年収2000万の仕事と手取り額 | 割合・税金・生活レベルを徹底解説

公開日:
労働人口の0.4%しかいない年収2,000万円、手取り額は1,300万円程度です。税金や貯金額の目安、年収2,000万円を実現できる職業、車や住宅ローンの金額など、年収2,000万円の生活水準を解説していきます。
年収2000万の仕事と手取り額 | 割合・税金・生活レベルを徹底解説

年収1,500万円 年収2,000万円 年収3,000万円→

1位 リクルートエージェント 2位 マイナビエージェント 3位 ビズリーチ
転職後の年収アップ率60%以上の実績がある大手転職エージェント 非公開求人が80%を占め、IT企業や中小企業にも強い転職エージェント 年収600万円以上のハイクラス人材に強い転職エージェント

>>>年収アップを実現する転職エージェントおすすめランキングはこちら

年収2,000万円の手取り額

年収2,000万円は手取り額に換算するとどの程度か、また年収2,000万円以上の方は日本にどのくらい存在するのかを説明します。

年収2,000万円の手取り額と月収

年収2,000万円は手取り金額に換算すると年収1,300万円、月収166万円程度です。手取り額とは給与から社会保険料や税金を引いて手元に入ってくるお金のことを指します。

日本は累進課税を採用しているので、所得が多くなるほど課税率は高くなります。よって、年収2,000万円となれば4割程度が税金などで差し引かれるので節税対策も考えましょう。

年収2,000万円の割合

平成26年の民間給与実態統計調査によれば、給与所得者で年収2,000万円を超える人は労働人口の0.4%とされています。全世代を通じて200人に1人くらいしか年収2,000万円を超える人がいないということで、ハードルの高さが読み取れます。

年齢別でいうと20代で年収2,000万円を超える人の割合は非常に少なく、年齢が上がるにつれて増えていきます。

20代で年収2,000万円を超えるのと50代で超えるのでは、役職や手当ての違いがあるためハードルが全く異なります。

年収2,000万円の税金

額面と手取りで700万程度の差があることは説明したとおりですが、具体的には次のような費用が収入から引かれます。

代表的なのは所得税327万円程度、住民税146万円程度でこの2つだけで500万円ほど給料から引かれます。

【給与から引かれるもの】

  • 住民税
  • 所得税
  • 国民健康保険料
  • 介護保険
  • 厚生年金
  • 雇用保険

少しでも納める税金を抑えたいなら節税対策を考えた方が良いです。個人型確定拠出年金や小規模企業共済、不動産投資などいろいろな手法が考えられますが、近年注目を集めているのがふるさと納税です。

ふるさと納税は自治体に寄付することによって、住民税や所得税から控除を受けられて、かつ返礼品が受け取れる制度です。年収2,000万円になると35万円~40万円程度まで寄付できます。

住民税や所得税は会社が給料から天引きして各所に納税してくれているので、サラリーマンは基本的に確定申告は必要ありません。ただし、年収2,000万円を超えると会社勤めでも確定申告が必要です。

年収2,000万円の貯金額

年収2,000万円の貯金額の目安は月18万円~24万円です。年間だと400万円〜500万円は貯金できる計算になります。

年収2,000万円で年間400万円〜500万円を貯金したとしても、1億円貯めるのは20年以上かかります。

あくまでも目安であり、実際の貯金額は個人の価値観やライフスタイル、家族構成などによっても異なります。

>年収アップにつながる転職エージェントのおすすめをチェック

年収2,000万円の職業

年収2,000万円を目指すにはどのような職業に就くべきか、女性でも達成できるのかについて説明します。

年収2,000万円の仕事

年収2,000万円を超えるのは生半可なことではありません。民間給与実態調査によると、年収1,000万円以上稼ぐ人は4.2%しかいないため、年収2,000万円になるとさらに少ない割合になります。

医者や弁護士は平均年収が高いと言われていますが、医者や弁護士でも年収2,000万円を超えているのはごく一部です。年収2,000万円を超えうる職業としては次のような仕事が考えられます。

【年収2,000万円稼げる職業】

  • 医師
  • 航空操縦士
  • 外資系企業
  • 弁護士
  • M&Aアドバイザリー
  • テレビキー局
  • 会社経営者

女性が年収2,000万円稼ぐには

女性で年収1,000万円以上の人は日本に0.6%しかいないと言われています。そのため、年収2,000万円になるとさらに少なくなります。

ただし、年収1,000万円〜2,000万円の年収帯になると性別よりも能力差の方が年収に大きな影響を与えます。

たとえば、会社経営者の年収は性別ではなく会社の収益によってもたらされます。医師のような資格職も同様で、仕事でどのくらいの付加価値を出したかが重要になります。

よって、年収2,000万円を目指す場合は起業して経営者になる、資格職、もしくはフリーランスや副業を始めるなどの方法があります。

年収2,000万円の生活事情

年収2,000万円の生活について、専業主婦になる場合の生活や配偶者控除が適用されるのかなど、結婚や税金などに注目して説明します。

結婚して専業主婦になる場合

年収2,000万円を超えていれば、専業主婦になることを選択しても金銭面で厳しくなることはないでしょう。

夫婦だけならば、外食をしたり、海外旅行に行ったり、家事代行を利用したり裕福な生活ができます。ただし、子どもがいる場合は、進路によってもお金の余裕が変わります。

子どもを習い事に通わせたり、海外留学させたりと教育にお金を使うのであれば、年収2,000万円あっても思っているよりは裕福な生活ができない場合もあります。

配偶者控除の節税額

税金は所得に基づいて決定されます。所得とは年収から各種経費や控除を差し引いた金額です。専業主婦、パートで働く主婦がいる家庭には一般的に配偶者控除が適用され、所得が低く計算されるため税金が安くなります。

ただし、年収2,000万円以上の場合は配偶者控除が適用されず節税額は0円となります。平成30年の法改正によって年間所得が1,000万円を超える方は配偶者控除の対象ではなくなりました。

年収2,000万円あれば所得は1,000万円以上あるはずなので、控除額は0円となり節税効果はありません。

>年収アップにつながる転職エージェントのおすすめをチェック

年収2,000万円の車選び

年収2,000万円あれば、どのような車に乗れるのか、ローンはどのくらい借りられるのかについて説明します。

価格相場の目安は1,000万円

自動車の購入金額の目安は年収の半分程度です。よって、年収2,000万円なら1,000万円程度が自動車の購入金額の目安となります。

トヨタのMIRAI、日産のGT-Rなどの国産車だけでなく、BMWやベンツといった外車なども選択肢に入ります。

田舎ならセカンドカーを含めて家族に応じて複数台所有するのも良いでしょう。

審査が通るローンの限度額

自動車のローンの限度額は一般的に年収の30%~40%だと言われています。よって年収2,000万円の場合は限度額600万円~800万円となります。

1,000万円の車を購入するならば200万円~400万円は頭金として用意しなければなりません。

たとえ年収2,000万円あったとしても、すでに他の借り入れがある場合は限度額が少なくなったりローンが組めなかったりする可能性があります。

>年収アップにつながる転職エージェントのおすすめをチェック

年収2,000万円の家賃相場

年収2,000万円の場合、家賃の相場はいくらくらいになるのか。気になる家賃の相場や目安、住宅ローンについて紹介します。

年収2000万円の家賃目安

年収2,000万円の場合、家賃の目安は40万円程度です。家族構成や住んでいる地域によっても家賃相場が異なるので、40万円から大きく上下する場合もあります。

地方だと場合によって家賃40万円前後の物件がないケースも多いです。都心になると40万円クラスの物件もたくさんあります。いずれにしても家賃が高いという理由で悩むことはほとんどないでしょう。

住宅ローンの目安

1年間の住宅ローンの返済額は年収の25%程度までが上限だと言われています。よって15年前後でローンを組むのならば7,000万円~9,000万円が目安です。

一般的にリストラや年収減のリスクヘッジのために住宅ローンは年収の5倍までにした方が良いと言われています。

住宅の金額は建物自体よりも土地の値段に影響を受けやすいので、家を建てたい土地によってどの程度の家が建てられるかは異なります。

>年収アップにつながる転職エージェントのおすすめをチェック

年収2000万円を目指すなら。人気転職エージェントTOP3

年収2,000万円を目指すならサラリーマンでは厳しく、外資保険の営業や戦略系コンサル、M&Aアドバイザリーの会社に転職しても一部の人しか年収2,000万円は達成できません。

弁護士や医師、公認会計士の資格を有する専門職、企業やフリーランスで成功するなど、年収2,000万円への道のりは険しいです。

年収2,000万円以上を目指して転職をお考えの方は、1,200万円〜2,000万円以上の管理職や経営層の求人を取り扱うハイクラス向けの転職サイト・エージェントがおすすめです。

1位:JACリクルートメント

JACリクルートメント

・外資系&ハイクラス転職に強い
・担当コンサルタントが企業に直接交渉
・コンサルタントの質が高い

JACリクルートメントはグローバルなネットワークを持っており、外資系企業に転職したい人にオススメです。またミドル〜ハイクラス求人を多く保有しており、「30代〜50代で後悔しない転職を」というキャッチフレーズを掲げています。

求職者との連絡の取り方など、社内ルールが徹底されており教育体制がしっかりしているので、サポートの質が高いと評判です。

JACリクルートメントの評判・口コミはこちら

2位:ビズリーチ

ビズリーチ
・ミドル&ハイキャリア向け転職エージェント
・企業やヘッドハンターからのスカウト
・有料会員でさらに良質な求人

ビズリーチは、ミドル・ハイクラスの求人に特化した転職エージェントです。求人の3分の1以上が、年収1,000万円を超えているため、年収1,000万円以上を目指して転職できる可能性が高いです。多くの転職エージェントは無料で利用できますが、ビズリーチは有料のサービスを設けています。有料会員になればプラチナスカウトメールをはじめ、良質な企業と巡りあう確率を高められます。

ビズリーチの評判・口コミはこちら

3位:キャリアカーバー

キャリアカーバー
・ハイクラス向け転職支援サービス
・スカウトを待っていればOK
・フリーキーワードで求人を探せる

キャリアカーバーは、リクルートが運営しているハイクラス向けの転職支援サービスです。年収1,000万円以上を含む高収入案件を専門に扱っているため、月収アップできる求人が多く掲載されています。

登録後はヘッドハンターからスカウトメールが届くシステムになっているため、こちらが時間をかけて求人を探す必要はありません。

キャリアカーバーの評判・口コミはこちら

>>>外資系転職に強いエージェント比較7選
>>>エグゼクティブ・ハイクラス転職サイト&エージェント6選

自分の年収、本当に適切?無料の年収診断でチェックしよう

転職するかどうか判断する前に、「今の年収が適切かどうかわからない」「年収が低いと思っているけど市場価値ってどのくらいなの?」というようにお悩みの方もいらっしゃると思います。

そういうときには転職サイトの無料年収診断サービスを使ってみましょう。サイトに登録し、いくつかの質問に答えるだけで自身の市場価値を算出してくれます。

さらに年収アップを目指すなら資産運用も

年収2,000万円にもなってくると、さらに年収をアップしたいと考えても給料ダウンを気にして転職に踏みきれなかったり、そもそも求人がなかったりする場合もあるでしょう。

その際は、貯金額の一部を資産運用にまわしてみるのも一つの手段です。スマホやPCからスキマ時間で運用できます。最近ではカードでたまったポイントを運用するポイント投資など、少額から投資できるものが増えています。

次の記事では資産運用も紹介しているので、こちらを参考に始めてみてはいかがでしょうか。

本記事は、一部アフィリエイトプログラムを利用し、編集部で「ユーザーに薦められる」と判断したサービスを紹介しております。商品に関するお問い合わせは、サービス提供企業へ直接ご連絡ください。万が一、当サイトをご覧いただき、サービス利用をされた場合でも、発生したトラブルに関しては一切の責任を負いかねます。あらかじめご了承くださいますようお願いいたします。