【2024年最新】おすすめ従業員満足度調査ツール11選｜従業員の満足度を高めて離職防止につなげる
「従業員の本音を把握したい」「離職率を下げ定着率を向上させたい」と考える人事担当者、経営者も多いのではないでしょうか。これらの課題をお持ちの方は、従業員満足度調査ツールの活用がおすすめです。
そこで「SaaS導入推進者が選ぶサイト第1位」のボクシルが、おすすめ従業員満足度調査ツール11選を厳選しました。さらに、各サービスの機能・料金をまとめた『比較表』もプレゼント ！ 気になる方は『比較表』を使って自社に合うツールを探してみましょう。
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従業員満足度調査とは
従業員満足度調査（Employee Satisfaction調査＝ES調査）とは「従業員が職場環境・職務内容・人間関係などに満足した状態で働けているか」を測る調査を指します。
近年、少子高齢化によって労働人口は大きく減少すると考えられており、従業員の満足度を高めて長期的に人材を確保することが急務になっています。そのため従業員満足度調査は、重要な調査の一つとなりつつあります。
従業員満足度調査ツールの基本機能
従業員満足度調査ツールの基本機能は次のとおりです。
| 機能 | 詳細 |
|---|---|
| アンケート作成 | 従業員満足度に関する質問項目を自由に作成したり、テンプレートを利用したりできる |
| アンケート配信 | メールやWeb、スマートフォンなどさまざまな方法でアンケートを配信できる |
| アンケート回収 | 回答状況や回収率をリアルタイムで確認できる |
| アンケート集計 | 回答データを自動的に集計し、グラフや表などでわかりやすく表示できる |
| アンケート分析 | 集計結果をもとに、組織の強みや課題、改善点などを分析できる |
従業員満足度調査ツールを導入するメリット
従業員満足度調査ツールを導入する主なメリットは次の3つです。
調査の手間を削減できる
いざ調査をしようとしてもゼロの状態からアンケートを作成し、配布、回収、分析するには大きな手間とコストがかかります。
従業員満足度調査ツールを導入すれば、アンケートの作成が容易になることはもちろん、配布・回収・分析をシステムによって効率化できるので、不要な手間がかかりません。
組織単位・個人単位など多角的に分析できる
従業員満足度調査ツールでは全体やグループ（部署・役職など）、個人など単位を選んで多角的に分析できます。
満足度が低い要因の特定や施策の選定にも役立つため、改善活動を効果的に行えます。
専門のサポートを受けられる
従業員満足度調査ツールに加えて専門のサポート体制を提供している開発会社もあります。
ツールの利用方法や不明点に関するサポート、調査結果の分析や改善の提案サポート、医療従事者やカウンセラーのような外部の専門家と提携したサポートまでさまざまです。
調査の実施にあたり懸念点があれば、希望するサポートを提供している従業員満足度調査ツールを選択するとよいでしょう。
従業員満足度調査ツールの失敗しない選び方
従業員満足度調査ツールを比較する際は、次の流れで確認しましょう。
- 従業員満足度調査ツールのタイプを把握する
- 従業員満足度調査ツールの導入目的に沿った機能を確認する
- 従業員満足度調査ツールの比較ポイントを押さえる
- 従業員満足度調査ツールの料金・価格相場を比較する
従業員満足度調査ツールのタイプを把握する
従業員満足度調査ツールは主に次の2タイプがあります。
特化タイプ
調査や分析に特化したタイプ。調査や分析は高い機能性でありながら、一体タイプと比べて安価であるケースが多いです。調査・分析専門のサポート体制を提供している提供会社もあります。
まずは従業員満足度や従業員エンゲージメントの課題に注力したい企業におすすめです。
一体タイプ
タレントマネジメントシステムや労務管理システムなどに従業員調査や分析機能が含まれているタイプ。調査・分析を含むデータを一元管理しながら、各種機能と連携できるのが特徴です。
従業員満足度調査と合わせて、組織管理や労務管理などを効率化していきたい企業におすすめ。
従業員満足度調査ツールの導入目的に沿った機能を確認する
従業員満足度調査ツールの代表的な機能を3つの目的別に紹介します。
自社にとって重要な機能を洗い出したら、比較表をもとに該当するツールを絞り込んでいきましょう。
従業員の離職を減らしたい
離職防止には、従業員個人ごとの状態を把握できる機能がおすすめです。
| 機能 | 詳細 |
|---|---|
| 個人単位での分析 | 個人単位の状態を分析できる機能。一人ひとりの状態を把握できるため、個別具体の打ち手が可能になる。 |
| 退職リスク・コンディションのアラート | 調査・分析の結果から、退職の恐れがある従業員やコンディションが悪い従業員がいた場合に警告してくれる機能。 |
組織課題を把握したい
テンプレート機能やクロス分析は、組織課題を把握するうえでおすすめの機能です。
| 機能 | 詳細 |
|---|---|
| テンプレート機能 | 質問のテンプレートが用意されている機能。テンプレートの設計には専門家が監修していることも多い。質問設計を考える手間を省き、スピーディーに調査ができる。 |
| クロス分析 | 回答者の属性別の分析機能。職種、役職、入社年次、性別などさまざまな属性に分けて分析ができる（分析できる属性はツールによって異なる）。 |
業績を向上させたい
業績を向上させるには、従業員満足度アップのほかに生産性向上やエンゲージメント向上などさまざまな組織改善が必要になります。
改善方法を検討するうえで、これまで紹介した機能に加えて、客観的な組織状態を分析できるベンチマーク機能もおすすめです。
| 機能 | 詳細 |
|---|---|
| ベンチマーク機能 | 自社の結果と他社や同業種の平均値を比較できる機能。競合他社や業界と比較することで、客観的な組織状態を把握できる |
従業員満足度調査ツールを導入する際の比較ポイントを押さえる
従業員満足度調査ツールを導入する際、失敗しないために次のポイントも確認しておきましょう。
| ポイント | 詳細 |
|---|---|
| 調査の実施頻度 | 調査頻度はツールによって固定されていたり、カスタマイズ可能だったりする。変化を素早くキャッチアップしたい場合は、週次・月次のように高頻度で行うパルスサーベイが実施できるツールがおすすめ |
| サポート体制 | ツールの運用に不安を覚える際はサポート体制が充実しているツールがおすすめ。ツールによって異なるが、分析のフィードバックからアクションまでのアドバイスを提供している場合も |
| 導入実績 | 業界や類似他社のベンチマーク情報が豊富であるか、サポートを受ける際にノウハウを提供してもらえるかもツール選定のポイント。指標のひとつとして導入実績を確認しよう |
従業員満足度調査ツールの料金・価格相場を比較する
従業員満足度調査ツールの料金は、企業規模や従業員数、利用する機能などで異なりますが、おおむね次の2パターンで決まることが多いです。
- 月額従量課金
- 初期費用＋月額従量課金
特化タイプでは「月額従量課金」パターン、一体タイプでは「初期費用＋月額従量課金」パターンが多く採用されています。
「月額従量課金」パターンの平均月額は約478円/人と利用しやすい価格帯ですが、最低発注単価や契約期間などのルールが設けられていることもあります。
基本的な調査・分析に加えて、多機能や手厚いサポートを求める場合は必然的に料金が上がります。
機能面や比較ポイントから効果的なツールを絞ったら、実際に見積もりを取って具体的に比較していきましょう。
※料金相場は本記事に掲載しているサービスの料金を参考にしています。
導入前に念入りな情報収集を
従業員満足度調査ツールには、アンケート作成や集計・分析に特化したものや、課題の抽出から施策の提案までフォローしてくれるものまで、様々な機能や特徴があります。
導入してから「あの機能が欲しい」「費用コストと効果が見合わない」とならないように、自社の課題や導入目的を明確にし、最適なツールを選択しましょう。まずは、これまで紹介した選び方を参考に、『比較表』を使って自社に合うツールを絞り込んでみてください。
