「デジタルツイン」とは
このところ「デジタルツイン」という言葉を目にするようになりました。これは、現実世界と連携させた仮想空間のことで、現実の世界に存在する建物や物、人などを仮想空間で再現する技術です。デジタル空間に作られた現実世界の双子（ツイン）なので、このように呼ばれています。
現実感のある空間を仮想現実（VR）などで作り出すメタバースと似ていますが、デジタルツイン最大のポイントは、現実世界をコピーする点です。用途によっては、現実世界に存在する物の状態や人の動きをセンサーで取得し、デジタルツイン空間へリアルタイムに反映させる、といった処理まで行います。
まるでSFで描かれる夢のような技術ですが、実際に活用する取り組みが登場しています。
日本のデジタルツイン事例
百聞は一見にしかずということで、最近発表された事例をいくつか紹介します。
KDDIは「デジタルツイン渋谷」を実験
KDDIは、渋谷の街をデジタル空間に反映させる「デジタルツイン渋谷」※を開発していきます。 メタバース活用に積極的なKDDI は、以前から「バーチャル渋谷」「バーチャル原宿」といった取り組みを行っていました。デジタルツイン渋谷は、それらを進めたものです。
デジタルツイン渋谷では、まずスクランブル交差点やセンター街などの写真をベースとするバーチャル空間を構築します。そして、現実世界にいる人の位置情報を反映させ、リアルな渋谷とバーチャル空間の渋谷を連動させます。リアル空間でスマートフォンを使って渋谷の街を見ると、バーチャル空間にいる参加者が画面に登場します。逆に、バーチャル空間にはリアル空間の参加者が現れ、別の空間にいながら会話できるそうです。
具体的な第一弾の取り組みとして、渋谷に実在する店舗とそこに展示されている商品をバーチャル空間に再現します。リアル空間の店員がバーチャル空間の来店者を接客する、という実験を行う予定です。
その後は、さまざまな業種の店舗と実証実験を行い、2023年夏ごろのサービス提供を目指します。 https://news.kddi.com/kddi/corporate/newsrelease/2022/10/27/6354.html
※ KDDI『リアルとバーチャル空間が連動、「デジタルツイン渋谷」を拡張』,
本物のオフィスビルをデジタルツイン化
戸田建設は、社員の働くオフィスをバーチャル空間に「デジタルツインスマートオフィス」※として再現する取り組みを、バーチャルオフィス運営サービスの oVice と共同で進めています。2024年に完成する「TODA BUILDING（仮称）」のデジタルツインを作り、バーチャルオフィスで勤務できるようにする予定です。
このバーチャルオフィスは、TODA BUILDING内の内部を再現するだけでなく、リアルオフィス内にいる社員の位置をバーチャルオフィス内のアバターに反映させます。さらに、空調や照明、ブラインド、デジタルサイネージ、温度や湿度、CO2濃度、トイレの空き状況、ゴミ箱内のゴミの量など、多岐にわたる情報も再現するそうです。そして、在宅勤務者とオフィス勤務者が、バーチャルオフィスでコミュニケーションできるようにします。
なお、oViceが「建設」したバーチャルビルはすでに1000棟以上あり、現在は約6万人以上のユーザーが毎日「出勤」しているそうです。
※ 戸田建設『ハイブリッドな働き方を支援する、デジタルツインスマートオフィスの共同開発に着手』,
宇宙から見た地上をデジタルツインで再現
デジタルツインは、宇宙産業の分野でも使われつつあります。人工衛星から得られるデータの活用に取り組んでいるスペースデータが、地表にある都市などのデジタルツイン化※を開発中です。
スペースデータは、人工衛星で取得した静止画像と標高データを機械学習アルゴリズムで処理し、構造物の検出や分類を行います。そして、地上の3Dモデルを生成させ、都市や地形のデジタルツイン化を自動処理します。
こうして作られたデジタルツインは、VRゲームや都市開発、自動運転、防災など、幅広い分野に応用できるとのことです。
※ スペースデータ『衛星データから地球のデジタルツインを自動生成するAI開発のスペースデータ社、シードラウンドで総額14.2億円の資金調達を実施』,
デジタルツインに対する日本企業の意識
国内でもデジタルツイン事例は増えていますが、世界的には出遅れているようです。
約6割が「採用はまだ先」と回答
アルテアエンジニアリングが日本を含む10カ国でデジタルツイン技術の導入状況などを調査※したところ、世界との違いが明らかになりました。
まず、「あなたの組織はデジタルツイン技術を活用していますか」という質問に対して、日本の技術者や経営者は59％が「活用している」、33％が「活用していない」、9％が「わからない」と回答しています。
ほかの国と比べて日本の「活用している」率は特別低くありません。ただし、中国は94％、インドは92％が「活用している」と答え、ほかの8カ国との差が目立ちます。
| 国 | 「デジタルツイン技術を活用している」とした回答 |
|---|---|
| アメリカ | 75％ |
| 中国 | 94％ |
| フランス | 57％ |
| ドイツ | 63％ |
| インド | 92％ |
| イタリア | 62％ |
| 日本 | 59％ |
| 韓国 | 65％ |
| スペイン | 62％ |
| 英国 | 66％ |
デジタルツイン技術を採用時期について、日本で得られた回答は、2カ月以内が0％、3カ月から6カ月が6％、7カ月から11カ月が8％、1年から2年以内が12％、3年以内またはそれ以降が12％でした。
日本で特徴的なのは、「わからない」という回答が62％あり、ほかの国々よりはるかに多いことです。
| 国 | 採用時期が「わからない」とした回答 |
|---|---|
| アメリカ | 39％ |
| 中国 | 30％ |
| フランス | 20％ |
| ドイツ | 15％ |
| インド | 0％ |
| イタリア | 16％ |
| 日本 | 62％ |
| 韓国 | 30％ |
| スペイン | 18％ |
| 英国 | 20％ |
※出典：アルテアエンジニアリング「 【デジタルツイン技術の導入に関する調査】世界の対象者7割がデジタルツインを企業で活用 」（2025年9月22日閲覧）
海外で進む実用化
海外に目を向けると、アウディやBMWは自動車工場のデジタルツインを作り、生産計画立案や工場操業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を進めています。こうした取り組みが可能なのは、NVIDIAのメタバース開発ツール「Omniverse」やシーメンスの製造現場向けシミュレーター「Xcelerator」などを活用しているからです。
つまり、デジタルツインはSFの話などでなく、実用的な当たり前の技術になりつつあります。先達の事例を研究し、自らに応用できないか検討してはどうでしょう。
