トランクルームとは？レンタル収納スペースなどとの違い・おすすめ

最終更新日：2023-10-04（記事の情報は現在から198日前のものです）

近年注目されているトランクルームについての説明と、その利用形態について解説しています。一般的なレンタルスペースやコンテナのレンタルとの厳密な違いについても、ぜひ知っておきましょう。

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トランクルームとは

トランクルームとは、簡単にいえば「収納スペース」のことであり、ユーザーが普段使わない荷物を置いておくために借りる場所のことをいいます。

個人であれば住居に置くことのできない家具や趣味で利用する道具、書籍や書類など、法人では業務に関する機器、事務書類を収納するためにレンタルする場合もあります。

利用形態としては個人や法人が独自に貸主と契約して、月ごとあるいは年ごとに利用料金を支払って利用するものがほとんどです。借主側が利用期間やスペースの広さを決めて契約できるため、近年トランクルームを借りる方が増え続けています。

また最近ではニーズの広がりから、さまざまな種類のトランクルームが増えており、それぞれのサービスが混同されているケースも少なくありません。それぞれの利用形態の違いについて、しっかり押さえましょう。

トランクルームと物置の違い

物置は自宅の敷地内に設置し、ものを保管するための建物のことです。そのため無料で好きなものを自由に置いて保管できますが、責任はみずからが負う必要があります。一方で、トランクルームは業者や利用形態にもよりますが、セキュリティ対策を行っており、企業によっては補償が受けられる場合もあるため、安心して預けられます。

また、物置は天候や温度の変化に大きく影響されるため、湿度に弱いものは保管できず、品質の悪化も懸念されるでしょう。しかし後述するように、トランクルームは屋内での保管も可能であるため、さまざまなものの保管が可能です。

トランクルームの種類

トランクルームは運営会社や契約形態により、主に荷物を預かる「保管用倉庫」と、保管場所を借りる「レンタル収納スペース（貸倉庫）」にわけられます。またそこから、利用形態によっていくつかに細部化できます。

保管用倉庫

保管用倉庫は寄託契約によって荷物を預かるサービスです。提供事業者は国土交通大臣の登録を受けた倉庫業者であるため、セキュリティの面でも安心です。銀行の中の金庫に大事な物品を預けて管理してもらうイメージで捉えればよいでしょう。

預けた物品の管理義務は保管用倉庫の運営会社側にあるため、万が一のときには補償を受けられるケースがほとんどです。しかし利用時間が決められており、荷物の出し入れには業者の付き添いが必要であるといった制限もあります。

また保管用倉庫は国土交通省に優良と認定された、「認定トランクルーム」が存在します。認定トランクルームは、定温・定湿・防塵といった条件のいずれかをクリアする必要があり、厳密な管理で荷物を保管したい人におすすめです。

宅配型トランクルーム

保管用倉庫の一種で、荷物を段ボールといった箱に詰めて郵送し、倉庫会社で保管してもらうサービスです。わざわざトランクルームへの運搬を行う手間がなく、段ボール1箱からでも預けられ、料金も比較的安いため、少しだけ荷物を預けたい方におすすめです。

ただし、出し入れするごとに荷物の集荷や配送依頼を行う必要があり、手数料が発生します。また、緊急で荷物が必要になってもすぐに取り出せないため、緊急性が低くひんぱんに出し入れをしない荷物で利用するといいでしょう。

レンタル収納スペース（貸倉庫）

保管用倉庫よりも気軽に利用できる形態として、「レンタル収納スペース（貸倉庫）」があります。レンタル収納スペースは主に不動産賃貸業者が運営しており、物品の保管場所には業者の保有している専用スペースや、マンションの一部を利用するケースがほとんどです。

契約は「場所を借りる契約」であるため、24時間自由に荷物の出し入れができる使い勝手のよさが魅力です。一方で収納スペースに預けた荷物はユーザー側の自己責任で管理する必要があり、管理には注意を払わなければなりません。

ただし、セキュリティ対策を行っている企業も多く、標準サービスやオプションで補償制度を利用できることもあるため、事前にチェックするといいでしょう。

屋内型トランクルーム

屋内型トランクルームは、ビルやマンションといった建物の部屋をレンタルし、室内に荷物を置いて保管できるサービスです。次に紹介する屋外型トランクルームよりも狭い、0.5帖やロッカータイプのトランクルームもレンタルできます。

セキュリティが厳重であり、エアコンによる温度管理や湿度管理ができるため、本や書類、精密機械も安心して預けられるでしょう。エレベーターがつけられている建物も多く、階の移動も楽に行えます。また棚やハンガーラックが備え付けられているサービスもあり、洋服やコレクションの保管にもおすすめです。

ただし、次に紹介する屋外型トランクルームよりも金額が高い傾向にあります。

屋外型トランクルーム（野外コンテナ）

屋外型トランクルーム（野外コンテナ）は、屋外にある専用コンテナやガレージに荷物を保管するサービスです。広いスペースでも安い値段でレンタルできるのが魅力です。

また、車を使って荷物の出し入れができ、重い荷物を運ぶ負担も軽減できるため、大型で重量のある荷物の保管に適しています。ただし、屋内型のように空調完備ではなく、外の天候や気温で保管環境が大きく変化するため、カビ防止や虫などの対策は必要でしょう。

トランクルームの特徴を種類別に比較

次に上記で紹介したトランクルームの種類について、それぞれの特徴を簡単に図表化し、比較しました。

トランクルームの契約形態の違い

	保管用倉庫	環境	補償	利用時間の有無
トランクルーム	倉庫業者	事業者所有の倉庫内	寄託契約による補償	業者の営業時間内の利用のみ
レンタル収納スペース	不動産賃貸業者	建物内の倉庫・オフィスビル・マンション、屋外のコンテナなど	保管責任なし	原則自由（24時間利用可能）

すでに説明したように、一般的な保管用倉庫の運営会社は倉庫業者であるため、ユーザーは業者に物品を預ける寄託契約を結びます。保管用倉庫の運営会社側に補償義務が生じるため、レンタルスペースと比べてセキュリティが強固なものがほとんどです。専用の警備会社を雇っている運営企業もあります。

一方で、レンタル収納スペースは、あくまでもユーザーが「場」の提供を受けるだけに留まります。物品の故障や盗難などに関しては、利用者側の自己責任となるケースも多いため注意してください。ただ、ユーザー側の利用制限は比較的緩く、使い勝手がよい点はメリットです。それぞれのポイントを比較して、最適なサービスを選択するようにしましょう。

トランクルームの利用形態の違い

	保管用倉庫	屋内型	屋外型	宅配型
特徴	業者立ち合いのもと倉庫に預けて保管	建物の一室をレンタルし保管	屋外のコンテナをレンタルし保管	荷物を梱包して郵送し業者が倉庫で保管
保管環境	定温・定湿といった厳密な管理が可能	エアコンによる空調完備	気温や天候により大きく変動	定温・定湿といった厳密な管理が可能
セキュリティ	有人による徹底した警備	監視カメラや防犯システムあり	コンテナの鍵のみ	有人による徹底した警備
駐車場	基本的にあり	都心に多いためないケースも多い	車での乗り入れが可能	-
盗難・火災保険	寄託契約による補償	業者によって異なる	業者によって異なる	寄託契約による補償
保管に適した荷物	楽器やワインといったデリケートなもの	書類や洋服、パソコンといった湿度や温度の影響を受けやすいもの	アウトドア用品や自転車、工具といった環境の変化で劣化しないもの	段ボールに収まるコンパクトなもの
荷物の運搬サービス	-	〇（有料の場合もあり）	〇（有料の場合もあり）	-
スペースの広さ	-	ロッカータイプを含め幅広いサイズがある	0.5～8畳程度まで対応	-

トランクルームを利用するメリット

トランクルームを利用するメリットとしては、自宅を広く使えることや、気軽に利用できることがあげられます。次の項目で解説します。

自宅を広く使える

トランクルームを利用すれば、自宅のスペースが空くため広く使えます。とくに利用頻度の少ないものは、自宅のスペースばかり取ってしまい、邪魔になりがちです。しかしトランクルームを利用すれば、幅をとっていたスペースを空けられます。空いたスペースに普段利用するものを収納すれば、自宅の空間を広く利用できるでしょう。

気軽に利用できる

トランクルームの契約は最低1か月が基本であり、2年で契約更新される賃貸物件よりも短期であるため、借りやすいのが魅力です。また必要な分だけ利用するため、価格も比較的安く抑えられます。

近年では需要の高まりからトランクルームの数は増加しており、自宅から近い場所にトランクルームがある方も増えています。そのため、より広い物件に引っ越しを考えるよりも、非常に手軽に利用可能です。

トランクルームを利用するデメリット

トランクルームを利用するデメリットとしては、費用が挙げられます。安く抑えられるとは言え、毎月必ず費用はかかるため、事前の確認は重要です。トランクルームの料金は立地や広さ、利用形態によって大きく変化しますが、小さな部屋であれば最低月5,000円程度、大きな部屋であれば最大月40,000円程度で借りられます。

またこのほかにも初期費用として、保証金や鍵代、翌月の利用料、手数料がかかることもあります。そのため月の金額だけでなく、合計でいくらになるか確認することが大切です。

トランクルームの使い方

次にトランクルームを、どのような品物の片づけや整理に利用すればいいか、具体例で詳しく紹介します。

大切な思い出の品

アルバムや記念品といった、大切な思い出の品はトランクルームへの収納がおすすめです。これらの品はほぼ捨てることがないためたまりやすく、多くのスペースをとります。またひんぱんに見返すことも少ないため、トランクルームに収納し大切に保管しましょう。

特定の季節にしか使わないもの

スキー・スノーボード用品やストーブ・扇風機といった特定の時期にしか使わないものも、トランクルームに収納しましょう。これらの品は、使う時期が非常に限られており、それ以外の時期は長く置きっぱなしになります。そのため、必要な時期以外はトランクルームに収納することで、大きくスペースを空けられます。夏物・冬物の洋服や布団の収納もおすすめです。

引っ越し時の一時預かり

引っ越しやリフォーム時に1度家具や家電を出したものの、新居や仮住まいに入りきらなくなった場合にもトランクルームは活躍します。新居や仮住まいの整理が1度落ち着いてから、再度トランクルームに預けた戻すことで、ものを捨てずに整理整頓が可能です。

また引っ越しが近くの場所だった場合は、荷物の一部をトランクルームに預けることで引っ越し費用の削減もできます。そのほか、海外赴任や留学で一時的に賃貸を引き払う場合も、トランクルームに預けることで、荷物を捨てずにすむでしょう。

趣味やコレクションのもの

趣味で集めているものや、フィギュアといったコレクションもトランクルームに預けるのがおすすめです。こういったものは集めはじめるときりがなく、飾るのにも大きなスペースが必要です。

屋内型トランクルームであれば、空調完備やセキュリティ対策にも力を入れているため、繊細な管理が必要なものも保管しやすいでしょう。備え付けの棚を使ってディスプレイにこだわれば、趣味部屋としても楽しめます。

法人利用

トランクルームは法人での利用にもおすすめです。企業では、契約書や経理関係の書類などがたまりやすく、保管に多くのスペースが使われています。まためったに使わない机やいすなどの備品もトランクルームに保管すれば、空いたスペースを有効活用できるでしょう。屋内型トランクルームや保管用倉庫であれば、湿度も管理できるため書類も保管しやすく、高いセキュリティで保護できます。

トランクルームのサイズの目安

トランクルームはよく10畳や6畳など畳（帖）と表現されますが、広さがイメージできない方も多いのではないでしょうか。そこで次に、トランクルームのサイズの目安を紹介します。

トランクルームのサイズ	0.5畳	1畳	2畳	3畳	4畳
面積（㎡）	0.8㎡	約1.7㎡	約3.2㎡	約5㎡	約6.5㎡
収納できる段ボールの数（個）	18個	36個	72個	108個	144個

※段ボールのサイズは縦×横×高さの合計が140cmのもの

また、身近な広さのものに例えると、一般的なトイレの広さが約0.8～1畳とされています。そのためまずはトイレに段ボールや収納したいものを設置し、収納できるか、またどの程度余裕ができるかなどを確認しましょう。

トランクルームに入れてはいけないもの

さまざまな荷物が預けられるトランクルームですが、中でもレンタル収納スペースでは、次のものの収納が禁止されています。

現金や貴重品（現金や通帳、美術品など）
重要書類や個人情報といったデータ
発火性のあるものや危険物
ペンキ・産業廃棄物
腐敗や臭気が起こる可能性のもの
銃刀法や薬物法に違反するもの
動植物や不潔なもの
湿気を発生させるもの

現金や貴重品、重要書類などに関しては、前述したように基本的に利用者が責任を負うことになるため、銀行の金庫や保管用倉庫へ預けると安全です。以降のものについては、トランクルーム利用者とのトラブルを避ける、もしくは安全性を確保するために禁止されています。事前に禁止されているものが荷物の中にないか、チェックしましょう。

トランクルームに住むのはOK？

トランクルームを部屋として使うのは、法律で禁止されています。またトランクルームを部屋代わりにすると、住民票も取れず、当然郵便物の受け取りもできません。くわえて、トランクルームは作業場としての利用や、長時間の滞在も契約で禁止されています。そのため、トランクルームでは荷物の出し入れをした後は、速やかに退去しましょう。

トランクルームを積極的に活用しよう

近年利用者が増加しているトランクルームの概要や種類、メリット・デメリットなどについて紹介しました。トランクルームは気軽に利用でき、自宅のスペースを大きく広げられるため、収納に困っている方は積極的に利用しましょう。また利用の際には、一つひとつの形態の特徴とポイントをよく理解することが大切です。

事前に契約内容や実際に預けた物品が保管される環境についても、運営企業の担当者に確認するといった方法でなるべく詳細に知っておくと、トラブルを未然に防止できます。

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