CHROは「Chief Human resource Officer」の略称で、日本語では最高人事責任者と訳されます。近年注目を集めているCHROの定義や社内の役割、求められるスキルについて詳しく解説します。

スマートフォンの普及により、ガラケーの出荷が大幅に減少している。IT調査会社のIDCによれば、2018年第1四半期における国内フィーチャーフォン（通称：ガラケー）の出荷がゼロになったという。しかし、日本独自の発達を遂げたガラケーを使い続けている層はまだまだいる。

代表的なSNSのひとつであるFacebook（フェイスブック）。ログイン方法・プロフィール作成のやり方・友達追加の方法は？タイムラインへ近況を投稿する方法は？日本の月間アクティブユーザー数が2,800万人に増加し、より身近な存在となったフェイスブックの基本的な使い方について解説します。友人や知人とつながるのはもちろん、ビジネスで知り合った人と連絡を取るのに使いたいという人にも、役立ちます。

柳谷智宣のホットベンチャー・ケーススタディ。今回は、飲食店向けの総合食品EC事業を手がける八面六臂（はちめんろっぴ）代表取締役松田雅也氏にインタビューを実施。同社の歴史を振り返りながら、創業の経緯から急成長期、資金調達後に起こった組織の危機、第二創業期を迎えた現在と今後の展開について話を聞きました。

高度経済成長期に採用されていた職能給は、業務遂行能力に基づき給料を算定するといいつつも、勤続年数に基づいた年功序列になっていました。この記事では、職能給と職務給の違いやそれぞれのメリットやデメリット、賃金制度の変化について解説します。

IoTという言葉は珍しくなくなり、事実、いつのまにか身の回りにIoTデバイスがあふれるている。市場は拡大を続け、2022年には世界133兆円規模にまで成長する予想だ。だが、このまま順調に普及していくと思いきや、IoTのセキュリティ耐性が問題視されるようになった。IoTデバイスを悪用した大規模サイバー攻撃が実行された例もある。IT業界はどう動くのだろう。

「裁量労働制だから残業代はでない」「裁量労働制だからお給料はみなし残業代込みだよ」などと言われて、よくわからないままそういうものかと納得してしまったことはありませんか？今回は、本来の裁量労働制をわかりやすく解説します。

マイボイスコムは「証券会社のイメージに関するアンケート調査」を実施、その結果を発表した。それによると、現在取引先、利用意向ともに、「SBI証券」「野村證券」「楽天証券」などが上位となった。

アマゾンの特許戦略をウォッチしていると、ドローンによる荷物の配達を多方面から検討していることが分かる。しかし、配達用ドローンに取り組んでいるのはアマゾンだけでない。さらに、ドローンはさまざまな現場で活用され始めており、「空飛ぶタクシー」や「宇宙探査」といった夢のある分野でも期待されている。世界で開発が進められているドローンを紹介する。

訪日ラボは6月29日、自国に住むアメリカ人を対象に訪日意向などについて調査し、その結果を公表した。これによると、日本に行きたくない、興味がないなど訪日にネガティブな回答をした人は6割を超えたという。中国をはじめとするアジア圏からの旅行者は年々増えている中、アメリカ人にとって日本旅行はなぜネガティブにとらえられてしまうのか。

マージェリックは、「Instagramのショッピング機能（ShopNow）」に関するユーザーの認知度と使用状況の実態について、10代〜35歳の女性を対象にアンケート調査を実施、7月12日に結果を発表した。それによると、Instagramが女性の「衝動買い」を促進していると考えられることがわかった。

マクロミルは、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県の1都3県に住む男女1,000名を対象に、フードデリバリーについて、その利用実態やユーザーの意識を調査し、6月19日にその結果を発表した。それによると、直近1年間では6割が利用していることがわかった。

今では一般的な職業になったITエンジニアですが、プログラミングは他の職種であっても学んでおくことで業務の遂行能力を大きく上げられるスキルです。今回はその学ぶべき理由を大きく3つに分けて紹介します。

1928年に誕生した崎陽軒のシウマイ。原料は豚肉、干し貝柱、タマネギ、グリーンピースと至ってシンプルです。崎陽軒初代社長は、名物のなかった横浜に新名物を作りたいと考えた社長は、横浜中華街で売られており、当時日本ではまだ珍しかったシューマイに着目しました。

ホリエモンこと堀江貴文氏が発表した、ゼロ高等学院――「ゼロ高」の開校。「座学を目的とせず、行動を目的とする」をコンセプトとし、ファッション、農業、経営などさまざまな分野のプロに実践を学べるうえ、高校卒業資格も取得できる。「学校教育を壊す（ディスラプトし再構築する）」と話すホリエモンがつくる学校とは。記者会見全文をまとめた。

矢野経済研究所は8月8日、介護ロボット市場に関する調査結果を公表した。これによると、2018年度の国内介護ロボット市場は19億3,200万円の見込みで、前年度比134.7％の成長となった。

「GTD（Getting Things Done）」は、2002年に提唱された最もポピュラーなタスク管理の手法です。仕事の生産性を高めるうえで、従来のタスク管理手法を実践するのはいささか効率が悪いです。今回はGTDを使いこなせなくて困っているあなたに、現代流のGTDのやり方を解説します。

プロジェクトの炎上と聞いて情報システム系プロジェクトをイメージする人は多いだろう。実際、情報システムに関するプロジェクトは艱難辛苦というに値する難しさがある。どのようにマネジメントすべきかを解くテキストは世にあふれているが、「なぜ困難なのか」という回答に出会うことは少ない。プロジェクトの成否とは、実は、最終的な責任者である「プロジェクトオーナー」の資質にかかっているのである。

7月25日、JICAは第1回「途上国の課題解決型ビジネス（SDGsビジネス）調査」で6件の採択を決定したことを発表した。帝人フロンティアの「デング熱対策のための防蚊衣類生産・販売ビジネス調査」、リモート・センシング 技術センターの「衛星データを活用した農作物生産性向上のための農業情報サービスビジネス調査」など、日本企業の技術やアイデアが世界に貢献することとなる。

ブランドコンサルティング会社のリスキーブランドは7月18日、同社が2008年から10年にわたり調査しているデータを活用し「日本人の仕事意識調査」を発表した。日本人はこの10年で、どう価値観を変えたのか。また企業はそれに対し、どのようなブランド戦略で対応すべきなのか。