【料金比較表】勤怠管理システムの料金相場は年間費用10万円 - 主要30サービスを調査

勤怠管理システムには多くの種類があり「どれを選べばいいか」迷いますよね。後から知ったサービスの方が適していることもよくあります。導入の失敗を避けるためにも、まずは各サービスの資料をBOXILでまとめて用意しましょう。
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＞【費用以外も解説】必ず押さえるべき勤怠管理システムの選び方をチェックする

勤怠管理システムの費用相場は初期5万円、年間10万円

BOXILで取得したアンケート^※によると、勤怠管理システムの費用相場^※1は、初期費用が5万円、年間費用が10万円でした。年額費用を12で割って計算すると、月額費用の相場は約8,300円ほどです。

下記は企業規模別の費用相場です。従業員数を軸に、〜中小企業、〜中堅企業、大企業の3つに分けて相場を算出しました。

※調査概要：インターネット調査にて勤怠管理システムの導入に携わった全国20〜60代の1,000人へ実施。そのうち、不正な値（有料サービスで0または1,000円以下、有料のSaaSで年間費用が0円）を除外し、得られた601件の回答にもとづいてデータを算出した。従業員数ごとの集計は1-99名は218件、100-999名は211件、1,000名以上は172件の回答を集計している。回答期間は2025年3月14日〜15日。※1「費用相場」は対象となる回答の中央値を指す。

公式サイトでは1人あたり月額200円〜500円と記載されているケースが多いですが、アンケートの結果をふまえると、実際の費用はボリュームディスカウントによって割安になると推測されます。

なお、大企業の初期費用は、999名以下の企業と比較して、企業によってばらつきが生じていました。約10万円以下の企業が4割超であるのに対し、100万円以上の企業も3割超います。

このような結果になったのは、導入する製品の形態（クラウド型かオンプレミス型か）によって初期費用が大きく変わるためです。オンプレミスは大企業で多く導入される形態であり、初期費用が高額になりやすい製品です。
クラウド製品との相場やランニングコストの違いは「勤怠管理システムの導入形態はクラウド型とオンプレミス型」で後述します。

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【調査】勤怠管理システム30サービスの費用・料金比較表

アンケート調査に加え、主要なクラウド勤怠管理システム30サービスの初期費用と月額費用を調査。公式サイトに記載がないサービスを除くと、各種費用の平均は下記のようになりました。

• 初期費用の平均：20,000円
• 月額費用の平均（ユーザー課金型の場合）：1ユーザーあたり257円
• 月額費用の平均（定額型の場合）：30,000円

各製品の実際の金額は次のとおりです。(※2025年9月11日時点）

サービス名	初期費用	月額
マネーフォワード クラウド勤怠	0円	要問い合わせ
ジョブカン勤怠管理	0円	200円/ユーザー
ジンジャー勤怠	要問い合わせ	400円/ユーザー
HRMOS勤怠	0円	100円/ユーザー（31名以上で料金発生）
MINAGINE勤怠管理	0円	30,000円〜/月（31名以上は月額従量課金）
楽楽勤怠	要問い合わせ	33,000円〜/月
freee勤怠管理Plus	0円	300円/ユーザー
KING OF TIME	0円	300円/ユーザー
オフィスステーション 勤怠	100,000円	300円/ユーザー（10名以下の場合月額利用料は一律3,300円）
スマレジ・タイムカード	0円	100円/ユーザー（11名以上で料金発生）
AKASHI	0円	200円/ユーザー
TeamSpirit 勤怠（旧チムスピ勤怠）	要問い合わせ	24,000円〜
キンコン	0円	200円/ユーザー
e-就業OasiS	要問い合わせ	要問い合わせ
Touch On Time	0円	300円/ユーザー
レコル	0円	100円/ユーザー（30名以下の場合月額利用料は一律3,300円）
CLOUZA	0円	200円/ユーザー
奉行Edge 勤怠管理クラウド	0円	390円～/ユーザー（20ライセンスから）
バクラク勤怠	不明	200円/ユーザー
COMPANY 勤怠管理システム	要問い合わせ	要問い合わせ
CYBER XEED	200,000円～	300円/ユーザー～
勤労の獅子	要問い合わせ	150円/ユーザー
キンタイミライ	要問い合わせ	要問い合わせ
manage 勤怠	要問い合わせ	400円/ユーザー
WiMS／SaaS勤務管理システム	要問い合わせ	要問い合わせ
セコムあんしん勤怠管理サービス KING OF TIME Edition	0円	300円/ユーザー
コレクトタイムナビ	100,000円～	200円/ユーザー
勤革時(EXPLANNER／K)	0円	300円/ユーザー
ダイニー勤怠	要問い合わせ	要問い合わせ
カオナビ	要問い合わせ	要問い合わせ

下記より、おすすめサービスの資料や機能比較表をダウンロードできます。料金を把握した上で、機能や特徴を詳しく比較したい方はぜひご活用ください。

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勤怠管理システムの導入形態はクラウド型とオンプレミス型

勤怠管理システムの導入形態は、大きく分けてクラウド型（SaaS型）とオンプレミス型（買い切り型）の2種類です。

クラウド型はインターネット経由でサービスを利用する形態で、サービス提供会社が運用および保守を担当します。一方、オンプレミス型は自社サーバーにソフトウェアをインストールし、自社でシステムを運用する形態です。

費用相場の違いを比較

クラウド型とオンプレミス型の大きな違いは費用形態です。
クラウド型は初期費用が安いものの、その後の月額費用がコンスタントに発生します。一方でオンプレミス型は最初の導入費用がかさむものの、その後かかる費用は維持費や保守運用費用のみとなります。

	クラウド型	オンプレミス型（買い切り型）
初期費用	0円〜数十万円	数十万円〜数百万円（ユーザー数によって変動）
月額費用	数万円〜十数万円	0円（維持費はかかる）
使い方	サービス提供会社のサーバーへアクセス	自社サーバーにインストールしてアクセス

それぞれにメリットとデメリットがあるものの、現在はクラウド型が主流となりつつあります。クラウド型はサービス提供会社にメンテナンスしてもらえるため、専任の担当者が必要ないほか、法改正やセキュリティ対策に伴うアップデートも定期的に実施してくれます。

一方、オンプレミス型の勤怠管理システムを使うのは、金融機関をはじめとした、とくに要件が厳しい企業です。ただし、保守の人件費をはじめとした隠れたコストが発生しやすい点には注意です。近年はクラウド型もセキュリティ水準が向上しているため、上場企業でもクラウド型を選択するケースは増えています。

向こう3年間のランニングコストを比較

クラウド型とオンプレミス型で向こう3年間のランニングコストを算出してみると、1年目の総額にはかなり開きがありますが、従業員数が多くなるほど、最終的なコストの差は小さくなることがわかります。

導入形態/ 従業員数	1年目の総額（例）		3年間の総額（例）
	クラウド型※1	オンプレミス型※2	クラウド型	オンプレミス型
100人	360,000円	3,000,000円	1,080,000円	3,850,000円
500人	1,800,000円	5,800,000円	5,400,000円	7,400,000円
1,000人	3,600,000円	9,200,000円	10,800,000円	11,600,000円

※1 クラウド型は初期費用0円、月額費用1ユーザーあたり300円、オプション料金等は含まない最低料金で算出。実際にはボリュームディスカウントが発生するケースが多いが上記では考慮しないものとする。
※2 オンプレミス製品は初期費用（ライセンス＋導入支援）で従業員100人規模150万円、500人規模400万円、1,000人規模700万円と仮定。ほかサーバー等のハードウェア費用が固定で一律100万円、年間の保守費用がライセンス費用の10%〜30%必要として算出。

費用を抑えて導入するならクラウド型がおすすめ

それぞれの費用形態やランニングコストをふまえると、なるべく費用を抑えて導入をするのであればクラウド型がおすすめです。

クラウド型の最大の魅力は、初期費用をほとんどかけずに導入できる点です。従業員数に応じた従量課金制のためスモールスタートが可能であり、100名規模の企業でも年間数十万円程度のコストで利用できます。サーバー購入やインフラ整備が不要なため、オンプレミス型のように数百万円単位の初期投資を避けられるのは大きなメリットです。

特に従業員数が少ない企業であれば、クラウド型の方がコストパフォーマンスのいい選択と言えるでしょう。

以降の解説では、多くの企業が検討するクラウド型にフォーカスを当てて進めていきます。
＞オンプレミス型の勤怠管理システムはこちらで解説

勤怠管理システム（クラウド型）の料金モデル

勤怠管理システムには大きく4つの料金モデルがあり、それぞれおすすめの企業が異なります。

1.ユーザー数（従業員数）課金型

最も一般的な料金体系で、「1ユーザーあたり月額○○円」という形式です。多くのサービスでは、ユーザー数が増えるほど1人あたりの単価が下がる段階的な価格設定となっています。たとえば、50名未満なら1人あたり月額500円、100名以上なら1人あたり月額400円といった具合です。

2.機能別課金型

基本機能は低価格で提供し、追加機能（シフト管理、工数管理、休暇管理管理など）をオプションとして追加課金する形式です。自社に必要な機能だけを選べるため、無駄なコストを抑えやすいです。

ユーザー数課金型をベースに、オプション機能などを機能別課金として提供している製品が一般的です。

3.拠点数課金型

複数の店舗や事業所を持つ企業向けに、「1拠点あたり月額○○円」という料金体系も存在します。こちらは従業員数の増減に左右されにくいため、アルバイトやパートが多い小売業や飲食業に適しています。

4.定額型

従業員数に関わらず、システム全体で定額の料金体系です。複数の料金プランの中の最も安価なプランとして提供されている場合もあります。

勤怠管理システム（クラウド型）の費用内訳

勤怠管理システムの費用は、初期費用と月額費用（または年額費用）の2つが基本で、さらに必要に応じてオプション費用が発生します。

初期費用

クラウド型の初期費用は、基本的に無料とされているケースが多いです。しかし、前述のアンケート回答で初期費用0円は少なかったことから、設定代行や操作方法のレクチャーによって、多少なりとも費用が発生すると考えられます。

コストを抑えたい場合は、自社で設定したりみずから社内教育を推進したりする、一定の内製化が求められるでしょう。また、特殊な打刻方法を採用する場合は高くつきやすいので、ICカード認証や指紋認証、顔認証などを検討しているなら注意が必要です。

月額費用・年額費用

クラウド型の月額費用（年額費用）は、一般的に「ユーザー数（従業員数）課金型」が主流です。各社公式サイトには1名あたり月額200～500円前後と記載されています。ただし、実際にはボリュームディスカウントが予想されるので、要件にあった複数社で料金を比較するとよいです。

勤怠管理のみの機能であれば安く導入できますが、労務管理としての人事管理や年末調整、マイナンバー管理などの機能も追加しようとすると、やや高くなります。それでもシステムを個別に入れるよりは、費用も手間も減らせるはずなので、これを機にぜひ検討してみましょう。

オプション

基本的な打刻や集計以外に高度な機能を利用する場合は、追加のオプション費用が発生します。システムによって、無料の場合とオプションの場合があるので、問い合わせて要件を伝える際にすり合わせしておきましょう。よくあるオプション機能の具体例を以下にいくつか紹介します。

• 特殊な打刻方法（ICカード認証や指紋認証、顔認証など）
• 他システムとの連携
• サポートの上位プラン
• ワークフロー
• 休暇管理
• 工数管理
• 労務管理（人事管理や年末調整、マイナンバーなど）
• 給与明細
• 安否確認

オプション機能は便利ですが、本当に必要かどうか見極めることが大切です。不要なオプションまで追加するとトータルコストが膨らんでしまいます。費用を抑えたい企業であれば、基本機能で十分かを検討し、本当に必要な機能のみオプション追加することで、コストパフォーマンスよく運用できます。

【注意】見落としがちな追加コスト

勤怠管理システム導入を検討する際、初期費用・月額利用料だけで予算を組むと、後から想定外の出費に驚くことがあります。BOXILが実施したアンケートでも、「費用が想定より高い／費用対効果が見えにくい」と課題に感じる担当者が多くいました。
【関連記事】勤怠管理システムの失敗理由や後悔しないための選び方

実際の運用を始めてから「こんな費用が必要だったのか」と困惑しないよう、見落としがちな追加コストについて事前に理解しておきましょう。

チェック項目	例
打刻端末	指静脈認証、指紋認証端末、ICカードリーダー
カスタマイズ	特殊な休暇制度、勤務シフト、手当計算
システム連携	給与計算ソフト、人事システム、会計ソフトとの連携
サポート	24時間の対応、訪問サポート、コンサルティング

費用だけで選ぶと失敗する！先にチェックすべきポイント4つ

1.費用が安いシステムと高いシステムの違いは何か

費用だけを比較するのではなく、その費用で提供される機能や特徴の違いを確認しましょう。

費用が高いシステムは柔軟なカスタマイズ性やサポート体制の手厚さが備わっている一方、安価なシステムでは必要最低限の機能に限定されることがあります。特に有給休暇の管理やシフト作成・管理などは、上位プランや追加オプションとして提供されるケースが少なくありません。

安さを重視した結果「必要な機能が使えない」とならないためにも、費用の内訳や提供範囲を事前に確認することが重要です。

2.就業規則に即した設定ができるか

勤怠管理システムを使うにあたっては、まず自社の労働時間制度や休暇規則に対応できるかを確認しましょう。たとえ安い勤怠管理システムを導入したとしても、就業規則をふまえた運用が不可能なら、そもそもシステムとして使えません。

たとえば次のような規則に対応できるか確認しましょう。

• 特殊な労働時間制度（例：変形労働時間制、年間休日変動型）
• 独自の有給付与ルール（例：入社後6か月未満でも有給付与）
• 複雑な残業・休暇管理ルール（例：時間外労働の自動調整）
• 運用しているワークフロー

また、必要な機能は業界によっても異なります。自身の所属している業界と照らし合わせて、機能が必要か検討してみましょう。

業界	必要な機能例
小売業・飲食業	高度なシフト管理機能、マルチロケーション対応、リアルタイムの人員配置最適化
建設業 ＞おすすめ製品	GPS打刻機能、現場別の勤怠集計、協力会社別の勤怠管理
製造業 ＞おすすめ製品	生産管理システムとの連携、複雑なシフトパターン対応、詳細な残業分析機能
IT・サービス業	柔軟な勤務時間設定、リモートワーク用打刻機能、プロジェクト別の勤怠集計
医療・介護 ＞医療業界向け製品 ＞介護職向け製品	24時間365日のシフト管理、夜勤休日出勤の割増計算、資格管理機能
運輸・物流 ＞おすすめ製品	GPSによる動態管理、運転時間休憩時間の自動計算、拠点間異動の管理
金融・保険	詳細な権限設定、監査証跡の記録、高度なデータ暗号化
教育 ＞おすすめ製品	雇用形態別の勤怠管理、学期別の勤務時間集計、授業管理システムとの連携

3.現場の従業員が違和感なく打刻できるか

勤怠管理システムを導入する前には、必ず現場の従業員および管理者に触ってもらって、違和感なく操作できるか確認してもらいましょう。システムは実際に利用されてはじめて効果を発揮します。価格が安くても、使われなければコストだけがかかってしまうので、利用のしやすさは十分に確認しましょう。

実際、BOXILには想定していたような操作ができなかったとの声がいくつか寄せられています。

現場にちゃんと出勤しないと打刻出来ない。
打刻出来ないことはもちろん、不正等を防止する機能を兼ね備えた打刻機能は素晴らしいと思います。しかし、スマホ持ち込み禁止や、位置の座標がズレることがあるので近くにいて打刻するなど、工夫が必要です。


簡単に打刻が出来るが、月末月初は繋がりにくい。
勤怠ボタンを押すだけで出退勤が管理できるので操作が簡単。WEBと物理ICカードを使って打刻をしているが、不便はほとんどない。ただ、月末月初はアクセスが集中するからか、勤怠修正等の画面が混雑しがち。

導入してみないとわからないことも多少はあるものの、可能な限り、トライアルの段階で課題を把握しておきましょう。

4.企業規模や導入目的に適しているか

導入のしやすさだけでなく、企業規模や導入目的に適する製品を選びましょう。規模や目的に適していれば、必要以上の機能に費用をかけたり、逆に不足して不便を感じたりすることを防げます。

各企業規模や導入目的別のおすすめ製品は下記でまとめています。選び方も合わせて解説しているので、気になるものがある方はご覧ください。

企業規模別のおすすめ製品まとめ
小規模企業	中小企業	大企業
導入目的別のおすすめ製品まとめ
GPS打刻	生体認証打刻	シフト管理機能
給与計算連携	アプリ対応	英語対応

このあとは下記3つのおすすめ勤怠管理システムを紹介していきます。

▼無料で使える勤怠管理システム5選
▼1人あたり月額200円以下の勤怠管理システム7選
▼シェア率ランキング上位の勤怠管理システム5選

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無料で使える勤怠管理システム5選

無料で使える勤怠管理システムには、HRMOS勤怠とスマレジ・タイムカード、ジョブカン勤怠管理、フリーウェイタイムレコーダー、キンクラがあります。

サービス	人数制限	機能制限例
HRMOS勤怠	30名まで	データ保存は1年分まで
スマレジ・タイムカード	10名まで	休暇管理やシフト管理はなし
フリーウェイタイムレコーダー	10名まで	メールや電話によるサポートはなし
ジョブカン勤怠管理	10名まで	勤怠データの閲覧は30日分まで
キンクラ	20名まで	客先常駐に特化（有料プランも共通）

予算がかなり限られているのであれば、無料も一案ですが、機能もかなり制限されます。数千円から数万円ほど費用をかけられるのであれば、後述する低価格の勤怠管理システムの方がおすすめです。
＞無料で使えるおすすめの勤怠管理システムを見る

1人あたり月額200円以下の勤怠管理システム7選

※料金は年間契約した場合の1か月あたりの費用を記載。いずれも税抜

初期費用	0円	月額/ユーザー(税抜)	200円
最低利用料金(税抜)	2,000円	無料プラン	◯
打刻方法	Web打刻 スマートフォン打刻（GPS打刻） ICカード打刻 指静脈認証打刻 顔認証打刻（iPad） LINE打刻／Slack打刻（連携）
API連携できる給与計算ソフト	ジョブカンシリーズ 給与奉行クラウド マネーフォワード クラウド給与

ジョブカン勤怠管理は、株式会社DONUTSが提供するクラウド型勤怠管理システムです。同社はワークフローや給与計算、経費精算などの機能も提供しているので、あわせて利用することで、さらに効率化が図れます。

初期費用0円、月額費用は1人あたり月額200円（税抜）～と低コストなのが特徴。1人あたり月額+100円（税抜）ごとに、シフト管理や休暇・申請管理、工数管理の機能を選んで追加利用できます。

ジョブカン勤怠管理の特徴は、シンプルな操作性と多様な勤務形態への対応です。変形労働、フレックス、裁量労働など、さまざまな勤務形態に対応し、所属や雇用形態ごとに細かい設定が可能です。また、出勤管理、シフト管理、休暇・申請管理、工数管理といった機能を必要に応じて組み合わせて利用できる柔軟性も魅力です。

ジョブカン勤怠管理は、多様な勤務形態を採用している企業、複数拠点を展開する企業、バックオフィス業務全体の効率化を目指す企業にとくにおすすめです。

初期費用	0円	月額/ユーザー(税抜)	100円
最低利用料金(税抜)	なし	無料プラン	◯
打刻方法	PC/Web打刻 スマホ・タブレットアプリ打刻 ICカード打刻（交通系ICカード（Suica等）やMifare対応） QRコード打刻 LINE／Slack連携打刻 入退室システム連携（例：Akerunとの連携） 生体認証打刻（指静脈認証など）
API連携できる給与計算ソフト	マネーフォワード クラウド 給与 給与奉行クラウド

HRMOS勤怠は、株式会社ビズリーチが提供する先進的なクラウド型勤怠管理システムです。従来の打刻管理にとどまらず、データ分析と人材マネジメントの観点を融合させた次世代の勤怠管理ツールとして注目を集めています。

30名以下は無料で利用でき、31名以上でも1人あたり月額100円（税抜）～と非常に低コストです。初期費用もかかりません。

HRMOS勤怠の特徴は、HRMOSシリーズ間での連携により、勤怠データを戦略的資源として活用できる点です。たとえば、勤務時間とコンディションの相関分析や、ハイパフォーマー分析など、従来の勤怠管理の枠を超えた機能を提供しています。

HRMOS勤怠は、まずは無料で使いはじめたい企業、HRMOSシリーズを併用して高度な分析をしたい企業におすすめです。

初期費用	0円	月額/ユーザー(税抜)	200円
最低利用料金(税抜)	2,000円(10名)	無料プラン	✕
打刻方法	Web打刻 スマートフォン打刻（GPS） 顔認証 静脈認証 チャット打刻（Slack、Chatwork）
API連携できる給与計算ソフト	給与奉行クラウド マネーフォワード クラウド給与 freee人事労務

AKASHIは、ソニービズネットワークス株式会社が提供するクラウド型勤怠管理システムです。「誰でも使える」をコンセプトに、直感的な操作性と豊富な機能を兼ね備えた、幅広い業種・規模の企業に適用可能なソリューションとして注目を集めています。

初期費用0円で導入でき、プランはタイムレコーダー（1人あたり月額200円～）、スタンダード（同300円～）、プレミアム（同400円～）の3種類から選択可能です（いずれも税抜価格）。なお、10名以下であっても10名分の費用が発生する点には注意しましょう。

AKASHIの強みは、高いカスタマイズ性と拡張性にあります。APIを中心とした接続環境により、多くのシステムと連携可能です。人事システム、タレントマネジメントシステム、給与システムなど基幹システムはもちろん、コミュニケーションチャットや給与前払いサービス、AI顔認証打刻、PCログ管理など幅広いシステムと連携できます。

AKASHIは、勤怠管理から徐々に機能を拡大していきたい企業、既存システムやワークフローに合わせた柔軟な運用が必要な企業におすすめです。

初期費用	0円	月額/ユーザー(税抜)	100円
最低利用料金(税抜)	なし	無料プラン	◯
打刻方法	Web打刻 スマートフォン打刻（GPS） 顔認証
API連携できる給与計算ソフト	要問い合わせ

スマレジ・タイムカードは、株式会社スマレジが提供するクラウド型勤怠管理システムです。単なる勤怠管理にとどまらず、給与計算、休暇管理、シフト管理、日報、プロジェクト管理など、幅広い機能を提供しています。

従業員10名までは基本機能が無料で、11名以上でも1人あたり100円（税抜）と低コストで運用できます（スタンダードのプランの場合）。

スマレジ・タイムカードの特徴は、その多機能性と柔軟性です。勤怠管理、給与計算、人事管理、労務管理など、バックオフィス業務全般をカバーする機能を搭載。とくにスマレジPOSとの連携により、人件費を含めた売上分析やシフト調整が可能です。

スマレジ・タイムカードは、無料から勤怠管理をはじめたい企業、小売業や飲食業といった店舗を運営する企業におすすめのサービスです。

初期費用	0円	月額/ユーザー(税抜)	100円
最低利用料金(税抜)	3,000円	無料プラン	✕
打刻方法	ICカード打刻 生体認証 スマートフォン打刻（GPS打刻） PC/タブレット打刻 Slack打刻 ピットタッチ打刻
API連携できる給与計算ソフト	マネーフォワード クラウド給与 freee人事労務

レコルは、中央システム株式会社が提供するクラウド型勤怠管理システムです。1981年の設立以来、IT技術でビジネスソリューションを提供し続けてきた同社が、その経験と知見を結集して開発したサービスです。

初期費用0円・1人あたり月額100円（税抜）とかなりの低価格です。給与計算のオプションをつけても、1人あたり月額300円（税抜）とこちらもコスパに優れます。なお、最低利用料金は3,000円なので注意しましょう。

外部システムとの連携も充実しています。弥生やオービックビジネスコンサルタントなど、主要な給与計算ソフトとAPI連携やCSV連携が可能です。

レコルは、コストを最小限に抑えつつも、外部システム連携や多様な打刻方法に対応したい企業におすすめのサービスです。

初期費用	0円	月額/ユーザー(税抜)	200円
最低利用料金(税抜)	なし	無料プラン	✕
打刻方法	ICカード打刻 QRコード打刻 タイムレコーダー スマートフォン打刻（GPS打刻）
API連携できる給与計算ソフト	要問い合わせ

CLOUZAは、アマノビジネスソリューションズが提供するクラウド型勤怠管理サービスです。使いやすさと低コストを重視し、多様な働き方に対応した機能を備えたシステムとして注目を集めています。

初期費用0円・1人あたり月額200円（税抜）で利用でき、基本料金や最低利用人数の制限もありません。

有給管理やワークフローの機能を付帯させる場合はそれぞれ1名に月100円（税抜）、両方搭載する場合は+150円（税抜）です。勤怠管理と有給管理、ワークフローまでを1人あたり350円（税抜）で利用でき、コスパがよいです。また、在宅または出社の予定を管理するオプションもあります。

CLOUZAは、勤怠管理から有給管理、ワークフローまでまとめて導入したい企業におすすめのサービスです。

初期費用	0円	月額/ユーザー(税抜)	200円
最低利用料金(税抜)	1,000円(5名)	無料プラン	✕
打刻方法	ICカード打刻 アプリ打刻 チャット打刻（Slack、Chatwork、LINE WORKS） GPS打刻
API連携できる給与計算ソフト	要問い合わせ

キンコンは、株式会社ソウルウェアが提供する勤怠管理・交通費精算クラウドシステムです。ICカードでの打刻と交通費の自動読み取りを核とした独自の機能セットにより、中小企業から注目を集めています。

初期費用0円・1人あたり月額200円（税抜）で利用できます。基本プランには交通費精算も付帯しています。飲食業や小売業のように、勤怠管理と交通費精算が求められる企業でとくに役立つでしょう。

キンコンの特徴は、SuicaやPASMOなどのIC定期券をタッチするだけで、出退勤時間と交通費情報を同時に読み取れる点です。打刻忘れや交通費の申請漏れを防ぎ、経理担当者の手入力を大幅に減らせます。

キンコンは、勤怠管理と交通費精算をまとめて効率化したい企業、スマホアプリやビジネスチャットから打刻したい企業におすすめのサービスです。

シェア率ランキング上位の勤怠管理システム5選

最後に、BOXILが実施した調査にてシェア率上位を占める勤怠管理システムを紹介します。

シェアや市場規模に関しての詳細は下記で紹介しています。気になる方は記事をご覧ください。

マネーフォワード クラウド勤怠は、BOXIL実施のアンケートにてシェアランキング1位を獲得した製品です。

マネーフォワード クラウド勤怠の強みは、多様な働き方に対応する機能と他のマネーフォワード製品との連携による業務効率化にあります。フレックスタイム制、変形労働制などさまざまな就業ルールに対応し、企業規模や業種を問わず柔軟な勤怠管理が可能です。

＞【費用アンケート】マネーフォワード クラウド勤怠の価格・料金プラン競合比較 | 無料で使える？

初期費用	要問い合わせ	月額料金	要問い合わせ
最低利用料金	要問い合わせ
打刻方法	Web打刻 スマートフォン打刻（GPS打刻） ICカード打刻
API連携できる給与計算ソフト	シリーズ連携可能

ジンジャー勤怠は、人事、労務、勤怠管理、給与計算といった人事関連業務を一つのデータベースで効率化するクラウド型勤怠管理システムです。

ジンジャー勤怠の特徴はPC、スマホ、タブレット、ICカード、さらにはチャットアプリまで、さまざまな方法での打刻に対応。最大10段階までの承認フロー設定が可能です。

＞【費用アンケート】ジンジャー勤怠の価格・料金プラン競合比較 | 無料で使える？

初期費用	要問い合わせ	月額/ユーザー	400円
無料プラン	☓
打刻方法	Web打刻 ICカード打刻 スマートフォン打刻（GPS打刻）
API連携できる給与計算ソフト	シリーズ連携可能

MINAGINE勤怠管理は労務管理に特化したクラウド型勤怠管理システムです。法令遵守と業務効率化を両立させたソリューションとして人気を集めています。

MINAGINE勤怠管理の強みは労務の専門家が開発に携わっている点です。社労士が在籍していることで、法改正や複雑な就業制度にも迅速に対応。単なる勤怠管理ツールにとどまらず、労務コンプライアンスを重視する企業にとって強力な味方となります。

月額料金	30,000円
打刻方法	PC/Web打刻 スマートフォン・タブレットアプリ打刻 ICカード打刻 ログオン/ログオフ打刻 Slack連携打刻

楽楽勤怠は株式会社ラクスが提供するクラウド型勤怠管理システムです。企業向けクラウドサービスを多数展開し、信頼性の高いソリューションとして注目を集めています。

楽楽勤怠の特徴は専任のサポート体制です。導入時には専任の導入コンサルタントが約3か月間サポートを行い、運用開始後も専用チームがメールで対応します。さらに、オンライン会議ツールや電話でのサポートも提供しており、手厚いサポートが強みです。

＞【費用アンケート】楽楽勤怠の価格・料金プラン競合比較│無料で使える？

月額料金	30,000円
打刻方法	PC/Web打刻 スマートフォン打刻（GPS） ICカード打刻
API連携できる給与計算ソフト	シリーズ連携可能

freee勤怠管理Plusは、フリー株式会社が提供するクラウド型の勤怠管理システムです。多様な働き方に対応した勤怠管理ソリューションとして、中小企業やスタートアップ企業を中心に注目を集めています。

freee勤怠管理Plusの特徴はfreee人事労務との連携が容易である点です。勤怠データをfreee人事労務や給与計算ソフトと連携することで給与計算業務を大幅に効率化。タイムカードからの転記作業が不要になり、人事労務業務全体の生産性向上に寄与します。

＞【費用アンケート】freee勤怠管理Plusの価格・料金プラン競合比較│無料で使える？

月額/ユーザー	300円
打刻方法	PC/Web打刻 スマートフォン打刻（GPS） ICカード打刻 生体認証（指紋・静脈、静脈認証） LINEWORKS打刻
API連携できる給与計算ソフト	シリーズ連携可能

勤怠管理システムの費用対効果の算出方法

導入したい勤怠管理システムの候補が絞れてきたら、費用対効果の算出を行いましょう。社内申請の際には「どのくらいの費用がかかるのか」「それに見合った効果があるのか」を数値で示すことが重要です。

1.費用シミュレーションを行う

まずは導入にかかるコストを明確にする必要があります。従業員数500名の企業を例として、下記の条件で試算してみます。

• 月額費用：500人 × 300円 ＝ 150,000円
• 年間費用：150,000円 × 12か月 ＝ 1,800,000円

算出できた1,800,000円の年間費用に買い切りオプションの費用をプラスすると、この場合にかかる初年度の費用は1,900,000円となりました。

この試算をもとに、導入後の効果が費用に見合っているかを検討していきます。

2.工数、残業代、法的リスク削減効果の金額換算を行う

次に導入によって得られる効果を金額に置き換え、定量的に費用対効果を示します。一般的には次のような項目が費用対効果の説得材料として用いられることが多いです。

• 工数削減効果
• 残業代削減効果
• 法的リスクの回避（金額換算は難しい）

たとえば月20時間の工数を削減できた場合、月20時間削減 × 担当者人件費2,500円/時間 × 12か月 ＝ 年間600,000円の削減効果を示すことが可能です。
また残業時間の把握抑制によって社員1人あたり月1時間の残業削減が叶った場合、500人 × 時給2,000円 × 12か月 ＝ 年間12,000,000円の削減効果を仮定することも可能でしょう。

このように、導入コスト（1,900,000円）と削減できる労務コスト（年間数百万〜数千万円）を対比させることで、費用対効果を示すことが可能です。

IT導入補助金なら150万円未満を補助！

IT導入補助金とは、中小企業や小規模事業者が自社の業務効率化や生産性向上のためにITソフトウェアやクラウドサービスを導入する際、その費用の一部を国が補助する制度です。勤怠管理システムの導入で利用される「通常枠」は、基本的に補助率1/2、金額にして150万円未満が支給されます。

2025年度のIT導入補助金で対象になっている勤怠管理システムは、次のとおりです。

• ジョブカン勤怠管理
• マネーフォワード クラウド勤怠
• freee勤怠管理Plus
• 楽楽勤怠

申請枠や締切などの詳しい情報は次の記事で解説しています。費用を抑えつつIT導入補助金を活用すれば、コストを大きく減らして導入できるでしょう。

勤怠管理システムの比較ならBOXIL

勤怠管理システムは大きくクラウド型とオンプレミス型に分かれますが、近年はメンテナンスの手軽さやセキュリティ対策の定期的な実施などから、クラウド型が主流となっています。クラウド型を中心とした費用相場は、初期費用が5万円、月額費用が約8,300円程度です。

勤怠管理システムを選ぶ際は、価格だけでなく「就業規則に即した設定ができるか」「現場の従業員が違和感なく打刻できるか」をチェックすることが大切です。業界特有のニーズにも注目し、最適なシステムを選びましょう。

BOXILでは、勤怠管理システムのサービス資料をマイページにて閲覧したりダウンロードしたりできます。請求した資料を使って、チームメンバーや上長へ共有するのもおすすめです。また、マイページでカスタマイズできる比較表を使えば、料金や機能を軸にサービスを見比べられて、稟議の準備に役立つでしょう。

＼ 稟議や社内提案にも使える！／

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