TCO（Total Cost of Ownership）とは？その意味と削減方法や削減効果を解説
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TCO（Total Cost of Ownership）とは
TCOとは、「Total Cost of Ownership」の略称であり、コンピューターシステム構築の際にかかるハード・ソフトの導入費用から、運用後の維持費・管理費・人件費など全てを含む、システムの総所有コストを意味します。
目に見えるコスト
企業がコンピューターシステムを導入する場合、コンピューター本体・サーバーなどのハードウェアや、必要となるソフトウェアの購入費用、それに伴うシステム開発費やインストール費用など、初期導入費用としてかかってくるコストは、予算を含めて充分な検討が行われるでしょう。
このような初期導入費用として必要になる直接的な費用は、企業にとって目に見えるコストといえます。
目に見えないコスト
しかしシステムの運用開始後も、下記のように維持費・管理費といった形で様々なコストが発生します。
- 操作方法の教育、サポートなどを行う人件費
- ソフトのバージョンアップやインストールにかかる費用
- データのバックアップにかかる設備費
- トラブル時の対応や復旧にかかる人件費
このようなシステムの維持・管理にかかるコストのうち、人件費が占める割合は大きなものになっていますが、これらの業務は社内の担当者が仕事の一部として行っている場合が多く、実際にどの程度のコストがかかっているのか分かりにくくなっています。
このことから維持・管理に関わるコストは、企業にとって目に見えないコストとなっている場合が多いといえます。
TCOとは、こうした目に見えないコストを含め、システムのライフサイクル全体にかかる総所有コストを考慮すべきだ、という指標の意味も込められていると解してもよいでしょう。
TCOを削減する方法
これにしたがって、自社システム全体のコストであるTCOを見直してみれば、意外な部分でコストが掛かっていることに気が付くでしょう。こうしたコストを削減して効率化をはかることができれば、その効果は企業にとって絶大なものとなります。
それでは、TCOを削減するにはどのような方法があるのかを見ていきましょう。まず考え方として押さえておきたいポイントがあります。
単純なコスト削減のみを追い求めない
ここまで見てきたように、システムのTCOには初期導入や運用コストに加え、システム管理者の負担などの目に見えないコストが含まれるため、システムのライフサイクル全体でコスト削減を考慮する必要があります。
TCOを占める要素それぞれに対して単純なコスト削減を追い求めると、結果的に使いにくく効率の悪いシステムになってしまう場合があります。
将来的な変化を予測する
企業がコンピューターシステムを導入するのは、事業の拡大や効率化を目指すなどの理由があるはずです。つまり、従業員の増加やデータ量の肥大、拠点の追加など、将来的な要因を考慮する必要があります。
導入したシステムがすぐに陳腐化してしまった、というようなことを起こさないようにするために、規模の拡大に柔軟に対応できるシステムなのか、そのシステムが規模の拡大に対応できるキャパシティを持っているのかなど、将来を見据えた予測をすることが重要です。
以上を踏まえ、具体的にTCO削減を行う方法としては以下のものが挙げられます。
- ハードウェア・ソフトウェアを標準化した構成にする
- クライアントマシンを変更できないようにする（インストール権限など）
- ハード・ソフトの更新を最小限にする
- クライアントマシンをリモート管理するツールの導入
- ブラウザ・メールによるサポートの活用
- サポート関連のアウトソーシング
- ネットワークの信頼性確保
- システムの資産管理徹底
従業員の意識向上という、地道に行っていくべき項目もありますが、ツールの導入や、キッティングサービスなどのアウトソーシング利用によって解決できる問題もあります。
TCO削減はシステム導入効果を最大化する
既に解説した通り、企業がコンピューターシステムを導入するのは、業務の効率化を図り、事業拡大を行うという目的があります。
しかし、TCOの意味を理解しないままシステム導入を行ってしまうと、システム管理者の負担増や追加コストが発生する可能性が大きくなり、目的に反して業務効率の悪いシステムが構築される、という本末転倒な結果になってしまいます。
既に導入されているシステムに対してTCO削減対策を行うことはもちろんですが、全体のコストを見直すことのできる新規導入時や更新時を利用し、システム導入によって得られる効果の最大化を目指すことが重要です。
経営分析に役立つツールの紹介
TCOを見直すことによって浮いた費用でさらに効果的な経営を行えることが見込まれますが、経営をさらにより良いものにするためには、様々な観点から経営を分析する必要があります。そのために必要な経営分析に役立つツールを下記の記事で紹介していますので、ぜひご覧ください。
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