1,000円未満に7割超が分布しています。1,500円以上を支払う層も6.9%おり、機能拡張やコンサル付帯の有無で1人あたり単価が変動することが読み取れます。

企業規模別の1ユーザーあたり月額費用の相場

1人あたり単価は規模が大きくなるほど高くなる傾向で、ユーザー数が増えるほど分析機能や運用支援を厚く乗せていることがわかります。

• 従業員数299人以下(n=162)：最多は「200円〜400円未満」
• 従業員数300〜999人(n=92)：最多は「800円〜1,000円未満」
• 従業員数1,000人以上(n=122)：最多は「800円〜1,000円未満」

大企業ほど1人あたり単価が上がる背景には、組織分析の細分化や個別レポート作成が含まれることがあります。

調査概要

タイトル：従業員満足度調査(従業員サーベイ)ツールの費用調査
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
調査対象：従業員数10名以上の企業にて従業員満足度調査ツールの導入に携わった20〜60代 403人
調査期間：2025年12月26日〜2026年1月2日
調査主体：スマートキャンプ株式会社
※本アンケート結果は小数点以下任意の桁を四捨五入しています。合計が100%にならない場合があります。
※本アンケートは各選択肢に「わからない」を含めており、上記の図表および文章では該当する回答を除いて掲示しています。「わからない」の回答数および有効回答数は次のとおりです。

【引用に関するお願い】

本調査を引用する際は、出典として「BOXIL」と記載し、ウェブの場合はURL( https：//boxil.jp/mag/a8285/ )へのリンクを設置してください。

記載例：BOXIL「従業員満足度調査(従業員サーベイ)ツールの費用調査」, {確認日}, https：//boxil.jp/mag/a8285/

本データに関するお問い合わせは以下のメールアドレスにご連絡ください。
BOXILカンパニー メディア&マーケティングディビジョン メディア戦略グループ
boxilmag_pr@smartcamp.co.jp

従業員満足度調査ツール主要25サービスの費用・料金比較表

料金相場を算出するため、従業員満足度調査の主要25サービスの公式サイトに記載されている料金を調査しました。公式サイトに料金記載がないサービス(要問い合わせ)を除いた、最低金額の相場(中央値)は下記のとおりです。

• 初期費用の中央値：0円(公開5社中4社が0円、0円〜400,000円のレンジ)
• 1ユーザーあたり月額単価の中央値：600円/人(該当6社、150円〜1,200円のレンジ)

▼1ユーザー課金型のサービス

▼月額固定・従量課金型のサービス

月額のボリュームゾーンは1万円台後半から3万円未満で、Geppo・ourly survey・ラフールサーベイの3社が並びます。最安1,000円台から最高18万円まで幅があり、料金体系と対応範囲(コンサル・分析・カスタマイズ等)の違いが価格差を生んでいると考えられます。

※中央値の算出にあたり、前提条件を揃えるため、税区分が不明な製品は税抜価格として算出しています。

費用非公開(要問い合わせ)が多い理由

主要25サービスのうち月額費用を非公開にしているのは15社で、要問い合わせ製品が多数派です。

背景には、従業員数や利用範囲によって料金が大きく変動することと、設問設計や結果分析、組織開発コンサルがセットで提供されるケースが多いことがあります。たとえばモチベーションクラウドやタレントパレットでは、社員数とプラン(人的資本経営、現場改善など)を組み合わせた個別見積もりが基本です。

主要25サービス中、初期費用を公開している5社の中央値は0円

主要25サービスのうち初期費用が公開されているのは5社で、そのうち4社が0円、残る1社が400,000円でした。

0円のサービスは多くがクラウド型として提供され、申し込みから即時利用が可能です。一方、ManejaSはPHONE APPLI PEOPLEと連動する設計のため初期設定費用が発生します。

「0円」と「要問い合わせ」が大半を占め、明示的に有料の初期費用が掲示されているのはManejaSのみという結果でした。

主要25サービス中、月額費用を公開している10社の中央値は22,500円

月額費用が公開されている10社のうち、中央値は22,500円で、最安はパルスアイの0円(無料プラン)、最高はManejaSの180,000円でした。

1万円台後半から3万円未満のレンジに3社が並び、ボリュームゾーンを形成しています。要問い合わせの15社が混在するため、自社規模での実費を確認するには見積もりが欠かせません。

1万円〜3万円未満に半数の有料プランが集まり、小〜中規模の従業員サーベイ用途では2万円前後が現実的な相場感です。

主要25サービス中、1ユーザー単価を公開している7社の中央値は600円

1ユーザー単価が把握できる7社で、中央値は600円でした。最安は150円(アドバンテッジ ピディカ)、最高は1,200円(INSIDES)で、サポート範囲や最低利用人数で開きが生じています。

200円〜400円の中堅レンジに2社が並びます。一方でManejaSやINSIDESのように、コンサルやレポート機能が手厚い製品は1人あたり1,000円前後となります。

【従業員数別】向こう3年間のランニングコストを試算

従業員満足度調査を3年間運用した場合のコストを、従業員数別に試算しました。BOXILアンケート(n=403)で得られた企業規模別の「1ユーザーあたり月額費用」最多層を従業員数に乗じて算出しています。

従業員数50名の場合

従業員数50名の場合、初期費用と月額費用、年額費用、3年間総額は以下のとおりです。小規模では月額固定型のシンプルなプランで導入できるため、初期費用も低めに抑えやすいレンジです。

※算出根拠：BOXILアンケート(n=162)の従業員299人以下の1ユーザーあたり月額費用 最多層「200円〜400円未満」を50名に乗じて月額10,000円〜20,000円、初期費用は同区分の最多層「10万円〜30万円未満」を採用。年額費用=月額×12ヶ月、3年間総額=初期費用+月額×36ヶ月で算出
※オプション料金は含めていません

従業員数300名の場合

従業員数300名の場合、初期費用と月額費用、年額費用、3年間総額は以下のとおりです。中堅企業ではコンサルティングや結果分析が標準パッケージに含まれることが多く、初期費用と月額費用の双方が一段上がる傾向です。

※算出根拠：BOXILアンケート(n=92)の従業員300〜999人の1ユーザーあたり月額費用 最多層「800円〜1,000円未満」を300名に乗じて月額240,000円〜300,000円、初期費用は同区分の最多層「50万円〜100万円未満」を採用。年額費用=月額×12ヶ月、3年間総額=初期費用+月額×36ヶ月で算出
※オプション料金は含めていません

従業員数1,000名の場合

従業員数1,000名の場合、初期費用と月額費用、年額費用、3年間総額は以下のとおりです。大企業では組織別フィードバックや個別レポート、運用支援を含む包括契約が一般化し、年間3,000万円超のコストになることもあります。

※算出根拠：BOXILアンケート(n=122)の従業員1,000人以上の1ユーザーあたり月額費用 最多層「800円〜1,000円未満」を1,000名に乗じて月額800,000円〜1,000,000円、初期費用は同区分の最多層「100万円以上」を採用。年額費用=月額×12ヶ月、3年間総額=初期費用+月額×36ヶ月で算出
※オプション料金は含めていません

また、下記では自社の従業員数に合わせたコスト試算が可能です。どの程度の予算を確保すればいいか、いくらまでの製品なら予算に収まるか、といったシミュレーションにご活用ください。

従業員満足度調査(クラウド型)の料金モデル

主要25サービスの料金体系を分析すると、ユーザー単価で課金するモデルが過半を占め、次いで月額固定型、従量課金型が続きました。採用率の高い順に解説します。

1.1ユーザー(従業員数)課金型

典型的な価格帯は1人あたり150円〜1,200円/月で、最低利用人数や最低利用料金が設けられているケースが大半です。アッテルサーベイ、アドバンテッジ ピディカ、INSIDES、ManejaS、HR OnBoard、パルスアイなどが該当します。

従業員数に比例して料金が決まるため、回答者数に対する課金が予測しやすいことが特徴です。社員数が頻繁に増減する企業や、一部部門のみで限定運用したい企業に向きます。

2.月額(年額)固定型

典型的な価格帯は16,000円〜20,000円/月(小〜中規模向け)からスタートし、規模拡大に応じて段階的に上がります。Geppo、ourly survey、ラフールサーベイなどが該当します。

従業員数の階層ごとに料金が固定されるため、毎月の支払いが安定しやすい点がメリットです。回答数が大きく変動しない企業や、年度予算を組みやすくしたい組織に向きます。

3.従量課金型

従量課金型は、利用人数や調査回数などに応じて月額料金が変動する形式です。Wevoxは1人あたり600円/月で、150名未満の場合は月額最低料金90,000円が適用されます。

季節的に利用規模が大きく変わる企業や、調査頻度を運用しながら調整したいケースに合います。一方で最低利用料金がある製品では小規模での割高感が出る点に注意してください。

従業員満足度調査(クラウド型)の費用内訳

従業員満足度調査ツールの費用は、初期費用・月額費用・オプションの3階層に分けて把握すると見落としを防げます。各構成要素を順に整理します。

初期費用

初期費用には、アカウント設定、組織ツリー登録、設問設計、操作レクチャーなどが含まれることがあります。Wevox・Geppo・INSIDES・SmartHR タレントマネジメントは初期費用0円を明示しています。

「初期費用無料」を掲げる製品でも、初回コンサルや結果報告会を別途有償のオプションとして提供しているケースがあります。導入時の支援範囲を契約前に確認してください。

月額費用・年額費用

月額(または年額)費用は、ベースとなるシステム利用料に分析機能・配信回数・サポート工数が組み合わさって決まります。Wevoxは150名未満で月額最低料金90,000円、INSIDESは最低50ID(月額60,000円)など、最低利用料金が設定された製品があります。

年額一括払いに対応するサービスでは、月額換算で割安になることがあります。契約形態と支払いサイクルを照らし合わせて選んでください。

【注意】見落としがちな追加費用(オプション)

主要25サービスを横断的に見ると、おおよそ次のオプションが付帯できるのが一般的でした。基本料金には含まれないため、必要に応じて検討しましょう。

必要なオプションを取捨選択しないと、想定以上の月額になることもあります。導入目的に直結する機能だけを優先する判断が重要です。

なぜ料金差が出る?相場より高いサービスと安いサービスの違い

主要25サービスの料金には、月額換算で1,000円から180,000円までの幅があります。差を生む主因は「コンサル・運用支援の有無」「分析機能の深さ」「対象範囲」の3点が挙げられます。

コンサルティング・組織開発の伴走

高価格帯では、設問設計から結果分析、改善施策の伴走までを月額料金に含むモデルが目立ちます。料金差の最大の要因は、専属コンサルやワークショップの有無です。

たとえばモチベーションクラウドやourly surveyは、調査ツール提供にとどまらず、組織開発の伴走を前提とした見積もりが基本です。一方でGeppoやアッテルサーベイは、必要な分析を社内で行う前提のため、月額が抑えられています。

分析機能・レポートの深さ

分析機能の差も料金差を生みます。エンゲージメントスコア、組織別フィードバック、離職予兆検知などを標準搭載する製品は、月額が高めに設定される傾向です。

Wevoxやモチベーションクラウドのように、組織別の比較分析やAI予測を組み込む製品はその分単価が上がります。逆にHR OnBoardのように特定ユースケース(早期離職防止)に特化することで価格を抑える設計も存在します。

対象範囲(調査対象人数・拠点数)

対象範囲が広いほど月額は上昇します。料金体系が1ユーザー課金型の製品では従業員数、月額固定型でも階層別の段階課金で、規模拡大に応じて月額が上がります。

ManejaSの月額180,000円(200名の場合の例)、Wevoxの月額600円/人など、人数ベースでの設計が一般的です。導入前に「対象部門のみで小さく始める」「全社展開する」の方針を決めると、必要な料金プランの目安が立てやすくなります。

費用以外にもチェックすべき選定ポイント

料金だけでなく、運用と成果を見据えた選定ポイントを4つに整理しました。導入目的の達成可否を左右する観点なので、見積もり段階で必ず確認してください。

調査目的とサーベイの種類の適合

従業員サーベイには、パルスサーベイ(短期高頻度)、センサス(年1〜2回の網羅型)、エンゲージメントサーベイ、ウェルビーイングサーベイなど種類があります。目的に応じて選ぶ種類が異なる点に注意してください。

離職予防が目的ならパルスサーベイ系、人的資本開示が目的ならセンサス系が適しています。導入前にゴールを明確にしてから製品を絞り込むのが定石です。

分析機能とレポートの粒度

調査結果をどこまで深掘りできるかが、施策の質を決めます。組織別比較、属性別フィルタ、時系列推移、離職予兆スコアなど、分析の粒度を比較しましょう。

標準的なレポート機能を活用する場合は、コストを抑えたシンプルなシステムがより適している可能性があります。経営層向けのダッシュボードや個別カスタムレポートを必要とする場合は、コンサル付帯型の上位プランが現実的です。

運用サポートと施策伴走の有無

調査を実施するだけで終わらせず、結果を施策に落とし込むには運用サポートの有無が鍵となります。コンサルや結果報告会、ワークショップが標準で含まれるか確認してください。

社内に経験者がいる場合は、ツールのみのシンプルな契約でも運用できる可能性があります。初導入や組織開発の経験が少ない場合、伴走型サービスを選ぶと運用が定着しやすくなります。

他システム連携・セキュリティ

人事システム・タレントマネジメントとの連携、SSO、IP制限などのセキュリティ要件は、規模が大きいほど重要になります。グローバル拠点を持つ場合は多言語対応の可否も確認してください。

SmartHRタレントマネジメントやカオナビ、HRMOSタレントマネジメント、タレントパレットなどはタレントマネジメント基盤の一部としてサーベイを提供します。基盤統合を重視するなら、これらの製品を検討しましょう。

無料で使える従業員満足度調査3選

主要25サービスの中で、無料プランまたは無料利用枠を備えるのは以下3サービスです。人数や機能に制限があるため、本格運用前のトライアルや小規模利用に向いています。

無料プランは設問数や分析機能が限定されることが多く、組織別のフィードバックや離職予兆など本格活用には有料プランの検討が必要です。小規模で運用感を確かめ、必要な分析機能を見極めた上で有料プランへの移行を検討するのが現実的です。

相場以下から使える従業員満足度調査5選

アンケート(n=403)で得られた月額費用の中央値レンジ「5万円〜10万円未満」を相場とし、月額5万円未満から利用できる製品を紹介します。料金の安い順に紹介します。

	ラフールサーベイ	Geppo	ourly survey	アッテルサーベイ	アドバンテッジ ピディカ
初期費用	要問い合わせ	0円	要問い合わせ	要問い合わせ	要問い合わせ
月額費用	16,000円〜(税抜)	20,000円〜(税抜)	20,000円〜(税込)	25,000円〜(税抜)	30,000円〜(税抜)
最低利用料金	要問い合わせ	最低利用期間半年	年一括プラン	要問い合わせ	要問い合わせ
無料トライアル	要問い合わせ	要問い合わせ	要問い合わせ	1か月(最大50名まで)	2か月間

ラフールサーベイ

ラフールサーベイ

株式会社ラフール

2026上半期 資料請求数ランキング1位

4.43 40件の口コミ

ラフールサーベイの詳細を見る

• 主な機能：組織と個人の状態を可視化する従業員サーベイ、ウェルビーイング・人的資本経営の支援
• 対象企業規模：中小企業から大企業まで、規模に応じた見積もり対応
• 特徴：採用適性検査、人事コンサルティング、産業医紹介、24時間電話相談などのオプションを提供

ラフールサーベイは、ウェルビーイングと人的資本経営の実現を支援する従業員サーベイです。月額16,000円(税抜)から利用可能で、企業規模に合わせた見積もりに対応します。

採用適性検査、人事コンサルティング、産業医紹介、24時間電話相談など、調査の前後を支えるオプションが幅広く揃います。無料デモで操作感を試したうえで本契約に進める設計です。

ラフールサーベイの料金プラン・費用

ラフールサーベイの料金は、企業規模に合わせた個別見積もりが基本です。公式に明示されている開始価格は以下のとおりです。

※料金はラフールサーベイ公式サイトの記載に基づく。実際の金額は規模・利用機能により変動するため、見積もりが必要です。

Geppo

Geppo

株式会社リクルート

2026上半期 資料請求数ランキング1位

4.11 37件の口コミ

Geppoの詳細を見る

• 主な機能：個人サーベイと組織サーベイの2軸で従業員と組織を継続的に把握
• 対象企業規模：25人〜1,000人規模まで、人数階層別の月額プランを用意
• 特徴：初期費用0円、最低利用期間は半年、リクルートが運営

Geppoは、リクルートが運営する従業員サーベイで、個人サーベイと組織サーベイをそれぞれ独立して契約できます。初期費用0円・月額20,000円(税抜)から利用できる点が特徴です。

料金は人数階層別に設定されており、25人から1,000人規模まで段階的にプランが用意されています。組織サーベイのみの利用なら、サーベイ実施毎の料金請求にも対応します。

Geppoの料金プラン・費用

Geppoの料金は人数階層別の月額固定型で、個人サーベイと組織サーベイそれぞれに料金が発生します。

※初期費用0円、サポート費用0円。最低利用期間は半年。個人サーベイと組織サーベイをそれぞれ契約する場合は、上記料金が二重に発生

Geppoの従業員数別の月額コスト

個人サーベイのみ契約した場合の人数別月額コストの目安は次のとおりです。

※規模ごとに、その規模に適していると判断されるプランで算出しています。同じ製品でも規模により採用すべきプランは異なるため、表のプラン名と算出根拠を併せて確認してください。

ourly survey

ourly survey

株式会社ビットエー ourlyカンパニー

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ourly surveyの詳細を見る

• 主な機能：アカウント数階層別の年一括プランで、コンサルティング対応を月額料金に含む
• 対象企業規模：101人〜400人台までの中堅企業を中心としたプラン構成
• 特徴：WEB社内報「ourly」やプロフィール機能との併用にも対応

ourly surveyは、WEB社内報サービス「ourly」を展開するourly株式会社の従業員サーベイです。月額20,000円(税込)から利用でき、コンサルティング対応が月額料金に含まれます。

料金は利用アカウント数に応じた階層別固定で、年一括プランを基本とします。社内報やプロフィール機能との併用で、コミュニケーション設計を一体化できる点も特徴です。

ourly surveyの料金プラン・費用

ourly surveyの料金は利用アカウント数に応じた年一括プランで、コンサルティングが含まれる構成です。

※初期費用は要問い合わせ。WEB社内報「ourly」やプロフィール機能との併用は別途相談

アッテルサーベイ

アッテルサーベイ

株式会社アッテル

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アッテルサーベイの詳細を見る

• 主な機能：組織コンディションの可視化、適性検査と組み合わせた人材分析
• 対象企業規模：従業員数100名規模を中心に、中小〜中堅企業まで対応
• 特徴：全機能を1ヶ月無料で試せるトライアルあり、最短1週間で導入可能

アッテルサーベイは、適性検査領域の知見をもとに組織コンディションを定点観測する従業員サーベイです。1ユーザーあたり月額250円(従業員100名契約例で月額25,000円)から利用できます。

1ヶ月の無料トライアル(最大50名)で全機能を試してから契約できます。最短1週間で導入可能なため、スピード重視で運用を立ち上げたい企業に向きます。

アッテルサーベイの料金プラン・費用

アッテルサーベイの料金は1ユーザー課金型で、従業員数に応じて月額が変動します。

アッテルサーベイの従業員数別の月額コスト

1ユーザー250円を基準にした、人数別の月額目安は次のとおりです。

※規模ごとに、その規模に適していると判断されるプランで算出しています。同じ製品でも規模により採用すべきプランは異なるため、表のプラン名と算出根拠を併せて確認してください。実際の料金は規模・契約条件により変動するため、見積もりを推奨します。

アドバンテッジ ピディカ

アドバンテッジ ピディカ

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント

5.00 1件の口コミ

アドバンテッジ ピディカの詳細を見る

• 主な機能：エンゲージメントサーベイ、最低1問から実施できるパルス調査
• 対象企業規模：中小から大企業まで、人数規模に応じた料金設計
• 特徴：カウンセリング・研修・組織開発コンサルなどEAP連携のオプションが豊富

アドバンテッジ ピディカは、EAP事業を展開するアドバンテッジリスクマネジメントの従業員エンゲージメントサーベイです。1人あたり月額150円から提供され、2,000人規模では月額300,000円となります。

2ヶ月間の無料トライアルがあり、最低1問から調査を実施できます。カウンセリングや研修プログラムなど、メンタルヘルスや組織開発の伴走オプションが揃う点が強みです。

アドバンテッジ ピディカの料金プラン・費用

アドバンテッジ ピディカの料金は1ユーザー課金型で、人数規模に応じて月額が決まります。

アドバンテッジ ピディカの従業員数別の月額コスト

1ユーザー150円を基準にした、人数別の月額目安は次のとおりです。

※規模ごとに、その規模に適していると判断されるプランで算出しています。同じ製品でも規模により採用すべきプランは異なるため、表のプラン名と算出根拠を併せて確認してください。カウンセリング・研修などのオプションは別途見積もり。

従業員満足度調査の費用対効果の算出方法

従業員満足度調査の費用対効果は、導入コストと「離職率改善」「生産性向上」「採用コスト削減」などの金額換算効果を比較して見積もります。具体的な手順を2つのH3で整理します。

1.費用シミュレーションを行う

はじめに、3年間の総コストを試算します。試算には初期費用、月額費用、オプション、サポート、追加コスト(調査結果報告会など)を含めてください。

最低利用料金やボリュームディスカウントの有無、年額一括と月額の価格差も確認しておくと、社内決裁の際にブレが少なくなります。試算期間は3年が一般的な目安です。

2.離職率改善・採用コスト削減効果の金額換算を行う

従業員満足度調査の主な効果は、エンゲージメント可視化による離職予防と、組織課題の早期把握です。期待効果を金額換算する観点として、以下が挙げられます。

• 離職率改善：1人あたりの平均採用コスト×想定離職減少人数
• 生産性向上：エンゲージメントスコア改善に応じた業績寄与(売上・利益)
• マネジメント工数：1on1や面談の効率化による管理職時間の削減
• 休職・労務リスク削減：メンタル不調の早期発見・休職コストの抑制

過去の離職率と採用コストの実績値を当てはめると、導入コストと比較可能な金額に落とし込めます。投資判断時の説得力が高まる手順です。

デジタル化・AI導入補助金の活用で最大450万円補助の可能性も

従業員満足度調査ツールは、中小企業庁が主管するデジタル化・AI導入補助金(旧IT導入補助金)の対象となる可能性があります。通常枠の業務プロセスのうち「総務・人事・給与・教育訓練・法務・情シス・統合業務」に該当するためです。

2026年度の通常枠では、1プロセス以上で5万円〜150万円未満、4プロセス以上で150万円〜450万円が補助されます。補助率は1/2以内(条件により2/3以内)です。

申請の前提として、導入するツールがIT導入支援事業者により事務局へ登録され、公式ITツール検索に掲載されている必要があります。実際の対象可否はベンダーへ確認しましょう。

※TOPPAN株式会社「デジタル化・AI導入補助金2026」(2026年6月23日閲覧)

従業員満足度調査の費用に関してよくある質問

無料で使える従業員満足度調査はありますか?

従業員満足度調査には無料から使えるサービスがあります。代表的なのは「パルスアイ」「SmartHR タレントマネジメント」「HR OnBoard」など、3社が無料プランや無料利用枠を提供しています。

詳しくは下記でも紹介しています。

無料で使えるおすすめの従業員満足度調査ツール9選！ツールの特徴と選ぶ際のポイントを解説！

従業員の本音を把握したいけれど、いきなりコストをかけるのは不安！それなら、無料トライアルや無料プランがある「従業員満足度調査ツール」がおすすめです。しかし、どのサービスが無料トライ...

従業員満足度調査の費用は何で変動しますか?

主に従業員数(回答者数)、利用機能、コンサル・運用サポートの有無で変動します。1ユーザー課金型なら従業員数で、月額固定型なら人数階層プランで料金が決まります。

カスタム設問、組織別レポート、施策伴走など、オプションが料金を押し上げる主因です。BOXILアンケートでは月額10万円超を支払う層が約4割を占めており、機能の取捨選択が費用最適化の鍵となります。

小規模(50名前後)で導入する場合の費用目安は?

BOXILアンケート(n=160)では、従業員299人以下の月額費用の最多層は「3万円〜5万円未満」(25.0%)で、初期費用は「10万円〜30万円未満」(40.4%)が最多でした。

50名規模ならGeppo「〜50人プラン」月額39,800円(税抜)などが具体例として該当します。アンケートの1ユーザー単価を50名に乗じた試算では、3年間総額が約56万円〜92万円のレンジとなります。

従業員満足度調査の比較ならBOXIL

従業員満足度調査の費用相場は、初期費用「10万円〜30万円未満」、月額費用「10万円〜30万円未満」、1ユーザー単価「400円〜600円未満」が最多層でした。月額が公開されている10社の中央値は22,500円で、6割の製品は要問い合わせのため見積比較が前提となります。

サービスの選定では、調査目的・分析粒度・運用サポート・他システム連携を踏まえ、月額だけでなく3年間のトータルコストで比較するのが現実的です。

BOXILでは主要25サービスの最新情報を一覧で確認でき、相見積もりや資料請求も同時に進められます。下記から比較表をまとめてダウンロードし、社内検討をスムーズに進めていきましょう。