中小企業必見！オフィスコンビニ導入で職場改善｜おすすめ5選と選び方

オフィスコンビニには多くの種類があり「どれを選べばいいか」迷いますよね。後から知ったサービスの方が適していることもよくあります。導入の失敗を避けるためにも、まずは各サービスの資料をBOXILでまとめて用意しましょう。
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中小企業が抱える職場の課題

オフィスコンビニを導入していない中小企業の職場の課題について解説します。次のような課題を抱えていれば、中小企業向けのオフィスコンビニで解決できる可能性があります。

福利厚生が充実していない

中小企業では、福利厚生にかけるコストやリソースが不足しており、福利厚生が最低限の場合が多い傾向にあります。

福利厚生は従業員の満足度に影響する一因にもなるため、福利厚生の内容を充実させることが望ましいです。

また、求職者にとっても福利厚生は企業を選ぶ際の要素になるため、採用競争が激しい中小企業では福利厚生を充実させることが採用力の向上につながります。

オフィスの周囲にコンビニや飲食店が少ない

中小企業では、オフィスにコストをかけられない傾向があります。

オフィスの賃料を抑える場所となると、駅から遠かったり、近くにコンビニや飲食店がなかったりすることも少なくありません。そのため、従業員は食事の調達に時間や労力を多く費やし、不便に感じているケースも多いでしょう。

この状況は従業員満足度や健康面に影響を与え、生産性の低下や離職率の増加につながる可能性があります。

従業員の栄養バランスが偏っている

オフィス周辺に飲食店が少なければ、最寄りのコンビニや飲食店で昼食を済ませることも多くなります。食事の選択肢が限られると、自然と食事の内容が偏り、栄養バランスが崩れやすくなります。

そうした状況が続くと、従業員の健康に影響を及ぼし、結果的に組織の生産性を低下させる恐れがあります。

コミュニケーション不足

中小企業は大企業に比べて社内イベントや研修が少なく、自然なコミュニケーションの場が不足する傾向があります。人手不足により、業務が常に忙しく、従業員同士の雑談や相談の時間が取れない企業も多いでしょう。在宅勤務やテレワークの導入により、対面でのやりとりが減ることもコミュニケーション不足に拍車をかける要因です。

職場でのコミュニケーションや情報共有が不十分だと、業務の抜け漏れやミスが発生し、非効率な状況が生まれてしまいます。上司や同僚とコミュニケーションが取れないことで、従業員の不満やストレスも溜まりやすくなります。

中小企業がオフィスコンビニを導入するメリット

中小企業がオフィスコンビニを導入して得られるメリットは次のとおりです。

オフィスの周囲環境に関わらず、従業員が手軽に飲食できる

オフィスコンビニを導入すると、従業員が食品や飲料を手軽に購入できます。従業員は遠くの飲食店やコンビニに移動する手間を省けるため、職場の立地の不満や不便の低減を期待できます。

急な残業や夜間勤務時にも、必要な食品や食事をオフィス内で手に入れられるので、業務への集中が途切れることを防げます。

オフィスコンビニを導入する際の注意点

オフィスコンビニは多くのメリットがある一方で、導入や運用にあたって注意しておきたい点もあります。導入前に把握しておきたいデメリットやリスクについて解説します。

設置・運用にかかる手間やコストが発生する

オフィスコンビニは冷蔵庫や専用棚の設置が必要な場合もあり、設置場所の確保や電源の準備など、事前の調整が求められます。また、サービスによっては初期費用や月額料金が発生するため、導入にかかるコスト面の確認も大切です。

こうした点を事前に検討していないと、設置がスムーズに進まなかったり、予想以上の費用がかかってしまったりする可能性があります。特に予算が限られている中小企業では、費用対効果を十分に見極めることが大切です。

商品の鮮度や在庫管理に注意が必要

オフィスコンビニで扱う食品には、日持ちしないものも含まれるため、賞味期限の管理や商品の補充頻度に注意が必要です。利用頻度が高くない場合、売れ残りや廃棄ロスが頻繁に発生するかもしれません。

管理が行き届かないまま運用を続けると、従業員からの信頼を損ねる原因にもなります。古くなった商品が放置されていると衛生面でも問題があり、オフィスの印象が悪化するおそれもあります。

利用状況によっては期待した効果が得られない

オフィスコンビニは従業員の利便性や満足度向上につながるサービスですが、実際に利用されなければ効果は得られません。導入前にニーズを確認せず、安易に設置した場合、思ったほど活用されないこともあります。

利用率が低いまま運用を続けると、コストだけがかかり、社内でも不要な設備と見なされてしまいます。導入前に従業員の声を聞き、導入後も利用状況を把握する仕組みを整えましょう。

採用や人材定着に向けた福利厚生としてアピールになる

中小企業は、オフィスコンビニを福利厚生の食事補助として活用できます。毎日使える食事補助は求職者にとっても魅力的なため、採用時の大きなアピールポイントになるでしょう。

下記の要件を満たした食事補助は、福利厚生費として経費にできます。従業員にとっても、所得税として課税されないメリットがあります。

• 食事価格の50％以上を従業員が負担していること
• 1か月あたりの会社負担が3,500円（税抜）以下であること

※出典：国税庁「No.2594 食事を支給したとき」（2025年5月15日閲覧）

野菜や果物、栄養価の高い惣菜などを手軽に提供できる

オフィスコンビニによっては、栄養バランスの取れた惣菜や不足しがちな野菜などの提供を強みとするサービスもあります。

これらのサービスでは、手間のかかる惣菜や豊富な野菜などの食品を従業員が手軽に購入できるため、従業員はバランスの取れた食事を摂取しやすくなります。

食事による体調ケアをサポートできれば、体調不良も減り、結果的に組織の生産性向上が期待できます。

コミュニケーションの場になる

オフィスコンビニの導入は、社員同士のコミュニケーションの活性化に役立ちます。

オフィス内で手軽に食事が取れれば、それぞれの都合にあわせて食事に誘いやすくなります。また、休憩室を利用することで、多くの人と顔をあわせる機会が増え、仕事以外の会話も生まれやすくなるでしょう。

このように、日ごろ仕事での関わりが少ない人とのコミュニケーションが生まれ、人間関係が構築されることで、社員同士の結束力が高まり生産性向上や離職率の低下につながる効果が期待できます。

健康経営につながる

オフィスコンビニの導入は、経済産業省が推進する健康経営の取り組みにつながります。

人数が少ない中小企業は、一人ひとりの健康やパフォーマンスが重要です。人材不足が深刻化する近年では、社員の健康は業務の生産性に大きく影響します。

しかし、健康経営に取り組み、働きやすい環境を整えることで、パフォーマンスを向上する効果が期待できます。さらに、社員の健康を大切にする企業だと評価され、イメージアップにつながり、優秀な人材からの注目を集める効果も期待できるでしょう。

中小企業がオフィスコンビニを選定する際のポイント

中小企業がオフィスコンビニを選定する際は、いくつかのポイントが存在します。代表的なポイントについてわかりやすく解説します。

全国対応や地域限定かを確認する

オフィスコンビニを選ぶ際には、サービス提供エリアを確認することが重要です。全国対応しているか、地域限定のサービスかを把握しましょう。

オフィスコンビニが、オフィスがある地域や展開予定の地域にサービスを提供しているかを確認しましょう。

設置スペースの確保

オフィスコンビニの種類によっては、冷蔵庫や自販機を設置するためのスペースや電源が必要になります。従業員がアクセスしやすく、業務の妨げにならない位置を選ぶことがポイントです。狭いオフィスの中小企業では、スペースの制約を考慮しながら最適な設置方法やサービスを検討する必要があります。

決済方法の選択

現金決済に加えて、キャッシュレス決済に対応しているかどうかも確認しておくべきポイントです。電子マネーやクレジットカード、QRコード決済など、多様な決済手段が提供されていると、従業員の利便性が向上します。キャッシュレス決済が可能なサービスであれば、企業の現金管理の手間も省けます。

商品ラインナップの柔軟性

オフィスコンビニの利用頻度を高めるためには、従業員の好みに合った商品が揃っていることが重要です。とくに健康経営の観点から、ヘルシーな食品やドリンクの選択肢があるかどうかも検討すべきポイントです。商品の入れ替えが柔軟にできるか、企業ごとにカスタマイズが可能かどうかも確認するとよいでしょう。

初期費用や月額費用などのコストを比較する

オフィスコンビニを選ぶ際には、予算を考慮し、コスト面を重視することが重要です。

オフィスコンビニは、一般的に利用ごとに食品の購入費用がかかります。棚や自販機の設置費用（初期費用）が無料のサービスも多いですが、導入規模やサービスによって初期費用が必要な場合もあります。

各サービスの初期費用や月額費用、商品の購入金額などを比較しましょう。福利厚生費として計上できるかどうかも確認しておくとよいでしょう。

無料トライアルやサンプルがあるか

オフィスコンビニを選ぶ際には、実際に利用する前に無料トライアルやサンプルを利用できるかを確認しましょう。無料トライアルを通じて、従業員の反応や利用頻度を確認し、実際に定着するかどうかを見極められます。

中小企業におすすめのオフィスコンビニ5選

中小企業におすすめのオフィスコンビニを紹介します。

OFFICE DE YASAIは、従業員が100円から健康的な食事を取れるオフィスコンビニです。OFFICE DE YASAIは次のような特徴があります。

• 管理栄養士が監修・厳選したヘルシーフード
• 添加物や新鮮さにこだわった産直野菜を提供
• 商品の補充・回収・冷蔵庫のメンテナンスは専門スタッフが毎週行う

snaq.me office（スナックミーオフィス）は、人工甘味料や白砂糖などを使わない無添加おやつで健康経営をサポートするオフィスコンビニです。snaq.me office（スナックミーオフィス）は次のような特徴があります。

• 予算や利用規模、利用シーンに応じたプランを提案
• おやつ・パン・ドリンク・ヴィーガン・プロテインバーなど選べるコース
• 送料や備品が不要、届いたお菓子を置くだけ

社食DELIは、さまざまなお店の弁当を販売する弁当宅配サービスです。社食DELIは次のような特徴があります。

• オフィスの小スペースでも販売可能
• 日替わりでバリエーション豊富なメニュー提供
• 有人・無人販売や大量注文、定期配送とさまざまなニーズに対応

KIRIN naturalsは、健康経営のお悩みごとに施策を提案する健康経営トータル支援サービスです。KIRIN naturalsは次のような特徴があります。

• 初期費用無料で導入できるオフィスコンビニ「ウェルネススタンド」
• 野菜スムージーや飲料を手軽に購入できる
• eラーニングや、健康セミナー、健康意識サーベイなど多様な健康サービスを併用可能

Office Premium Frozen（オフィスプレミアムフローズン）は、健康に配慮した食事をオフィスに常備できる法人向け宅配型社食サービスです。Office Premium Frozen（オフィスプレミアムフローズン）は次のような特徴があります。

• 1品100円～200円で化学合成添加物不使用の惣菜が購入可能
• 北海道から沖縄まで全国に配送実績あり
• メンテナンスフリーで消耗品補充や代金回収も不要

オフィスコンビニがおすすめの企業

すべての中小企業にオフィスコンビニが適しているとは限りません。特に導入メリットを感じやすい企業の特徴を紹介します。

従業員数が10～100人程度の中小規模オフィス

たとえば、20人前後のベンチャー企業や、100人未満の支社・営業所などです。社員食堂を設置するには人数が少なく、コストに見合わない一方で、従業員が毎日外に買いに出る手間を減らしたいといった声がある企業です。

このような規模の企業では、オフィスコンビニの手軽さと省スペース性がちょうど良く、過不足ない福利厚生として機能します。簡単に導入できて日々の食生活を支えられる点で、非常に相性の良い選択肢といえます。

周囲に飲食店やコンビニが少ない立地の企業

郊外の工業団地にある製造業の工場や、住宅街にある小規模オフィスなどです。近くにランチスポットが少なく、車がないと昼食の確保が難しいという声がよく聞かれます。

このような立地では、社内に食べ物や飲み物が常備されているだけで、従業員の満足度が大きく向上するでしょう。移動の手間や時間を省けるだけでなく、休憩中にバランスよく栄養をとれる点でも、オフィスコンビニは有効です。

福利厚生を強化して採用・定着率を高めたい企業

たとえば、人材確保が課題となっている中小IT企業や、若手採用を強化しているスタートアップなどです。給与や休日以外にも、働きやすさや環境の良さが評価される場面が増えています。

オフィスコンビニは、日常的な「ちょっとした快適さ」を提供できる仕組みです。大規模な制度改革をせずとも、現場レベルで従業員満足度を底上げできるため、採用活動や離職防止の施策としても効果が期待できます。

内容もコストも要確認！オフィスコンビニは比較が重要

オフィスコンビニを選ぶ際は、サービスやメニューの内容、費用感や対応地域などを踏まえて検討することが重要です。

ボクシルでは各サービスの口コミが多く寄せられているので、選定の際はサービス資料とあわせてチェックするとよいでしょう。

オフィスコンビニは、次の記事でも詳しく紹介しています。