リバースエンジニアリングとは？手法・対策方法 - セキュリティ対策！
インターネットでの情報収集やオンラインショッピングが当たり前となった現在、人気ソフトウェアを装い個人情報を盗み取るなど、悪質なアプリも現れています。こうしたアプリはリバースエンジニアリングという手法を使って人気ソフトウェアを模倣している場合が多く、問題点や危険性が指摘され、早急な対策が求められています。ただし、リバースエンジニアリングが不可欠となる場面もあるのが現実です。
ここでは、リバースエンジニアリングとは何かから、そこから生じる問題点やその対策方法までを解説していきます。
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リバースエンジニアリングとは
リバースエンジニアリングとは、他社製ソフトウェアの内部を詳細に分析し、一般に公開されていない仕様や設計を明らかにする行為を指します。また、ハードウェア製品についても、分解や解析を通じて仕様を明らかにする場合がありますが、いずれも完成された製品から設計情報を逆にたどることから「Reverse Engineering」と呼ばれています。
また、設計者が退職していたり、設計図が残っていなかったりする場合など、過去の自社製品に対してリバースエンジニアリングが行われることもあります。
リバースエンジニアリングの必要性
リバースエンジニアリングは、ソフトウェアの保守やセキュリティ機能の追加、他社による著作権侵害の調査、新製品の研究・開発など、技術的な仕様や設計を分析する際に必要とされます。
リバースエンジニアリングの法的問題
リバースエンジニアリングの多くは、オブジェクトコードを逆コンパイルしてソースコードを取得する方法が用いられます。しかし、プログラムの解析自体が第三者の権利を侵害する可能性があるという法的問題も指摘されています。
リバースエンジニアリングの違法性
これは、対象プログラムが特許法や著作権法による保護の対象となっている場合があり、さらに、ライセンス契約でリバースエンジニアリングが禁じられている場合などにも違法性が問われる可能性があるためです。
特許法上の問題
「発明」を保護して産業発展を促すための法律が特許法ですが、ソフトウェアのプログラムも「発明」の対象とされており、プログラムが特許法による保護を受けている場合、リバースエンジニアリングで得た情報をそのまま利用すると、違法と判断されることがあります。
しかし、「試験または研究のため」に発明を分析・実行することは特許に抵触しないことが明文化されており、この意味ではリバースエンジニアリングは合法です。
著作権上の問題
著作者の権利を保護する法律である著作権法上においては、リバースエンジニアリングによるソースコードの抽出行為は複製などにあたり、「複製権」「翻案権」の侵害に該当する可能性があります。
ただし、「発明の元となるアイデア」自体は著作権の保護対象とはならないため、研究・開発目的のリバースエンジニアリングは合法とされています。また、この分野に関する法律の未整備や解釈の曖昧さから、著作権侵害を問うことが難しい場合があるのが現状です。
リバースエンジニアリングの対策方法
このように、法的な観点からリバースエンジニアリングを完全に防ぐのは難しいのが現状ですが、ソフトウェアをセキュリティ上の脅威から守るためにも、可能な限りの対策を講じる必要があります。
効果的な対策としては、オブジェクトコードを逆コンパイルされてもソースコードが解析されにくいよう、「難読化」を施すことが挙げられます。難読化は専用ツールで実施されますが、とりわけモバイル向けソフトウェアでは必須の対策と言えるでしょう。
リバースエンジニアリング問題は知的財産権保護にとどまらない
リバースエンジニアリングは、著作権を侵害することで権利者に損害を与える可能性があるだけでなく、悪意のある者による個人情報等の流出といったリスクも見過ごせず、ソフトウェア開発を行う際には十分な対策を講じる必要があると言えるでしょう。
しかし一方で、ウィルスソフトなどリバースエンジニアリングが必要とされるケースが存在することも事実であり、リバースエンジニアリングに対する解釈と法の明確化が望まれます。
ウイルス・セキュリティ対策ソフトをお探しの方はぜひこちらの記事も参考にしてください。
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