勤怠管理システムには多くの種類があり「どれを選べばいいか」迷いますよね。後から知ったサービスの方が適していることもよくあります。導入の失敗を避けるためにも、まずは各サービスの資料をBOXILでまとめて用意しましょう。
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勤怠管理システムの費用相場
SaaS比較サイト「BOXIL」は、勤怠管理システムの導入に携わった1,563人を対象に、「勤怠管理システムの費用調査」※を実施しました。本データに関する概要や引用方法は▶調査概要 を参照ください。なお、以下で用いる「企業規模」は、アカウントをもつ従業員数で区分しています。小規模企業は49人以下、中小企業は50〜299人、中堅企業は300〜999人、大企業は1,000人以上です。
・月額費用の相場は1万円〜5万円
・1人あたり月額費用の相場は300〜800円
※インターネット調査にて勤怠管理システムの導入に携わった1,563人へ調査を実施。調査期間は2025年12月11日〜18日。本アンケート結果は小数点以下任意の桁を四捨五入しており、合計が100%にならない場合がある。
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初期費用の相場は5万円〜30万円
勤怠管理システムの初期費用の相場は、およそ5万円～30万円です。
アンケートで最も多かった回答は「10万円～30万円未満」（20.1%）で、次に多かったのが「5万円～10万円未満」（18.6%）です。これらを合わせると約4割を占めており、導入時の初期コストとして最も一般的な価格帯といえます。
一方で、「100万円以上」と回答した企業も13.2%存在します。これは大企業を中心に、大規模なカスタマイズや専任担当者による導入サポートを利用するケースが含まれているためと考えられます。
ちなみに、初期費用が「0円」と回答した企業は3.9%にとどまっています。クラウド型の勤怠管理システムは「初期費用無料」を謳うサービスも増えていますが、打刻機の設置や初期設定代行などのオプションにより、実際には数万円〜数十万円の費用が発生するケースが多いようです。
企業規模別の初期費用
初期費用は、従業員規模に比例して高くなる傾向が見られました。
小規模企業（49人以下）では「1円〜5万円未満」もしくは「5万円〜10万円未満」で収まっているケースが6割以上を占める一方、大企業（1,000人以上）では「100万円以上」という回答が40.6%と最多です。規模が大きくなるほど、複雑な就業ルールの設定や拠点ごとの導入支援が必要となり、初期コストが増加すると推察されます。
月額費用の相場は1万円〜5万円
勤怠管理システムの月額費用の相場は、約1万円〜5万円です。
アンケートで最も多かったのは「1万円～3万円未満」（18.9%）で、次いで「3万円～5万円未満」（15.0%）が続きます。これら2つを足しても全体の約34%であることからも、月額費用は企業によって差が開きやすいとわかります。
月額1万円未満で運用している企業も13.6%存在しますが、これらは主に小規模事業者や無料プラン利用者です。一般的な企業利用においては、月額数万円の予算を見ておくのが妥当でしょう。
企業規模数別の月額費用
アカウント数別に月額費用を見ると、規模による違いが顕著に表れています。
小規模企業では「1万円～3万円未満」が34.9%で最多ですが、中堅企業（300〜999人）になると「5万円～10万円未満」や「10万円〜30万円未満」の割合が増加します。さらに大企業では「100万円以上」の回答が最多（25.9%）となっており、従業員数に応じた従量課金の影響が大きく出ています。
1人あたり月額費用の相場は300〜800円
勤怠管理システムの1人あたり月額費用の相場は、およそ300円〜800円です。
「300円～500円未満」が最も多く（22.1%）、次いで「500円～800円未満」（17.6%）となっています。合計すると約4割がこの範囲に含まれていることから、1人あたりの月額費用は300円～800円で見積もるのが適切です。
「100円未満」や「100円〜300円未満」という低価格帯の回答も合わせると18.1%に上りますが、これらは特定の低価格サービス利用や、独自開発システムを利用している層によるものと考えられます。
企業規模数別の1人あたり月額費用
1人あたりの月額費用についても、アカウント数が多いほど高くなる傾向が見られました。
小規模企業では「300円～500円未満」が31.1%で中心ですが、大企業では「1,000円～1,500円未満」（21.4%）が最多となり、「1,500円以上」と合わせると3割以上が高単価帯に属しています。
一般的にSaaSは「ボリュームディスカウントで単価が安くなる」イメージがありますが、勤怠管理システムにおいては逆の傾向が見られます。これは大企業ほど、単純な打刻管理だけでなく、工数管理、入退室管理との連携、高度なセキュリティ機能など、高機能なオプションを追加契約する傾向が強いためと考えられます。
主要な勤怠管理システムの費用傾向
「勤怠管理システムの費用調査」※をサービスごとに集計し、それぞれの製品で見えてきた価格帯や傾向を紹介します。たとえば、マネーフォワード クラウド勤怠やfreee勤怠管理Plusはシリーズ製品を複数導入されていること、ジョブカン勤怠管理は低価格帯での導入が進んでいることなどが見て取れました。
マネーフォワード クラウド勤怠
マネーフォワード クラウド勤怠は、標準的な価格帯に加え、やや高めの単価帯にも利用者が多いのが特徴です。勤怠管理単体ではなく、給与計算や経費精算なども含めた「マネーフォワード クラウド」シリーズ全体での利用が進んでおり、バックオフィス全体の投資として選ばれていると考えられます。
| 最も回答が多かった価格帯 | 備考 | |
|---|---|---|
| 初期費用 | 5万円〜10万円未満（21.6%） | 「10万円〜30万円未満」も20.3%と僅差です。 |
| 月額費用 | 1万円〜3万円未満（19.2%） | 次いで「3万円〜5万円未満」（16.8%）が多くなっています。 |
| 1アカウントあたりの月額費用 | 300円〜500円未満（25.1%） | 「500円〜800円未満」も21.6%と多く、比較的高機能な運用が多い傾向です。 |
ジョブカン勤怠管理
ジョブカン勤怠管理は、他社と比較して「低価格帯」での導入実績が目立つ結果となりました。必要な機能だけを選んで契約できるプラン体系が、コストを抑えたい企業のニーズに合致していると考えられます。
| 最も回答が多かった価格帯 | 備考 | |
|---|---|---|
| 初期費用 | 10万円〜30万円未満（28.8%） | 「5万円〜10万円未満」で導入している企業も21.0%見られます。 |
| 月額費用 | 1万円〜3万円未満（25.1%） | 「月額1万円未満」も16.2%存在し、低予算での導入のしやすさがうかがえます。 |
| 1アカウントあたりの月額費用 | 300円〜500円未満（23.6%） | 「300円〜500円未満」と「100円〜300円未満」（21.0%）の回答が拮抗 |
ジンジャー勤怠
ジンジャー勤怠は、初期費用・月額費用ともに特定の価格帯に回答が集中しており、価格のブレが少ないのが特徴です。企業の規模を問わず、安定したコスト感で導入できるサービスといえそうです。
| 最も回答が多かった価格帯 | 備考 | |
|---|---|---|
| 初期費用 | 5万円〜10万円未満（29.4%） | 50万円未満で導入するケースが全体の77.6%を占めます。 |
| 月額費用 | 1万円〜3万円未満（32.2%） | 次いで「3万円〜5万円未満」が多く、5万円未満に60%以上が集中しています。 |
| 1アカウントあたりの月額費用 | 300円〜500円未満（30.1%） | 価格帯の分散が少なく、標準的なプランで運用されていることが伺えます。 |
freee勤怠管理Plus
freee勤怠管理Plus（およびfreee人事労務など）は、今回調査した主要SaaSの中で唯一、アカウント単価のボリュームゾーンが高めのレンジに出ています。単なる勤怠打刻だけでなく、労務管理やワークフローなどの統合機能を活用する、高付加価値な運用が中心であると考えられます。
| 最も回答が多かった価格帯 | 備考 | |
|---|---|---|
| 初期費用 | 10万円〜30万円未満（21.2%） | 「100万円以上」の高額導入も16.9%見られ、しっかりとした導入支援を受けるケースが多いようです。 |
| 月額費用 | 5万円〜10万円未満（16.9%） | 「1万円〜3万円未満」「10万円〜30万円未満」も各16.1%と回答が分散しています。 |
| 1アカウントあたりの月額費用 | 500円〜800円未満（25.4%） | 他社は「300円〜500円未満」が最も多いことを踏まえると、freee勤怠管理Plusは価格よりも機能やサポートを重視されていると考えられます。 |
HRMOS勤怠
HRMOS勤怠は、300円〜500円の標準的な単価設定でありながら、月額総額では「5万円〜10万円」の層も厚いのが特徴です。これは一定規模以上（50名〜）の企業での採用が多く、組織管理やタレントマネジメントへの拡張性を見据えて予算を確保している企業が多いと推測されます。
| 最も回答が多かった価格帯 | 備考 | |
|---|---|---|
| 初期費用 | 5万円〜10万円未満（22.4%） | 「10万円〜30万円未満」も20.4%と多く、このレンジが中心です。 |
| 月額費用 | 1万円〜3万円未満（23.5%） | 「5万円〜10万円未満」も22.4%と僅差で、中堅規模での利用の多さが伺えます。 |
| 1アカウントあたりの月額費用 | 300円〜500円未満（27.6%） | 次いで「500円〜800円未満」（19.4%）となっています。 |
KING OF TIME
KING OF TIMEは、費用分布が幅広く、あらゆる規模の企業に導入されている様子が見て取れます。基本機能が充実しており、オプション追加による変動要素が少ないためか、アカウント単価は業界標準の価格帯に安定して分布しています。
| 最も回答が多かった価格帯 | 備考 | |
|---|---|---|
| 初期費用 | 10万円〜30万円未満（19.8%） | 無料〜10万円未満の層（合計37.5%）も厚く、回答が分散しています。 |
| 月額費用 | 1円〜1万円未満（17.7%） | 全体的に回答が分散しており、利用されている企業の幅広さが見てとれます。 |
| 1アカウントあたりの月額費用 | 300円〜500円未満（24.0%） | 「100円未満」「100円〜300円未満」が合計25.0%ありますが、これはボリュームディスカウントまたは代行会社経由で費用が発生していないケースが考えられます。 |
楽楽勤怠
楽楽勤怠は、初期費用、月額費用、アカウント単価のすべてにおいて、今回の調査全体の最頻値（最も多い回答）と同じ結果となりました。勤怠管理システムの相場どおりのサービスであると言えます。
| 最も回答が多かった価格帯 | 備考 | |
|---|---|---|
| 初期費用 | 10万円〜30万円未満（24.7%） | 「5万円〜10万円未満」（23.7%）と合わせて約半数を占めます。 |
| 月額費用 | 1万円〜3万円未満（25.8%） | 最も標準的な価格帯に回答が集中しています。 |
| 1アカウントあたりの月額費用 | 300円〜500円未満（30.1%） | 多くのユーザーがこの価格帯で利用しています。 |
【調査】勤怠管理システム30サービスの費用・料金比較表
アンケート調査に加え、主要なクラウド勤怠管理システム30サービスの初期費用と月額費用を調査しました。公式サイトに記載がないサービスを除くと、各社最安料金の平均は下記のようになりました。
- 初期費用の平均：20,000円
- 月額費用の平均（ユーザー課金型の場合）：1ユーザーあたり247円
- 月額費用の平均（定額型の場合）：30,000円
各製品の実際の金額は次のとおりです。(※2025年9月11日時点）
| サービス名 | 初期費用 | 月額 |
|---|---|---|
| マネーフォワード クラウド勤怠 | 0円 | 要問い合わせ |
| ジョブカン勤怠管理 | 0円 | 200円/ユーザー |
| ジンジャー勤怠 | 要問い合わせ | 400円/ユーザー |
| HRMOS勤怠 | 0円 | 100円/ユーザー（31名以上で料金発生） |
| MINAGINE勤怠管理 | 0円 | 30,000円〜/月（31名以上は月額従量課金） |
| 楽楽勤怠 | 要問い合わせ | 30,000円〜/月 |
| freee勤怠管理Plus | 0円 | 300円/ユーザー |
| KING OF TIME | 0円 | 300円/ユーザー |
| オフィスステーション 勤怠 | 100,000円 | 300円/ユーザー（10名以下の場合月額利用料は一律3,000円） |
| スマレジ・タイムカード | 0円 | 100円/ユーザー（11名以上で料金発生） |
| AKASHI | 0円 | 200円/ユーザー |
| TeamSpirit 勤怠（旧チムスピ勤怠） | 要問い合わせ | 24,000円〜 |
| キンコン | 0円 | 200円/ユーザー |
| e-就業OasiS | 要問い合わせ | 要問い合わせ |
| Touch On Time | 0円 | 300円/ユーザー |
| レコル | 0円 | 100円/ユーザー（30名以下の場合月額利用料は一律3,300円） |
| CLOUZA | 0円 | 200円/ユーザー |
| 奉行Edge 勤怠管理クラウド | 0円 | 390円～/ユーザー（20ライセンスから） |
| バクラク勤怠 | 要問い合わせ | 要問い合わせ |
| COMPANY 勤怠管理システム | 要問い合わせ | 要問い合わせ |
| CYBER XEED | 200,000円～ | 300円/ユーザー～ |
| 勤労の獅子 | 要問い合わせ | 150円/ユーザー |
| キンタイミライ | 要問い合わせ | 要問い合わせ |
| manage 勤怠 | 要問い合わせ | 400円/ユーザー |
| WiMS／SaaS勤務管理システム | 要問い合わせ | 要問い合わせ |
| セコムあんしん勤怠管理サービス KING OF TIME Edition | 0円 | 300円/ユーザー |
| コレクトタイムナビ | 100,000円～ | 200円/ユーザー |
| 勤革時(EXPLANNER／K) | 0円 | 300円/ユーザー |
| ダイニー勤怠 | 要問い合わせ | 要問い合わせ |
| カオナビ | 要問い合わせ | 要問い合わせ |
下記より、おすすめサービスの資料や機能比較表をダウンロードできます。料金を把握した上で、機能や特徴を詳しく比較したい方はぜひご活用ください。
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勤怠管理システムの導入形態はクラウド型とオンプレミス型
勤怠管理システムの導入形態は、大きく分けてクラウド型（SaaS型）とオンプレミス型（買い切り型）の2種類です。
クラウド型はインターネット経由でサービスを利用する形態で、サービス提供会社が運用および保守を担当します。一方、オンプレミス型は自社サーバーにソフトウェアをインストールし、自社でシステムを運用する形態です。
費用相場の違いを比較
クラウド型とオンプレミス型の大きな違いは費用形態です。
クラウド型は初期費用が安いものの、その後の月額費用がコンスタントに発生します。一方でオンプレミス型は最初の導入費用がかさむものの、その後かかる費用は維持費や保守運用費用のみとなります。
| クラウド型 | オンプレミス型（買い切り型） | |
|---|---|---|
| 初期費用 | 0円〜数十万円 | 数十万円〜数百万円（ユーザー数によって変動） |
| 月額費用 | 数万円〜十数万円 | 0円（維持費はかかる） |
| 使い方 | サービス提供会社のサーバーへアクセス | 自社サーバーにインストールしてアクセス |
それぞれにメリットとデメリットがあるものの、現在はクラウド型が主流となりつつあります。クラウド型はサービス提供会社にメンテナンスしてもらえるため、専任の担当者が必要ないほか、法改正やセキュリティ対策に伴うアップデートも定期的に実施してくれます。
一方、オンプレミス型の勤怠管理システムを使うのは、金融機関をはじめとした、とくに要件が厳しい企業です。ただし、保守の人件費をはじめとした隠れたコストが発生しやすい点には注意です。近年はクラウド型もセキュリティ水準が向上しているため、上場企業でもクラウド型を選択するケースは増えています。
向こう3年間のランニングコストを比較
クラウド型とオンプレミス型で向こう3年間のランニングコストを算出してみました。1年目の総額はクラウド型とオンプレミス型でかなり開きがありますが、3年間の総額では差が小さくなるとわかります。また、従業員数が多くなるほど差は縮む傾向にあります。
| 導入形態/ 従業員数 | 1年目の総額（例） | 3年間の総額（例） | ||
|---|---|---|---|---|
| クラウド型※1 | オンプレミス型※2 | クラウド型 | オンプレミス型 | |
| 100人 | 360,000円 | 3,000,000円 | 1,080,000円 | 3,850,000円 |
| 500人 | 1,800,000円 | 5,800,000円 | 5,400,000円 | 7,400,000円 |
| 1,000人 | 3,600,000円 | 9,200,000円 | 10,800,000円 | 11,600,000円 |
※1 クラウド型は初期費用0円、月額費用1ユーザーあたり300円、オプション料金等は含まない最低料金で算出。実際にはボリュームディスカウントが発生するケースが多いが上記では考慮しないものとする。
※2 オンプレミス製品は初期費用（ライセンス＋導入支援）で従業員100人規模150万円、500人規模400万円、1,000人規模700万円と仮定。ほかサーバー等のハードウェア費用が固定で一律100万円、年間の保守費用がライセンス費用の10%〜30%必要として算出。
それぞれのより詳しい費用を見る
クラウド型
| 従業員数 | 月額合計 | 年額合計 | 3年間総額（36か月） |
|---|---|---|---|
| 100人 | 30,000円 | 360,000円 | 1,080,000円 |
| 500人 | 150,000円 | 1,800,000円 | 5,400,000円 |
| 1,000人 | 300,000円 | 3,600,000円 | 10,800,000円 |
※初期費用0円、月額費用1ユーザーあたり300円、オプション料金等は含まない最低料金で算出。実際にはボリュームディスカウントが発生するケースが多いが上記では考慮しないものとする。
オンプレミス型
| 従業員数 | 初期費用 | サーバー費用 | 保守費用（年） | 3年間総額（36か月） |
|---|---|---|---|---|
| 100人 | 1,500,000円 | 1,000,000円 | 450,000円 | 3,850,000円 |
| 500人 | 4,000,000円 | 1,000,000円 | 800,000円 | 7,400,000円 |
| 1,000人 | 7,000,000円 | 1,000,000円 | 1,200,000円 | 11,600,000円 |
※初期費用（ライセンス＋導入支援）で従業員100人規模150万円、500人規模400万円、1,000人規模700万円と仮定。ほかサーバー等のハードウェア費用が固定で一律100万円、年間の保守費用がライセンス費用の10%〜30%必要として算出。
費用を抑えて導入するならクラウド型がおすすめ
それぞれの費用形態やランニングコストをふまえると、なるべく費用を抑えて導入をするのであればクラウド型がおすすめです。
クラウド型の最大の魅力は、初期費用をほとんどかけずに導入できる点です。従業員数に応じた従量課金制のためスモールスタートが可能であり、100名規模の企業でも年間数十万円程度のコストで利用できます。サーバー購入やインフラ整備が不要なため、オンプレミス型のように数百万円単位の初期投資を避けられるのは大きなメリットです。
特に従業員数が少ない企業であれば、クラウド型の方がコストパフォーマンスのいい選択と言えるでしょう。
以降の解説では、多くの企業が検討するクラウド型にフォーカスを当てて進めていきます。
＞
オンプレミス型の勤怠管理システムはこちらで解説
勤怠管理システム（クラウド型）の料金モデル
勤怠管理システムには大きく4つの料金モデルがあり、それぞれおすすめの企業が異なります。
1.ユーザー数（従業員数）課金型
最も一般的な料金体系で、「1ユーザーあたり月額○○円」という形式です。多くのサービスでは、ユーザー数が増えるほど1人あたりの単価が下がる段階的な価格設定となっています。たとえば、50名未満なら1人あたり月額500円、100名以上なら1人あたり月額400円といった具合です。
2.機能別課金型
基本機能は低価格で提供し、追加機能（シフト管理、工数管理、休暇管理管理など）をオプションとして追加課金する形式です。自社に必要な機能だけを選べるため、無駄なコストを抑えやすいです。
ユーザー数課金型をベースに、オプション機能などを機能別課金として提供している製品が一般的です。
3.拠点数課金型
複数の店舗や事業所を持つ企業向けに、「1拠点あたり月額○○円」という料金体系も存在します。こちらは従業員数の増減に左右されにくいため、アルバイトやパートが多い小売業や飲食業に適しています。
4.定額型
従業員数に関わらず、システム全体で定額の料金体系です。複数の料金プランの中の最も安価なプランとして提供されている場合もあります。
勤怠管理システム（クラウド型）の費用内訳
勤怠管理システムの費用は、初期費用と月額費用（または年額費用）の2つが基本で、さらに必要に応じてオプション費用が発生します。
初期費用
クラウド型の初期費用は、基本的に無料とされているケースが多いです。しかし、前述のアンケート回答で初期費用0円は少なかったことから、設定代行や操作方法のレクチャーによって、多少なりとも費用が発生すると考えられます。
コストを抑えたい場合は、自社で設定したりみずから社内教育を推進したりする、一定の内製化が求められるでしょう。また、特殊な打刻方法を採用する場合は高くつきやすいので、ICカード認証や指紋認証、顔認証などを検討しているなら注意が必要です。
月額費用・年額費用
クラウド型の月額費用（年額費用）は、一般的に「ユーザー数（従業員数）課金型」が主流です。各社公式サイトには1名あたり月額200～500円前後と記載されています。ただし、実際にはボリュームディスカウントが予想されるので、要件にあった複数社で料金を比較するとよいです。
勤怠管理のみの機能であれば安く導入できますが、労務管理としての人事管理や年末調整、マイナンバー管理などの機能も追加しようとすると、やや高くなります。それでもシステムを個別に入れるよりは、費用も手間も減らせるはずなので、これを機にぜひ検討してみましょう。
オプション
基本的な打刻や集計以外に高度な機能を利用する場合は、追加のオプション費用が発生します。システムによって、無料の場合とオプションの場合があるので、問い合わせて要件を伝える際にすり合わせしておきましょう。よくあるオプション機能の具体例を以下にいくつか紹介します。
- 特殊な打刻方法（ICカード認証や指紋認証、顔認証など）
- 他システムとの連携
- サポートの上位プラン
- ワークフロー
- 休暇管理
- 工数管理
- 労務管理（人事管理や年末調整、マイナンバーなど）
- 給与明細
- 安否確認
オプション機能は便利ですが、本当に必要かどうか見極めることが大切です。不要なオプションまで追加するとトータルコストが膨らんでしまいます。費用を抑えたい企業であれば、基本機能で十分かを検討し、本当に必要な機能のみオプション追加することで、コストパフォーマンスよく運用できます。
【注意】見落としがちな追加コスト
勤怠管理システム導入を検討する際、初期費用・月額利用料だけで予算を組むと、後から想定外の出費に驚くことがあります。BOXILが実施したアンケートでも、「費用が想定より高い／費用対効果が見えにくい」と課題に感じる担当者が多くいました。
【関連記事】
勤怠管理システムの失敗理由や後悔しないための選び方
実際の運用を始めてから「こんな費用が必要だったのか」と困惑しないよう、見落としがちな追加コストについて事前に理解しておきましょう。
| チェック項目 | 例 |
|---|---|
| 打刻端末 | 指静脈認証、指紋認証端末、ICカードリーダー |
| カスタマイズ | 特殊な休暇制度、勤務シフト、手当計算 |
| システム連携 | 給与計算ソフト、人事システム、会計ソフトとの連携 |
| サポート | 24時間の対応、訪問サポート、コンサルティング |
費用だけで選ぶと失敗する！先にチェックすべきポイント4つ
1.費用が安いシステムと高いシステムの違いは何か
費用だけを比較するのではなく、その費用で提供される機能や特徴の違いを確認しましょう。
費用が高いシステムは柔軟なカスタマイズ性やサポート体制の手厚さが備わっている一方、安価なシステムでは必要最低限の機能に限定されることがあります。特に有給休暇の管理やシフト作成・管理などは、上位プランや追加オプションとして提供されるケースが少なくありません。
安さを重視した結果「必要な機能が使えない」とならないためにも、費用の内訳や提供範囲を事前に確認することが重要です。
2.就業規則に即した設定ができるか
勤怠管理システムを使うにあたっては、まず自社の労働時間制度や休暇規則に対応できるかを確認しましょう。たとえ安い勤怠管理システムを導入したとしても、就業規則をふまえた運用が不可能なら、そもそもシステムとして使えません。
たとえば次のような規則に対応できるか確認しましょう。
- 特殊な労働時間制度（例：変形労働時間制、年間休日変動型）
- 独自の有給付与ルール（例：入社後6か月未満でも有給付与）
- 複雑な残業・休暇管理ルール（例：時間外労働の自動調整）
- 運用しているワークフロー
また、必要な機能は業界によっても異なります。自身の所属している業界と照らし合わせて、機能が必要か検討してみましょう。
| 業界 | 必要な機能例 |
|---|---|
| 小売業・飲食業 ＞おすすめ製品 | 高度なシフト管理機能、マルチロケーション対応、リアルタイムの人員配置最適化 |
|
建設業 ＞おすすめ製品 | GPS打刻機能、現場別の勤怠集計、協力会社別の勤怠管理 |
|
製造業 ＞おすすめ製品 | 生産管理システムとの連携、複雑なシフトパターン対応、詳細な残業分析機能 |
| IT・サービス業 | 柔軟な勤務時間設定、リモートワーク用打刻機能、プロジェクト別の勤怠集計 |
|
医療・介護 ＞医療業界向け製品 ＞介護職向け製品 | 24時間365日のシフト管理、夜勤休日出勤の割増計算、資格管理機能 |
|
運輸・物流 ＞おすすめ製品 | GPSによる動態管理、運転時間休憩時間の自動計算、拠点間異動の管理 |
| 金融・保険 | 詳細な権限設定、監査証跡の記録、高度なデータ暗号化 |
|
教育 ＞おすすめ製品 | 雇用形態別の勤怠管理、学期別の勤務時間集計、授業管理システムとの連携 |
3.現場の従業員が違和感なく打刻できるか
勤怠管理システムを導入する前には、必ず現場の従業員および管理者に触ってもらって、違和感なく操作できるか確認してもらいましょう。システムは実際に利用されてはじめて効果を発揮します。価格が安くても、使われなければコストだけがかかってしまうので、利用のしやすさは十分に確認しましょう。
実際、BOXILには想定していたような操作ができなかったとの声がいくつか寄せられています。
現場にちゃんと出勤しないと打刻出来ない。
打刻出来ないことはもちろん、不正等を防止する機能を兼ね備えた打刻機能は素晴らしいと思います。しかし、スマホ持ち込み禁止や、位置の座標がズレることがあるので近くにいて打刻するなど、工夫が必要です。
簡単に打刻が出来るが、月末月初は繋がりにくい。
勤怠ボタンを押すだけで出退勤が管理できるので操作が簡単。WEBと物理ICカードを使って打刻をしているが、不便はほとんどない。ただ、月末月初はアクセスが集中するからか、勤怠修正等の画面が混雑しがち。
導入してみないとわからないことも多少はあるものの、可能な限り、トライアルの段階で課題を把握しておきましょう。
4.企業規模や導入目的に適しているか
導入のしやすさだけでなく、企業規模や導入目的に適する製品を選びましょう。規模や目的に適していれば、必要以上の機能に費用をかけたり、逆に不足して不便を感じたりすることを防げます。
各企業規模や導入目的別のおすすめ製品は下記でまとめています。選び方も合わせて解説しているので、気になるものがある方はご覧ください。
このあとは下記3つのおすすめ勤怠管理システムを紹介していきます。
▼
無料で使える勤怠管理システム5選
▼
1人あたり月額200円以下の勤怠管理システム7選
▼
シェア率ランキング上位の勤怠管理システム5選
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無料で使える勤怠管理システム5選
無料で使える勤怠管理システムには、HRMOS勤怠とスマレジ・タイムカード、ジョブカン勤怠管理、フリーウェイタイムレコーダー、キンクラがあります。
| サービス | 人数制限 | 機能制限例 |
|---|---|---|
| HRMOS勤怠 | 30名まで | データ保存は1年分まで |
| スマレジ・タイムカード | 10名まで | 休暇管理やシフト管理はなし |
| フリーウェイタイムレコーダー | 10名まで | メールや電話によるサポートはなし |
| ジョブカン勤怠管理 | 10名まで | 勤怠データの閲覧は30日分まで |
| キンクラ | 20名まで | 客先常駐に特化（有料プランも共通） |
予算がかなり限られているのであれば、無料も一案ですが、機能もかなり制限されます。数千円から数万円ほど費用をかけられるのであれば、後述する低価格の勤怠管理システムの方がおすすめです。
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無料で使えるおすすめの勤怠管理システムを見る
1人あたり月額200円以下の勤怠管理システム7選
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|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ジョブカン勤怠管理 | HRMOS勤怠 | AKASHI | スマレジ・タイムカード | レコル | CLOUZA | キンコン | |
| 初期費用 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
| 月額料金 | 200円-/月/ユーザー | 100円-/月/ユーザー | 200円-/月/ユーザー | 100円-/月/ユーザー | 100円-/月/ユーザー | 200円-/月/ユーザー | 200円-/月/ユーザー |
| 無料プラン | ● | ● | ✕ | ● | ✕ | ✕ | ✕ |
| 無料トライアル | ● | ● | ● | ● | ● | ● | ● |
| 最低利用料金 | 2,000円 | 有料契約時は3,000円 | 2,000円(10名) | なし | 3,000円 | なし | 1,000円(5名) |
| オプション例 | シフト管理、休暇・申請管理、工数管理 | 有給休暇管理、届出申請、シフト管理 | ワークフロー、シフト管理、工数管理 | シフト管理、休暇管理、変形労働時間制 | 給与計算、年末調整 | 有給休暇管理、ワークフロー | 要問い合わせ |
※料金は年間契約した場合の1か月あたりの費用を記載。いずれも税抜
ジョブカン勤怠管理
| 初期費用 | 0円 | 月額/ユーザー(税抜) | 200円 |
|---|---|---|---|
| 最低利用料金(税抜) | 2,000円 | 無料プラン | ◯ |
| 打刻方法 | Web打刻 スマートフォン打刻（GPS打刻） ICカード打刻 指静脈認証打刻 顔認証打刻（iPad） LINE打刻／Slack打刻（連携） | ||
| API連携できる給与計算ソフト | ジョブカンシリーズ 給与奉行クラウド マネーフォワード クラウド給与 | ||
ジョブカン勤怠管理は、株式会社DONUTSが提供するクラウド型勤怠管理システムです。同社はワークフローや給与計算、経費精算などの機能も提供しているので、あわせて利用することで、さらに効率化が図れます。
初期費用0円、月額費用は1人あたり月額200円（税抜）～と低コストなのが特徴。1人あたり月額+100円（税抜）ごとに、シフト管理や休暇・申請管理、工数管理の機能を選んで追加利用できます。
ジョブカン勤怠管理の特徴は、シンプルな操作性と多様な勤務形態への対応です。変形労働、フレックス、裁量労働など、さまざまな勤務形態に対応し、所属や雇用形態ごとに細かい設定が可能です。また、出勤管理、シフト管理、休暇・申請管理、工数管理といった機能を必要に応じて組み合わせて利用できる柔軟性も魅力です。
ジョブカン勤怠管理は、多様な勤務形態を採用している企業、複数拠点を展開する企業、バックオフィス業務全体の効率化を目指す企業にとくにおすすめです。
特に、残業時間の集計が自動で行われるため、人件費の計算が正確になり、労務管理の負担が軽減されました。
また、シフト管理機能も充実しており、人材配置の最適化にも貢献しています。
HRMOS勤怠
| 初期費用 | 0円 | 月額/ユーザー(税抜) | 100円 |
|---|---|---|---|
| 最低利用料金(税抜) | 有料契約時は3,000円 | 無料プラン | ◯ |
| 打刻方法 | PC/Web打刻 スマホ・タブレットアプリ打刻 ICカード打刻（交通系ICカード（Suica等）やMifare対応） QRコード打刻 LINE／Slack連携打刻 入退室システム連携（例：Akerunとの連携） 生体認証打刻（指静脈認証など） | ||
| API連携できる給与計算ソフト | マネーフォワード クラウド 給与 給与奉行クラウド | ||
※出典：「【重要】HRMOS勤怠 有料プランにおける最低利用料金設定のお知らせ」
HRMOS勤怠は、株式会社ビズリーチが提供する先進的なクラウド型勤怠管理システムです。従来の打刻管理にとどまらず、データ分析と人材マネジメントの観点を融合させた次世代の勤怠管理ツールとして注目を集めています。
30名以下は無料で利用でき、31名以上でも1人あたり月額100円（税抜）～と非常に低コストです。初期費用もかかりません。
HRMOS勤怠の特徴は、HRMOSシリーズ間での連携により、勤怠データを戦略的資源として活用できる点です。たとえば、勤務時間とコンディションの相関分析や、ハイパフォーマー分析など、従来の勤怠管理の枠を超えた機能を提供しています。
HRMOS勤怠は、まずは無料で使いはじめたい企業、HRMOSシリーズを併用して高度な分析をしたい企業におすすめです。
基本的には「打刻するだけ」のシンプルな仕様であり、操作も簡単で非常に使いやすく感じました。
AKASHI
| 初期費用 | 0円 | 月額/ユーザー(税抜) | 200円 |
|---|---|---|---|
| 最低利用料金(税抜) | 2,000円(10名) | 無料プラン | ✕ |
| 打刻方法 |
Web打刻 スマートフォン打刻（GPS） 顔認証 静脈認証 チャット打刻（Slack、Chatwork） | ||
| API連携できる給与計算ソフト |
給与奉行クラウド マネーフォワード クラウド給与 freee人事労務 | ||
AKASHIは、ソニービズネットワークス株式会社が提供するクラウド型勤怠管理システムです。「誰でも使える」をコンセプトに、直感的な操作性と豊富な機能を兼ね備えた、幅広い業種・規模の企業に適用可能なソリューションとして注目を集めています。
初期費用0円で導入でき、プランはタイムレコーダー（1人あたり月額200円～）、スタンダード（同300円～）、プレミアム（同400円～）の3種類から選択可能です（いずれも税抜価格）。なお、10名以下であっても10名分の費用が発生する点には注意しましょう。
AKASHIの強みは、高いカスタマイズ性と拡張性にあります。APIを中心とした接続環境により、多くのシステムと連携可能です。人事システム、タレントマネジメントシステム、給与システムなど基幹システムはもちろん、コミュニケーションチャットや給与前払いサービス、AI顔認証打刻、PCログ管理など幅広いシステムと連携できます。
AKASHIは、勤怠管理から徐々に機能を拡大していきたい企業、既存システムやワークフローに合わせた柔軟な運用が必要な企業におすすめです。
とてもシンプルなUIでユーザーとしてはボタン一つで操作できる点が良い。
【営業担当やサポート面】
有給休暇の残り日数や月ごとの残業時間もまとまっていて見やすい。
その日の打刻もシンプルでわかりやすい。
他の勤怠管理システムとの比較は難しいですが、今の職場で使用しているシステムと比較すると、操作がシンプルでわかりやすいです。
管理者側で打刻時刻と勤務時間との乖離をどの程度許容するかの設定ができるなど、細かな設定が可能なところが、このシステムのよい点だと思います。
スマレジ・タイムカード
| 初期費用 | 0円 | 月額/ユーザー(税抜) | 100円 |
|---|---|---|---|
| 最低利用料金(税抜) | なし | 無料プラン | ◯ |
| 打刻方法 |
Web打刻 スマートフォン打刻（GPS） 顔認証 | ||
| API連携できる給与計算ソフト | 要問い合わせ | ||
スマレジ・タイムカードは、株式会社スマレジが提供するクラウド型勤怠管理システムです。単なる勤怠管理にとどまらず、給与計算、休暇管理、シフト管理、日報、プロジェクト管理など、幅広い機能を提供しています。
従業員10名までは基本機能が無料で、11名以上でも1人あたり100円（税抜）と低コストで運用できます（スタンダードのプランの場合）。
スマレジ・タイムカードの特徴は、その多機能性と柔軟性です。勤怠管理、給与計算、人事管理、労務管理など、バックオフィス業務全般をカバーする機能を搭載。とくにスマレジPOSとの連携により、人件費を含めた売上分析やシフト調整が可能です。
スマレジ・タイムカードは、無料から勤怠管理をはじめたい企業、小売業や飲食業といった店舗を運営する企業におすすめのサービスです。
| 初期費用 | 0円 | 月額/ユーザー(税抜) | 100円 |
|---|---|---|---|
| 最低利用料金(税抜) | 3,000円 | 無料プラン | ✕ |
| 打刻方法 |
ICカード打刻 生体認証 スマートフォン打刻（GPS打刻） PC/タブレット打刻 Slack打刻 ピットタッチ打刻 | ||
| API連携できる給与計算ソフト |
マネーフォワード クラウド給与 freee人事労務 | ||
レコルは、中央システム株式会社が提供するクラウド型勤怠管理システムです。1981年の設立以来、IT技術でビジネスソリューションを提供し続けてきた同社が、その経験と知見を結集して開発したサービスです。
初期費用0円・1人あたり月額100円（税抜）とかなりの低価格です。給与計算のオプションをつけても、1人あたり月額300円（税抜）とこちらもコスパに優れます。なお、最低利用料金は3,000円なので注意しましょう。
外部システムとの連携も充実しています。弥生やオービックビジネスコンサルタントなど、主要な給与計算ソフトとAPI連携やCSV連携が可能です。
レコルは、コストを最小限に抑えつつも、外部システム連携や多様な打刻方法に対応したい企業におすすめのサービスです。
予め翌月のシフト勤務を（計画）登録する手間が増えたが、勤務月になると、（実績）打刻で出退勤を記録できる。
【操作性・使いやすさ】
導入当初は、見たことのない画面だったが、直感的な操作ができるように設計されている。
【営業担当やサポート面】導入時に沢山質問して沢山回答をいただき、大変助けられた。
多様な打刻方法と直感的な操作方法が導入の決め手でした。
都度アップデート、機能追加もされいる点も高評価です。
CLOUZA
| 初期費用 | 0円 | 月額/ユーザー(税抜) | 200円 |
|---|---|---|---|
| 最低利用料金(税抜) | なし | 無料プラン | ✕ |
| 打刻方法 |
ICカード打刻 QRコード打刻 タイムレコーダー スマートフォン打刻（GPS打刻） | ||
| API連携できる給与計算ソフト | 要問い合わせ | ||
CLOUZAは、アマノビジネスソリューションズが提供するクラウド型勤怠管理サービスです。使いやすさと低コストを重視し、多様な働き方に対応した機能を備えたシステムとして注目を集めています。
初期費用0円・1人あたり月額200円（税抜）で利用でき、基本料金や最低利用人数の制限もありません。
有給管理やワークフローの機能を付帯させる場合はそれぞれ1名に月100円（税抜）、両方搭載する場合は+150円（税抜）です。勤怠管理と有給管理、ワークフローまでを1人あたり350円（税抜）で利用でき、コスパがよいです。また、在宅または出社の予定を管理するオプションもあります。
CLOUZAは、勤怠管理から有給管理、ワークフローまでまとめて導入したい企業におすすめのサービスです。
キンコン
| 初期費用 | 0円 | 月額/ユーザー(税抜) | 200円 |
|---|---|---|---|
| 最低利用料金(税抜) | 1,000円(5名) | 無料プラン | ✕ |
| 打刻方法 |
ICカード打刻 アプリ打刻 チャット打刻（Slack、Chatwork、LINE WORKS） GPS打刻 | ||
| API連携できる給与計算ソフト | 要問い合わせ | ||
キンコンは、株式会社ソウルウェアが提供する勤怠管理・交通費精算クラウドシステムです。ICカードでの打刻と交通費の自動読み取りを核とした独自の機能セットにより、中小企業から注目を集めています。
初期費用0円・1人あたり月額200円（税抜）で利用できます。基本プランには交通費精算も付帯しています。飲食業や小売業のように、勤怠管理と交通費精算が求められる企業でとくに役立つでしょう。
キンコンの特徴は、SuicaやPASMOなどのIC定期券をタッチするだけで、出退勤時間と交通費情報を同時に読み取れる点です。打刻忘れや交通費の申請漏れを防ぎ、経理担当者の手入力を大幅に減らせます。
キンコンは、勤怠管理と交通費精算をまとめて効率化したい企業、スマホアプリやビジネスチャットから打刻したい企業におすすめのサービスです。
日毎の勤怠の他に、月ごとの総労働時間や有給休暇残日数をすぐに確認できる点も気に入っています。
打刻時の通信状況（社外なのか社内なのか、スマートフォンから打刻の場合はGPS情報も付帯されます）が記録されるのも良いです。
その他の勤怠管理システムもチェックしたい方には次の記事がおすすめです。料金以外の観点からもサービスを比較しています。
勤怠管理システムの費用対効果の算出方法
導入したい勤怠管理システムの候補が絞れてきたら、費用対効果の算出を行いましょう。社内申請の際には「どのくらいの費用がかかるのか」「それに見合った効果があるのか」を数値で示すことが重要です。
1.費用シミュレーションを行う
まずは導入にかかるコストを明確にする必要があります。従業員数500名の企業を例として、下記の条件で試算してみます。
・月額1ユーザーあたり300円
・買い切りオプション費用100,000円
- 月額費用：500人 × 300円 ＝ 150,000円
- 年間費用：150,000円 × 12か月 ＝ 1,800,000円
算出できた1,800,000円の年間費用に買い切りオプションの費用をプラスすると、この場合にかかる初年度の費用は1,900,000円となりました。
この試算をもとに、導入後の効果が費用に見合っているかを検討していきます。
2.工数、残業代、法的リスク削減効果の金額換算を行う
次に導入によって得られる効果を金額に置き換え、定量的に費用対効果を示します。一般的には次のような項目が費用対効果の説得材料として用いられることが多いです。
- 工数削減効果
- 残業代削減効果
- 法的リスクの回避（金額換算は難しい）
たとえば月20時間の工数を削減できた場合、月20時間削減 × 担当者人件費2,500円/時間 × 12か月 ＝ 年間600,000円の削減効果を示すことが可能です。
また残業時間の把握抑制によって社員1人あたり月1時間の残業削減が叶った場合、500人 × 時給2,000円 × 12か月 ＝ 年間12,000,000円の削減効果を仮定することも可能でしょう。
このように、導入コスト（1,900,000円）と削減できる労務コスト（年間数百万〜数千万円）を対比させることで、費用対効果を示すことが可能です。
IT導入補助金なら150万円未満を補助！
IT導入補助金とは、中小企業や小規模事業者が自社の業務効率化や生産性向上のためにITソフトウェアやクラウドサービスを導入する際、その費用の一部を国が補助する制度です。勤怠管理システムの導入で利用される「通常枠」は、基本的に補助率1/2、金額にして150万円未満が支給されます。
2025年度のIT導入補助金で対象になっている勤怠管理システムは、次のとおりです。
- ジョブカン勤怠管理
- マネーフォワード クラウド勤怠
- freee勤怠管理Plus
- 楽楽勤怠
申請枠や締切などの詳しい情報は次の記事で解説しています。費用を抑えつつIT導入補助金を活用すれば、コストを大きく減らして導入できるでしょう。
勤怠管理システムの比較ならBOXIL
勤怠管理システムは大きくクラウド型とオンプレミス型に分かれますが、近年はメンテナンスの手軽さやセキュリティ対策の定期的な実施などから、クラウド型が主流となっています。クラウド型を中心とした費用相場は、初期費用が5万円〜30万円、月額費用が1万円〜5万円、1人あたり月額費用は300〜800円程度です。
勤怠管理システムを選ぶ際は、価格だけでなく「就業規則に即した設定ができるか」「現場の従業員が違和感なく打刻できるか」をチェックすることが大切です。業界特有のニーズにも注目し、最適なシステムを選びましょう。
BOXILでは、勤怠管理システムのサービス資料をマイページにて閲覧したりダウンロードしたりできます。請求した資料を使って、チームメンバーや上長へ共有するのもおすすめです。また、マイページでカスタマイズできる比較表を使えば、料金や機能を軸にサービスを見比べられて、稟議の準備に役立つでしょう。
＼ 稟議や社内提案にも使える！／
【関連記事：勤怠管理システムの価格】
- マネーフォワード クラウド勤怠の価格【導入企業に実際の費用をアンケート】
- ジョブカン勤怠管理の価格【導入企業に実際の費用をアンケート】
- ジンジャー勤怠の価格【導入企業に実際の費用をアンケート】
- HRMOS勤怠の価格【導入企業に実際の費用をアンケート】
- 楽楽勤怠の価格【導入企業に実際の費用をアンケート】
- freee勤怠管理Plusの価格【導入企業に実際の費用をアンケート】
- COMPANY 勤怠管理の価格【導入企業が実際の費用を口コミ】
- キンタイミライの価格【導入企業が実際の費用を口コミ】
- Touch On Timeの価格【導入企業が実際の費用を口コミ】
- TeamSpirit 勤怠の価格【導入企業が実際の費用を口コミ】
調査概要
タイトル：勤怠管理システムの費用調査
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
調査対象：勤怠管理システムの導入に携わった 1,563人
調査期間：2025年12月11日〜18日
調査主体：スマートキャンプ株式会社
※本アンケート結果は小数点以下任意の桁を四捨五入しています。合計が100%にならない場合があります。
※企業規模の区分は、勤怠管理システムのアカウントが付与されている一般従業員の数で行っています。小規模企業は49人以下、中小企業は50〜299人、中堅企業は300〜999人、大企業は1,000人以上です。
【引用に関するお願い】
本調査を引用する際は、出典として「BOXIL」と記載し、ウェブの場合はURL（ https://boxil.jp/mag/a8257/ ）へのリンクを設置してください。
記載例：BOXIL「経費精算システムの費用調査」, 2025年11月XX日確認, https://boxil.jp/mag/a8257/
本データに関するお問い合わせは以下のメールアドレスにご連絡ください。
BOXILカンパニー メディア＆マーケティングディビジョン メディア戦略グループ
boxilmag_pr@smartcamp.co.jp
