平均年収ランキング 男女・年齢・都道府県別完全まとめ | 年収中央値の違いは?

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仕事を探すうえで平均年収は強い関心事の1つですが、性別、年齢、働く都道府県によっても平均年収は異なります。年収について考える際には平均年収と年収中央値は違うこと、額面と手取りの年収は違うことに注意してください。本記事では年齢別、都道府県別、男女別、などいろいろな切り口から平均年収について報告します。
平均年収ランキング 男女・年齢・都道府県別完全まとめ | 年収中央値の違いは?

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年代別の平均年収

日本人の平均年収は約420万円です。平均年収なので、実際は職種や年齢によって大きく異なります。

年代によって、ポジションや役職などの会社での階級が代わり、一般的には年齢が上がるほど平均年収も増加する傾向があります。

まずは年代別の平均年収について説明します。

20代の平均年収

大手転職サービスのdodaが出している「となりのはたらく調査隊」の統計によると、20代の平均年収は346万円となっています。

年齢が上がるとともに平均年収も増加する傾向があり、20歳で268万円、29歳で404万円と20代でも幅があります。

20代は大企業も中小企業も年収にばらつきはなく、一部の専門職を除けば職種や業界の違いによる平均年収に大きな差はありません。

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30代の平均年収

30代になると、転職を経験したり、出世街道に乗ったりと各自によってキャリアパスや年収に違いが生じやすいです。業種や役職などによっても年収に差がつき始めます。

となりのはたらく調査隊」によると30代の平均年収は452万円となっており、30歳で平均年収は414万円、39歳で494万円まで増加します。

職種や業界で比較しても、一番高い業界や職種と一番低い業種や職種では100万円以上の年収差が発生しており、徐々にキャリアによる年収の差が明確になっていきます。

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40代の平均年収

となりのはたらく調査隊」によると40代の平均年収は528万円であり、40歳で平均年収は505万円、49歳で573万円になります。

年収の差はさらに広がり、年収400万未満は30%程度、400~500万円程度が20%程度、500万円~700万円が30%程度で700万円以上が20%程度です。

リストラや出向によって年収が大きく変動する可能性がありますし、同じ会社に勤務している同期でも出世のスピードによって、年収差が明確になりやすい年代だと言えます。

また、大企業に勤めているか、中小企業に勤めているかによっても150万円以上の年収の違いが発生する場合があります。

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50代の平均年収

60歳で定年となる企業が多く、50代はキャリアの総決算となる年代です。定年間近ということもあり、転職や著しい出世はないと考えていいでしょう。

定年までに、自分がどのくらいの年収でどのようなポジションまで行くかのを明確にすることが重要です。

平均年収は645万円であり、50歳で601万円、59歳で795万円です。60歳を過ぎると定年後再雇用となるケースが多いので年収は低下する傾向にあります。

59歳の平均年収が795万円なのに対して、60歳の平均年収は686万円、61歳の平均年収は607万円となっています。

男性と女性の平均年収

年齢と同じく年収に影響を与える要素が性別です。女性はどうしても結婚、出産などのライフイベントによってキャリアが影響を受けるため、年齢とともに男女間の年収格差は広がる傾向にあります。

先ほどの「となりの働く調査隊」より男女別の年収について説明します。

男性の平均年収

男性の平均年収は500万円から520万円程度で、年齢別の平均年収は下記のとおりとなっています。

年齢 男性の年収
20代 346万円
30代 452万円
40代 528万円
50代 645万円

年齢による給料の伸び幅が高く、20代の平均年収から50代の平均年収まで約86%増加します。

男性の場合、総合職のように転勤が発生する代わりに高給になりやすいコースを選ぶことが多いです。

女性の平均年収

女性の平均年収は390万円から410万円程度で、年齢別の平均年収は下記のとおりとなっています。

年齢 女性の年収
20代 319万円
30代 382万円
40代 413万円
50代 442万円

20代の平均年収から50代の平均年収まで約39%しか伸びず、男性よりも給料の伸び幅は低いです。

どちらかと言えば、地域限定採用や一般職採用が中心でバックオフィス業務を担当する方が多いため、男性と比較すると、年収は低めで伸び率も良くありません。

都道府県別の平均年収

平均年収は働いている都道府県によっても異なります。都道府県別の平均年収の目安について説明します。

東京・関東の平均年収

東京の平均年収は613万円程度で、2位の神奈川県の536万円程度に圧倒的に差をつけた1位となっています。

東京だけではなく、全都道府県の中でも平均年収が高いエリアが関東に集中しています。東京都の最低賃金は985円であるため、時給1,000円を超えるアルバイトが他のエリアに比べて多いです。

東京・関東エリアの各都道府県の平均年収は以下のとおりです。

都道府県 平均年収
東京 613万円
神奈川 536万円
千葉 490万円
埼玉 487万円
茨城 478万円
栃木 465万円
山梨 455万円
群馬 453万円

北海道・東北の平均年収

北海道・東北エリアは全国でも年収が低めの地域です。

一番高い宮城県でも20位であり、青森県、秋田県、岩手県がどの地域も平均年収377万円でワースト1、2、3を独占しています。

ただし、年収が低い分だけ物価や家賃が低いことも考えられるので、必ずしも生活の質は年収と比例して低くなるわけではありません。

都道府県 平均年収
宮城 448万円
北海道 425万円
山形 422万円
岩手 377万円
秋田 377万円
青森 377万円

北信越の平均年収

北信越は全国でも都道府県別に年収を並べた際に真ん中位に位置する地域です。エリア内で一番高いのは長野県、一番低いのは新潟県となっています。

ただし、北海道の札幌、北陸の宮城、東海の名古屋のように明確にエリアの中核になっているという都市を認めづらいので、エリア内で転職したい場合はどこの都市に住むか考えなければなりません。

北信越エリアの各都道府県の平均年収は以下のとおりです。

都道府県 平均年収
長野 442万円
石川 438万円
富山 431万円
福井 431万円
新潟 416万円

東海の平均年収

東海エリアは日本国内でも製造業が盛んなエリアで愛知県を中心にさまざまな工場が集まっています。

平均年収も高めで、全国4位にランクインしている愛知県を中心にさまざまな仕事があります。

住みやすさ、年収ともにバランスが取れた地域です。東海エリアの各都道府県の平均年収は以下のとおりです。

都道府県 平均年収
愛知 504万円
三重 466万円
静岡 460万円
岐阜 441万円

中国・四国の平均年収

中国四国エリアにはさまざまな都市がありますが、鳥取、島根、高知など一般的に人口が少なめな都道府県も多くあります。

エリア内で一番平均年収が高いのが広島県で17位、一番低いのが鳥取県で42位です。

人口が少ない都道府県が多い割には平均年収が高めのエリアです。

中国・四国エリアの各都道府県の平均年収は以下のとおりです。

都道府県 平均年収
広島 453万円
岡山 449万円
香川 437万円
徳島 436万円
山口 429万円
高知 412万円
愛媛 412万円
島根 404万円
鳥取 385万円

関西の平均年収

関西は関東に次いで平均年収が高い地域です。一番高い大阪府で全国3位、全国5位に京都府がランクインしています。一番平均年収が低い都道府県でも和歌山県の22位です。

京都、大阪、奈良などを擁し、文化的な面白さがあります。関西エリアの各都道府県の平均年収は以下のとおりです。

都道府県 平均年収
大阪 523万円
京都 494万円
兵庫 478万円
滋賀 468万円
奈良 464万円
和歌山 440万円

九州・沖縄の平均年収

九州・沖縄エリアは北海道・東北エリアに次いで平均年収が低めのエリアです。エリア内で一番高い福岡で23位、一番低い沖縄で44位となっています。

エリア内で福岡が圧倒的に高年収で2位になると熊本で33位まで落ちてしまいます。九州・沖縄エリアの各都道府県の平均年収は以下のとおりです。

都道府県 平均年収
福岡 440万円
熊本 414万円
鹿児島 405万円
大分 405万円
長崎 401万円
佐賀 395万円
宮崎 381万円
沖縄 380万円

人気職業の平均年収

平均年収は職業によっても異なります。人気職業の平均年収について説明します。

薬剤師の平均年収

薬剤師の平均年収は550万円程度です。薬剤師になるためには大学で6年間の勉強をしたうえで国家試験に合格する必要があります。

誰でも簡単に就ける職業ではないので、供給に対して需要が高い職業です。転職はしやすく、アルバイトとして働いても時給2,000円程度で働けます。

女性にとっても身体的、精神的な負担が少なく、残業なども発生しにくいので、薬剤師は働きやすい職業の1つです。

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保育士の平均年収

保育士の平均は年収300万円程度です。ただし、県や地域によって保育士の受給のバランスが異なるので、給料は地域によって異なります。

保育士になるためには国家資格が必要です。短大や専門学校に通って知識を身につけ、保育士試験に合格することによって保育士免許を取得できます。

ただし、平均年収は一般的な仕事と比較しても低く設定されており、残業も多いため、離職率は他の仕事と比較しても高めだと言われています。

弁護士の平均年収

弁護士の平均年収は1,020万円程度です。弁護士になるためには予備試験に合格するか法科大学院を卒業したうえで司法試験に合格しなければなりません。

年収は数ある職業の中でもトップクラスであり、医者と並んで年収が高い職業だと言われています。

ただし、司法試験改革によって弁護士は増加していると言われており、一昔前と比較すればクライアント獲得競争が激しくなっています。

特に若手の弁護士は、仕事を待っている状態では高年収を目指すのは困難です。

システムエンジニアの年収平均

システムエンジニアの平均年収は450万円から550万円程度です。人手不足が深刻な業界なので転職はしやすく、待遇が良い求人も多いため、技術さえあれば資格がなくて誰でもなれます。

保有しているスキルやこれまでの実績によっても年収が大きく上下する業界です。

年収はあくまでも目安で、実力さえあれば十分に平均年収以上のフリーランスエンジニアとしても活躍できます。

平均年収と年収中央値の違い

年収について理解するためには平均年収と年収中央値の違いを理解しておきましょう。両者の違いについて詳しく説明していきます。

年収中央値とは

「中央値」とは全標本の中で真ん中になる値のことを指します。

たとえば、11、12、13、14、100という5つの数字グループが存在する場合、5つのうち高い方からも低い方からも3番目の「13」が中央値です。

年収中央値とは年収調査の結果における中央値のことを指します。すなわち、年収調査の対象になった人の中で、真ん中の年収を年収中央値と呼びます。

平均年収との違い

平均年収は一般とはかけ離れた年収を含む場合があり、平均値を押し上げてしまうことがあるため、感覚と数字の間にずれが生じます。

年収1億円や2億円の人たちが極端に平均年収を上振れさせているので、平均年収を見ても私たちの生活感覚からずれていることが多いです。

平均年収に違和感を覚えた場合は、年収中央値で自分の年収と比較してみましょう。


手取りと平均月収

年収は額面とおりのお金をもらえるわけではありません。年収から所得税や社会保険料が引かれた金額が実際に私たちの手元に入るお金であり、これを手取り額と呼びます。

税金の計算は複雑ですが、大ざっぱな値でいいのなら月の手取り額は下記の式で計算できます。

年収×0.8÷12(か月)=月の手取り

家族手当、住宅手当などは「年収」に含まれ課税対象になりますが、通勤手当のように何らかの出費に対応している手当は、課税対象となる「年収」に含まれません。

ただし、通勤手当でも著しく高額な場合は、課税対象となる年収にみなされる場合があります。

平均年収を確認して自分のキャリアを見直そう

年齢とともに年収は推移し、20代の新入社員の頃はほとんど横並びですが、30歳になると徐々に差が広がってきます。

また、関東、関西地方は年収が高めで、東北、九州は年収が少な目というように都道府県によっても相場が異なります。

さまざまなメディアが平均年収を作成しているので調べてもおもしろいでしょう。

ただし、年収と手取りは違いこと、平均年収と年収中央値は違うことを意識したうえでランキングを見た方が良いです。

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