オンプレミス型の勤怠管理システム比較12選 - タイプ | クラウドとの違い・おすすめの企業

勤怠管理システムには多くの種類があり「どれを選べばいいか」迷いますよね。後から知ったサービスの方が適していることもよくあります。導入の失敗を避けるためにも、まずは各サービスの資料をBOXILでまとめて用意しましょう。
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オンプレミス型の勤怠管理システムとは

オンプレミス型の勤怠管理システムとは、自社サーバーと社内ネットワークで接続する勤怠管理のシステムです。インターネット経由のクラウド型とは異なり、社内で完結するためセキュリティの強度をコントロールしやすいのが強みです。また、クラウド型よりカスタマイズしやすい傾向にあります。

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オンプレミス型勤怠管理システム6選【勤怠管理に特化】

TimePro‑VG

TimePro-VGは、アマノ株式会社が提供する勤怠管理システムです。1931年からタイムレコーダーを製造して以来、90年以上にわたって勤怠管理システムを提供してきた老舗企業です。累計出荷本数5万本以上、導入企業数2万社以上^※と多くのユーザーに使われてきています。

プライベートクラウドとオンプレミスで柔軟にカスタマイズできるほか、企業の規模やニーズに合わせて選択できるラインナップも特徴です。中堅企業〜大企業向けのTimePro-VGのほか、中小企業向けのCYBER XEEDやTimePro-NX、小規模企業でも導入しやすいCLOUZAなどがあります。

TimePro-VGの強みは、カスタマイズ性とサポート体制にあります。担当SEが顧客の要望に合わせてシステムを設定し、顧客の就業規則や運用方法をヒアリングした上で、環境設定や導入後のサポートを行います。これにより、ユーザー設定型のシステム導入に失敗した経験のある企業でも、安心して利用できます。

※出典：アマノ「アマノの強み」2025年10月20日閲覧

クロノスPerformance

クロノスPerformanceは、クロノス株式会社が提供する勤怠管理システムです。利用ライセンスが300万人^※を超えており、多くの企業に利用されている実績があります。

同社が提供する無料のXronosLinkを利用すれば、他社の基幹システムとAPI連携が可能です。給与計算ソフトとしては、オービックビジネスコンサルタント、ピー・シー・エー、ミロク情報サービスが提供するサービスと連携できます。また、オフィスステーションの従業員情報や、LINE WORKSの打刻データも同様にやり取りできます。

法令遵守のための機能も充実。残業時間が規定に近づいた場合は、予防のアラートで注意喚起します。もし超過してしまった際には、あらためてアラートし管理者に通知してくれます。

パッケージ版の料金は従業員50人までで369,600円(税込)〜です。公式サイトでは従業員数150名の病院がICカード打刻で導入した際の価格事例は、初期費用が787,000円、年間費用49,500円と公表されています。

※出典：クロノス「クロノスPerformance 公式サイト」2025年10月20日閲覧

Universal 勤次郎は、勤次郎株式会社が提供する勤怠管理システムです。

勤怠管理システムの中でも健康経営に重きを置いているのが特徴で、ユニークな健康に関連した機能が搭載されています。健康診断の管理、ストレスチェック、ワクチン接種管理、アルコールチェックといった機能で従業員の健康状態を見える化します。

SMILE V 人事給与、Galileopt DX、MJSLINK DX、SmartHRなどとのAPI連携により、給与や従業員情報を手動でインポートおよびエクスポートする手間がなくなります。また、SKYSEA Client Viewと連携すれば、PCのログデータをもとに出退勤時間との差分をチェックし、サービス残業を予防できます。

BIZWORK+は、ニーズシェア株式会社が提供する勤怠管理システムです。

高機能ながら低コストで導入できる点がメリットです。従業員2,000人未満であれば、基本料金75万円、給与システム連携30万円、サーバー初期設定30万円で基本機能を使えます。大企業向けのシステムともなると、料金が千万円単位となるケースもある中、BIZWORK+は比較的コストを抑えやすいといえます。

打刻方法が豊富でパソコン認証、スマホ認証、ICカード認証、顔認証、静脈認証などが揃っています。また、パソコン監視システム「LOOOC」と連携させれば、正確な業務時間もあわせて把握可能です。

TIME-3X

TIME‑3Xは、三井E&Sシステム技研株式会社が提供する勤怠管理システムです。導入企業の75%が従業員数1,000名以上^※であることからもわかるように、大企業にとって特に使いやすいサービスです。

従業員が「自らが気づく」をコンセプトに設計。ポータルページを参照することで、休暇の取得状況、残業の状況、メンタルヘルスの状況、部下の勤務状況などをアラートなしでも気付けるような構築しています。

パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットからのアクセスにも対応。従業員がすぐに確認できる環境を整えることで、自主的に法令遵守するよう促せます。

※出典：三井E&Sシステム技研「TIME-3X 公式サイト」2025年10月20日閲覧

TimeWorksは、株式会社WorkVisionが提供する勤怠管理システムです。

コンプライアンスを遵守した勤務スケジュールを立てられます。スケジュールを組んでいる際に、もし規則に違反してしまう従業員がいればアラートを出してくれるのでコンプライアンス観点でも安心です。

変形労働時間制、テレワーク、時間単位年休制度、時短勤務などにも対応。アルバイトやパートが多く変則的な勤務が多い会社でも導入できるよう設計されています。

オンプレミス型勤怠管理システム6選【シリーズ製品】

リシテア/就業管理

リシテア/就業管理は、株式会社日立ソリューションズが提供する勤怠管理システムです。累計利用者数が249万人、累計導入社数は1,780社^※1と多くの企業に利用されている実績があります。

人事労務領域のソリューションを幅広く提供している「リシテア」シリーズのうちの、勤怠管理機能がリシテア/就業管理です。シリーズの中には人事管理、給与管理、人財管理、工数管理、ワークフロー、エンゲージメントなどが含まれており、勤怠管理を皮切りに人事と労務の領域を整えたい企業に適しています。

基本機能だけでもカスタマイズが豊富なのも強みです。4,000以上^※2のパラメータを標準で搭載しているので、事業の展開に合わせて新たにカスタマイズしたい場合にも柔軟に対応できます。

※1 日立ソリューションズ「リシテア公式サイト」2025年10月20日閲覧
※2 日立ソリューションズ「リシテア/就業管理公式サイト」2025年10月20日閲覧

COMPANY勤怠管理は、株式会社Works Human Intelligenceが提供する勤怠管理システムです。大手法人で必要とされる多種多様な勤務形態に柔軟に対応するために開発された、統合人事システム「COMPANYシリーズ」の一つの基幹システムにあたります。日本の大手約1,200法人グループ^※に導入されていて、グループ企業に特におすすめのサービスです。

COMPANYの強みは、柔軟性とコスト効率にあります。パラメータ設定のみでスピーディーに変化に対応できるため、社内の制度変更や運用変更にもノーコードで対応可能です。これにより、人事部門が直接設定変更を行え、変化に柔軟かつ素早く対応できます。

COMPANYシリーズは、利用範囲を拡張しても、運用費用が定額なのが特徴です。他にシステムを導入しなくても十分に運用できる拡張性があり、コストを抑えやすいです。

※出典：Works Human Intelligence「導入事例｜大手法人向け人事システム『COMPANY』」2025年10月20日閲覧

OBIC7就業情報システムは、株式会社オービックが提供する勤怠管理システムです。

会計をベースとしたERPである「OBIC7」シリーズのひとつのサービスで、関連したシステムをまとめて利用することでさらに便利に使えます。OBIC7の人事情報をもとに勤怠管理をするので、ワークフローの管理がしやすかったり給与計算の連携がスムーズだったりとメリットが多いです。

勤怠管理や給与計算といった業務別ソリューションのほかに、化学業界向けや流通小売業向けといった業界別ソリューションもあります。ニッチな業種であっても適した機能を利用できるのは、OBIC7の大きな強みといえるでしょう。

ALIVE SOLUTION TA

ALIVE SOLUTION TAは、三菱電機デジタルイノベーション株式会社が提供する勤怠管理システムです。

豊富なパラメータ設定機能により、複雑な要件であっても標準機能で導入が可能です。もし、標準機能では再現が難しい場合は、要望に合わせたカスタマイズをしてもらえます。

「ALIVE SOLUTION」のシリーズは、給与計算、給与明細配信、人事管理、ワークフローなどで構成されています。そのため、人事情報をもとに勤怠管理をし、勤怠情報を踏まえて給与計算するといった一連の業務を同じシリーズ内で完結できます。

就業大臣NX

就業大臣NXは、応研株式会社が提供する勤怠管理システムです。

「大臣シリーズ」のなかの勤怠管理をするためのサービスであり、同シリーズの会計、給与計算、人事管理などと連携すると勤怠管理と関連した業務を進めやすくなるでしょう。他にも販売管理、顧客管理など多岐にわたるサービスが展開されています。

パッケージ製品として提供されているので、カスタマイズをあまり必要としない中小企業や中堅企業に適したサービスです。「大臣シリーズ」で揃えることで一通りのバックオフィスの機能を賄えるので、シリーズで統一するのも一つの手です。

皆伝！勤務管理

皆伝！勤務管理は、スミセイ情報システム株式会社が提供する勤怠管理システムです。

開発支援ツール「Builderシリーズ」を併用することで、社内規定や法改正に対応する変更を自社で完結できます。外部の企業に依頼してカスタマイズしてもらう費用をかけられない企業や、期中に予算を再編成しにくいような企業であっても安心です。

法令遵守のための機能も充実しており、深刻度による4段階のアラートをしてくれます。PCのログインとログオフをもとに出退勤を照会したり、顔認証や位置情報をもとに不正な打刻を防止したりできます。

「皆伝！」のシリーズには、ワークフロー、経費精算、マイナンバーがあり、稟議を中心としたシステムの集約に便利です。

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より多くのサービスから勤怠管理システムを比較したい方はこちらを参照ください。

無料やアプリ対応、小規模企業向けなど、特徴から勤怠管理システムを選びたい方は、こちらからサービスを比較できます。

特徴から勤怠管理システムを比較する
英語対応の勤怠管理システム	無料で利用可能な勤怠管理システム	アプリ対応の勤怠管理システム
小規模向け勤怠管理システム	中小企業向け勤怠管理システム	シフト管理できる勤怠管理システム
給与計算ソフト連携可能な勤怠管理システム	建設業向け勤怠管理システム	派遣会社向け勤怠管理システム
病院向け勤怠管理システム	介護業向け勤怠管理システム	利用料金が安い勤怠管理システム

おすすめ勤怠管理システムの比較表

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オンプレミス型勤怠管理システムとクラウド型の違い

オンプレミス型勤怠管理システムとクラウド型の違いは次のとおりです。

項目	オンプレミス型	クラウド型
初期費用	比較的高額	無料〜安価
導入までの期間	サーバーの購入、システムのインストールが必要なので、最低でも3か月程度必要	サービスによるが、登録からすぐ利用できるものも多い
ランニングコスト	自社保有のサーバーやシステムの運用費	一般的にユーザーごとの課金制。1ユーザーあたり数百円から利用できるサービスもある
追加費用	システム部門の人件費、法改正への対応、サーバー買い替え費用、社内サポートなどの費用がかかる	法改正への対応に関しても無償アップグレードで提供しているサービスが多い
推奨導入規模	社員数1,000人～	社員数2～1,000人
カスタマイズ	企業環境にあわせたカスタマイズが可能	サービスに依存する傾向が強くカスタマイズ性は低い
セキュリティ	インターネットに接続しないため強固なセキュリティを構築可能	サービス事業者に完全依存するため、セキュリティ要件を十分に確認しておく必要がある。クラウドサービスを狙った標的型サイバー攻撃も増加しているので注意が必要
サポート	サービスによっては保守契約することでサポートを得られるが、法改正によるシステム変更のサポートは基本なし	サーバーの運用やシステムの構築はすべてサービス事業者が行っているため、法改正によるシステム変更もバージョンアップのみで対応
他システムとの連携	自由にカスタマイズでき、他システムとの連携に強い	自由にカスタマイズはできないが、最近では他システムとの連携に優れたサービスが増加
サービスの選定	重視すべき点はサポートと担当者の熟練度。導入後はシステムの不具合が発生することを想定し、サポートが徹底しているベンダーを選ぶ	基本的には自社に合った機能があるか、そして低コストかが重要

オンプレミス型の勤怠管理システムとクラウド型のメリット・デメリット

勤怠管理システムのオンプレミス型とクラウド型のメリット・デメリットを比較しました。

オンプレミス型とクラウド型のメリット

オンプレミス型	クラウド型
システム環境を保有するため自由にカスタマイズできる	システムを構築する必要がないため、初期費用が低額
専用ネットワーク内で高度なセキュリティ環境を構築できる	コストメリットが高い
社員数1,000人～規模ではコストメリットがクラウド型を凌ぐ	無償アップデートといったサポート体制が優れている
-	無料トライアルで導入検討ができる
-	法改正のためのアップデートに自動で対応

オンプレミス型とクラウド型のデメリット

オンプレミス型	クラウド型
サーバーの購入やシステム構築により初期費用がかなりかかる	外部に情報を保存するためセキュリティのリスクがある
トライアルができない	自由にカスタマイズできない
技術の高いシステム部門のリソースが必要	大規模環境には不向き
法改正は自社ですべて対応	-
運用開始までに数か月程度の時間がかかる	-

オンプレミス型の勤怠管理システムが向いている企業

オンプレミス型の勤怠管理システムが向いている企業は、次のとおりです。

• 複雑な就業規則を採用している企業
• 既存の労務管理システムや給与計算ソフトなどと連携をしたい企業
• 従業員数が1,000人を超える企業
• 自社ネットワークを構築している企業
• システムに詳しいIT人材がいる企業
• 工場や物流拠点など現場労働者が多い企業

それぞれの特徴について説明します。

複雑な就業規則を採用している企業

オンプレミス型の勤怠管理システムは、ベンダーが企業の求める要件に従ってシステムをカスタマイズして提供します。そのため、クラウド型システムでは困難な、企業独自の複雑な就業規則や雇用形態に対応した勤怠管理システムを実現できます。

オンプレミス型勤怠管理システムを選定する際には、同業種の導入実績が豊富なベンダーを選ぶと安心でしょう。

既存の労務管理システムや給与計算ソフトなどと連携をしたい企業

上記と同様に、労務管理システムや給与計算ソフトなど、既存のオンプレミスシステムとの連携が必須要件の場合には、オンプレミス型でカスタマイズした勤怠管理システムが必要です。

連携したい業務システムがクラウドサービスであれば、クラウド型勤怠管理システムで連携可能な場合もあります。ただし、システムが混在している場合や、多くのシステムと連携したい場合には、オンプレミス型の勤怠管理システムを選ぶ必要があります。

従業員数が1,000人を超える企業

従業員数が1,000人を超えるような大規模な企業の場合には、クラウド型システムのユーザー数課金よりも、買取型のオンプレミス型勤怠管理システムの方が、運用費用が割安になる場合があります。

ユーザー数でランニングコストが異なるクラウド型と違い、オンプレミス型は人数が多くてもランニングコストは変わりません。そのため、1,000人を超える規模ではオンプレミスを選ぶ方が一人あたりのコストが安くなります。

オンプレミス型の勤怠管理システムの初期費用が高額でも、減価償却していけば、総所有コスト（TCO）ではクラウド型システムよりも低コストになることがあるので、導入前にTCOを試算しておくのがよいでしょう。

自社ネットワークを構築している企業

オンプレミス型の勤怠管理システムは、前提としてLANやWAN（専用線）による自社ネットワーク内に構築されます。ネットワークをもたない企業は、インターネットを利用するクラウド型の勤怠管理システムを選択しましょう。

システムに詳しいIT人材がいる企業

オンプレミス型勤怠管理システムは、運用中のトラブル対処やメンテナンスのために、社内にシステムに詳しいIT人材が必要です。社内ヘルプデスクの運用など、社内問い合わせのリソースも確保できた方がよいでしょう。

工場や物流拠点など現場労働者が多い企業

工場や物流拠点・インフラ施設など、現場労働者が多い企業は、リモートワークが多い企業よりも、現場で実際に打刻を行うオンプレミス型勤怠管理システムに向いているといえます。

このような企業は他の業務システムがすでにネットワークで結ばれていることが多く、パソコンよりも打刻機やICカード、スマートフォンでの勤怠管理が好まれます。

そのため、在宅勤務やリモートワークに向いているクラウド型システムよりも、確実に打刻管理できるハードウェアと組み合わせた、オンプレミス型の勤怠管理システムの方がマッチするでしょう。

オンプレミス型勤怠管理システムの適性を知って検討しよう

オンプレミス型勤怠管理システムとクラウド型システムの特徴の違い、メリット・デメリットを比較して解説しました。オンプレミス型の勤怠管理システムが向いているのは、次のような企業です。

• 複雑な就業規則を採用している企業
• 既存の労務管理システムや給与計算ソフトなどと連携をしたい企業
• 従業員数が1,000人を超える企業
• 自社ネットワークを構築している企業
• システムに詳しいIT人材がいる企業
• 工場や物流拠点など現場労働者が多い企業

社員数2～1,000人規模でコストをできる限り抑えたい、すぐに導入したい企業はクラウド型勤怠管理システムがおすすめです。

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