テレワーク中の電話対応の課題と対処方法！社外・社内連絡で使える電話対応ツール

テレワークとは

テレワークは、パソコンやスマートフォンを使い、インターネットを介した新しい働き方のことです。テレワークのテレは「tele（離れたところ）」といった意味であり、そこに「work（働く）を組み合わせた造語です。リモートワークと呼ばれることもあります。

働く場所は自宅だけでなく、カフェや会社以外のワークスペース（サテライトオフィス）、電車やバスなどで移動中に行うモバイルワークなどさまざまです。またメリットは柔軟性の高さのほかにも、オフィス関連のコスト削減、勤務負担の解消などが挙げられます。

テレワークへの移行が急激に増加

2020年に発生した新型コロナウィルスの感染拡大により、日本では全国的な外出自粛が呼びかけられました。企業もまた例外ではなく、同じく2020年、政府は当時緊急事態宣言が出されていた7都府県すべての企業に対し「出勤者数の7割削減」^※1を要請。これにより、急激にテレワークを導入する企業が増加しました。

また2022年3月に国土交通省が発表したテレワーク人口の実態調査結果^※2によれば、雇用型（会社員）テレワーカーの内約9割がテレワークの継続を希望。新型コロナウィルス感染が終息した後でも、8割以上がテレワーク継続を希望しています。

さらに総務省が2022年5月に発表した通信利用動向調査の結果^※3では、テレワークを導入している企業の割合は51.9%と、5割を超えている状況です。継続を希望するテレワーカーの多さから考えても、今後テレワークはニューノーマルな働き方となっていくでしょう。

※1 出典：朝日新聞デジタル「オフィス出勤者の7割減、首相要請　宣言の7都府県対象」（2023年2月25日閲覧）
※2 出典：国土交通省「令和3年度テレワーク人口実態調査－調査結果－（令和4年3月）」（2023年2月25日閲覧）
※3 出典：総務省「令和3年通信利用動向調査の結果」（2023年2月25日閲覧）

テレワーク移行で企業が直面する課題

一方でそれまで出社が当たり前だった企業にとって、テレワーク導入により新たな問題に直面しています。そのような問題点のひとつが「電話対応をどうするか」です。

Web会議ツールや電子サインサービスなどオンラインで仕事を進められるようになった業務もありますが、会社への固定電話への問い合わせへの対応が課題です。

テレワーク中の電話対応の悩み

テレワーク中は社員がオフィスに出勤しないため、代表電話を取れる人がいない状態になります。テレワークの電話対応で抱える課題や問題点は次のとおりです。

• 電話対応のために誰かが出勤しなくてはならない
• テレワーク中の社員への負担が大きい
• テレワーク中の電話代が高くなる可能性がある
• テレワークでのハードの整備面が追いつかない
• 機会損失につながる

それぞれの問題点について説明します。

電話対応のために誰かが出勤しなくてはならない

最初にあげられるのは、テレワークにもかかわらず電話を受けるために社員が出勤しなくてはならない点です。株式会社シンカの調査によると、緊急事態宣言中に電話対応のために出社した人の割合は次のとおりです。

• 2回以上出社した：48.1%
• 1回は出社した：5.6%
• 自分は出社していないが、同じ部署のものが出社し対応：20.9%
• 同じ部署の人は誰も出社していない：25.5%

このように、2人に1人が緊急事態宣言中に出社しています。しかし電話番のためだけに社員を出社させるのは非効率であり、早急な改善が求められます。

テレワーク中の社員への負担が大きい

電話対応や取次のために出社する状況を重く見て、固定電話を転送できるようにしている企業も増えてきています。しかし転送された社員ばかりが電話を受けると、負担が集中して本来の業務を進めることも難しくなります。

とくにヘルプデスクのように電話対応が多く、テレワーク移行に伴い問い合わせ数が増加しているような部署の社員は、負担の急激な増加が予想されるでしょう。また電話対応が増加すれば、電話の音や声がうるさいと、近隣トラブルに発展する危険性もあります。

そのほか在宅勤務中の電話はどの社員に転送するのか、どの番号に転送すればいいのかなど、複雑になりがちな点も社員の大きなストレスになると考えられます。

電話対応の整備が整備されていない

在宅勤務中の電話対応のやり方としては、携帯電話の支給やオンラインサーバーを使うクラウドPBXがあげられますが、いまだサービスを導入できていない企業も多いのではないでしょうか。

情勢の変化により、急速にテレワーク化を進めなければならないため、対応が追い付かない企業もあるでしょう。ただ、今後もテレワーク継続を検討すべき現状を考えると、社員の負担やストレスも考慮して対応できるサービスの導入がおすすめです。

テレワーク中の電話代が高くなる可能性がある

テレワーク中の電話対応で大きな問題となるのが、電話代です。社用携帯を用意できず、個人の携帯電話で電話対応する場合、契約しているプランによっては電話代がかさむ可能性があります。

営業をはじめ、電話でのコミュニケーションを必要とする業務の場合に、個人携帯から発信せざるを得ないと、社員に電話料金の負担がかかり大きなストレスになります。

テレワーク中の電話代の処理としては、テレワーク手当を支給する、業務で使用した電話代を会社側で計算して支払うなどの対応が可能です。ただ、その費用でテレワーク用の電話環境を構築したほうが、社員の負担を減らせる可能性も高く、検討の必要があるでしょう。

テレワークでのハードの整備面が追いつかない

上述のとおり、テレワークを実施するにあたって社用携帯が用意できず、電話対応ができない・やりにくいケースもあると思います。

画像出典：東京商工会議所「新型コロナウイルス感染症への対応に関するアンケート調査結果」

東京商工会議所の調査によると、パソコンも含めネットワーク環境の整備を課題に挙げる企業が多く、テレワーク移行時に必須となるパソコンの整備すら追いついていない企業が多いと考えられます。

機会損失につながる

固定電話を受け取る体制が整わず電話がつながらない、もしくはつながりにくい状態になると、営業機会の損失になります。マーケティング活動を行っていくなかで、顧客から直接問い合わせや連絡のために電話がかかってくることは少なくありません。

電話は連絡手段ですが、重要な営業方法の一つでもあり、そこから商談や成約につながることもあります。しかし電話が来てもつながらない状況では、チャンスを逃します。もちろん折り返しもできますが、スムーズに連携ができないと折り返しまでに時間がかかり、営業機会の損失につながるでしょう。

テレワーク中の電話対応の解決方法

テレワークにおける電話対応の対処方法は次の5つです。

• 社員の個人携帯から折り返しをする
• 社員全員が代表電話を取れるようにする
• 電話代行サービスを利用する
• 留守番電話サービスを使う
• 電話転送サービスを使う

それぞれの対処方法について説明します。

社員の個人携帯から折り返しをする

次に考えられるのが、あらかじめ電話を受ける担当者を決めておき、代表電話が社員に転送されるように設定する方法です。

しかし上記でも述べたように、企業の規模が大きく電話がかかってくる回数が多い場合、社員に大きな負担がかかります。また、電話を転送する際には代表電話から転送先の電話までの通信料を担当者が負担しなくてはならないため、電話料金もかさみます。

社員全員が代表電話を取れるようにする

サービスによっては代表電話に電話がかかったときに、業務中の全社員に電話が転送されるものもあります。この場合オフィスにいるときと同じく、社員誰もが電話を受けられるように設定できるため、電話対応の負担が平等になります。

デメリットは、テレワーク中のすべての社員の電話が鳴るため、業務が中断されてしまう可能性が高く、社員のモチベーション低下につながりかねないことです。また業務内容によっては、いつも同じ人が電話を取らざるを得ない場合もあります。

昨今電話対応を特定の人にばかり押しつけることを「テレハラ」と指摘する声もあり、いい状態とは言えません。またこの方法はオフィスと同じように電話対応できるように思えますが、会社の規模や業務内容によっては難しいといえるでしょう。

電話代行サービスを利用する

社外の電話代行サービスに電話を転送し、代理で対応してもらう方法もあります。

この方法の大きなメリットは、電話対応を完全に外部に委託するため、テレワーク中の社員の業務を中断させない点です。しかしサービスを多く利用すればコストがかさむ可能性もあります。また新規顧客は担当者が決まっていないため、対応をどうするかの検討も必要です。

留守番電話サービスを使う

代表電話を留守番電話に設定する方法もあります。電話を取る必要がないため社員への負担は少なくなりますが、留守番電話にメッセージを残した相手に対して折り返し連絡しなくてはならず、新しく負担が生じます。

また「留守番電話に気が付かなかった」「折り返し連絡するまで時間がかかってしまった」など、電話がすぐにつながらないことで、せっかくの営業機会を逃してしまう可能性もあるでしょう。

電話転送サービスを使う

電話転送サービスとは、社内に設置された固定電話にかかってきた電話を、社員の携帯電話やスマートフォンに転送するサービスです。どのような場所からでも、会社にかかってきた電話に応対可能で、折り返しの電話をするよりもスピーディーに対応できます。

ただし、電話転送サービスは着信ごとに料金が発生する点がデメリットです。かかってくる電話の数や、社員数が多いと費用が高くなる可能性があります。

電話アプリを利用する

電話アプリでは固定電話番号をスマートフォンから発信、着信できます。導入のやり方も、アプリをダウンロードするだけ。コストも比較的低いことから、導入のハードルは低いと言えます。

一方でアプリによってはセキュリティに不安があり、信頼性については慎重に検討する必要があるでしょう。

電話対応サービスを使う

こうした解決法の中でもっともおすすめなのは、テレワークに対応した電話対応サービスを導入することです。

主なサービスの種類としては、「IP-BPX」や「クラウドPBX」などが挙げられます。IP-BPXはIP電話機からネットワーク回線を利用し、遠い場所からでも通話できます。クラウドPBXはインターネット上のサーバーを使うことで社外・社内問わず電話環境の構築が可能で、費用も安価です。

また、こうしたサービスに加えて社内の連絡には、オンラインでのコミュニケーションツールを導入することも大切です。テレビ会議システムやチャットツールなどは、資料の準備が容易になる、確認がとりやすいなどのメリットがあります。こうしたツールをあわせて利用することで、より円滑な業務が行えるでしょう。

テレワークで電話対応の仕組みを構築するポイント

テレワーク中の電話対応を仕組みとして構築する場合、重要となるのはルールづくりです。たとえば前述したように、個人携帯からの折り返し発信でかかる電話代は会社が出してくれるのか、どのように立て替えるのかがあいまいでは、社員に大きなストレスがかかります。

そのため、仕組みを構築する場合は明確なルールを定めて、社員が対応に困らないようにしてください。ポイントとしては、次のものが挙げられます。

• 電話代は誰がどのように負担するか
• 個人携帯か社用携帯・IP電話機の支給か

個人携帯を業務用として使用するBYOD（Bring Your Own Device）は、クラウドPBXといったサービスでも可能であり、端末の購入費用が削減できます。社用携帯やIP電話機の場合は、経費精算が楽でオンオフの切り替えを行いやすいのがメリットです。

PBXをはじめとする電話対応サービスを利用する場合、利用料金は会社に請求されますが、個人携帯をそのまま使う場合は別途ルールが必要です。方法としては、前述したような通話明細書を確認しあとから精算する方法や、固定額で電話代を支給する方法などがあります。

社外連絡でおすすめの電話対応ツール

実際に電話対応で役に立つ、テレワーク・リモートの電話対応でおすすめの電話対応ツールを紹介します。

• スマートフォン用のアプリで外出先からでも利用可能
• ワンクリックで発信できる
• AIの分析により社内教育の自動化へ

MiiTel Phoneは、通話内容を可視化し活かすクラウド型PBXです。通話を自動で録音、自動で文字起こしするため、後から会話内容を簡単に確認できます。また、話した内容をAIが複数の観点から分析。録音や文字起こしの機能とあわせて社員の教育を工数をかけずに実施可能です。

料金

要問い合わせ

• スマートフォン、パソコン、固定電話で利用可能
• 迷惑電話や営業電話を自動ブロック
• 自動応答で担当者に振り分け

トビラフォン Cloudは、専用アプリをスマートフォンにインストールするだけで利用できるクラウド電話サービスです。自動音声アナウンスを使用したコールフローの設定や、設定スケジュールにもとづいた発着信制御が可能です。

警察や携帯キャリアから収集した情報をもとに、営業電話や詐欺電話を事前に通知、ブロックしてくれます。ユーザーごとの発着信数や通話時間などは、ダッシュボードから確認できます。kintoneやHubSpotなどの外部ツールとの連携にも対応しています。

料金

プラン	初期費用	月額費用	備考
-	30,000円（税抜）	3,000円（税抜）	使用番号数やユーザー数によって変動

※5日間の無料お試しあり

• 法人向け専用アプリの利用で国内外の通話がかけ放題
• 申し込みから契約回線の管理までWebで完結可能
• キッティングやヘルプデスクサービスなどの運用サポートも提供

楽天モバイル 法人向けサービスは、業務用スマートフォンやモバイルルーターの調達から、契約回線の一括管理までサポートする法人携帯サービスです。

楽天モバイルの法人プラン利用者向けに提供される専用アプリにより、通話やSMS、グループメッセージを無料で利用できます。100回線以下の契約であれば、オンラインで即日申し込みが可能で、見積作成や確認書類の提出もオンラインで完結可能です。

料金

プラン	初期費用	月額費用
データプラン	要問い合わせ	980円（税抜）～／月
音声＋データプラン	要問い合わせ	1,980円（税抜）～／月

• 8万ユーザーが利用、継続率97％^※
• 10分かけ放題プランあり
• 社内グループ間は内外線無料

03plusは、8万ユーザーが利用し、継続率も97％と、ユーザーから支持されているIP-BPXサービスです。社内グループ間であれば離れていても、外線でもすべて無料であるため、コストをかけずに社員同士の連携が取りやすくなるでしょう。また、月額1,000円で10分間の通話が無料になるため、電話で直接クライアントとやり取りすることが多い方にもおすすめです。

※出典：グラントン「固定電話番号がスマホのアプリでも電話機でも使える！03plus（ゼロサンプラス）」（2024年7月5日閲覧）

料金

プラン	初期費用	月額費用	備考
基本料金プラン（年払い）	3,800円	980 円（基本ID＋1番号目）	別途通話料あり
10分かけ放題プラン（年払い）	3,800円	980 円（基本ID＋1番号目）	10分かけ放題6,000円/年

※価格はすべて税抜
※別途5％の事務手数料が加算される
※25日間の無料お試しあり

• オペレーターごとの状況を一元管理
• 顧客の入電状況を自動で記録
• 問い合わせの多い内容はFAQに登録可能

楽天コネクト SmaComは、オフィスや在宅でもスムーズな電話対応を実現できる、多機能かつ拡張性の高いツールです。

ブラウザベースでのアプリケーションを提供しており、アドレスフリーでの運用が可能です。登録されている顧客から電話が来た際は、自動で情報をポップアップ表示。顧客ごとの入電結果やToDo管理もできるため、電話対応の質向上につながります。

料金

プラン	初期費用	月額費用	備考
ビジネスフォン	0円	580円／ID	別途電話回線（IP電話サービス）費用が必要
コンタクトセンター ベーシック	0円	1,980円	別途電話回線（IP電話サービス）費用が必要
コンタクトセンター アドバンス	0円	5,980円	別途電話回線（IP電話サービス）費用が必要
コンタクトセンター アウトバウンド+	0円	7,980円	別途電話回線（IP電話サービス）費用が必要

• 通話内容を自動で録音、文字起こし
• 受電時に過去の対応履歴を自動表示
• 対応中の電話を転送可能

Re:lation クラウド電話は、メールと電話での顧客対応をまとめて管理できるクラウド電話サービスです。会話の録音とテキスト化を自動化したり、対応時間や対応数などをダッシュボードで管理したりできます。

顧客対応時は対応履歴とメモの入力欄を自動表示し、スムーズな対応をサポートしてくれます。アドレス帳からワンクリックで直接電話も可能です。メールのほか、Twitter、LINEなど複数窓口の顧客対応を1つの画面で管理できます。

料金

プラン	初期費用	月額費用	備考
フリープラン	無料	無料	永年無料でRe:lationが利用できるお試しプラン
有償プラン	15,000円～	12,800円～	-

• 複数チャネルにおける顧客対応を一元管理
• 典型的な問い合わせ対応を自動化可能
• ナレッジコンテンツも一元化

NICE CXoneは、電話はもちろん、メール、SMS、チャットなどによる顧客対応を一元管理できるコンタクトセンタークラウドサービスです。音声とテキストに対応できるAIオペレーターを搭載し、定型的な応対処理を自動化してくれます。

感情分析やAIを活用したプロファイル、顧客データなどをもとに受電を振り分けたり、オートダイヤラーによって発信したりでき、受発信両方を管理できます。また、一元化したナレッジコンテンツにより、顧客の自己解決やオペレーターによる顧客対応を支援可能です。

料金

要問い合わせ

• シートマップでオペレーターをモニタリング
• 通話内容を自動で録音、テキスト化
• テキストを打つだけで音声ガイダンスを自動生成

Omnia LINKは、他拠点や在宅メンバーの稼働状況を管理できるコールセンターシステムです。管理者は複数の通話をテキストで把握でき、チャットによりフォローできます。トラブル発生時は、オペレーター側からもヘルプサインを送れます。

特定のキーワードに反応するアラート機能があり、管理者はクレームにつながる可能性のある会話をいち早く察知可能です。またIVR（自動音声応答システム）やコール制御など、用途別の機能アイコンを使って、コールフローをノーコードで構築できます。

料金

プラン	初期費用	月額費用	備考
-	200,000円〜	100,000円〜	Omnia LINK使用料：9,000円／席／月

• インサイドセールスやアウトバウンドコールセンター向けに特化
• IP回線と携帯回線併用で通話コストを削減
• 専用ネット回線が不要、スマートフォンのみで利用可能

Comdesk Leadは、通話内容の録音、文字起こし、要約に対応したCTIツールです。IP回線、携帯回線の併用に対応し、携帯回線のかけ放題により通話コストを定額化できるほか、利用回線に関わらず通話内容を自動録音できます。

通話内容をもとに設定キーワードを自動抽出したり、リアルタイムで通話をモニタリングしたりできるので、営業担当の教育にも役立ちます。管理する顧客情報を商材や案件ごとにカスタマイズすれば、複数案件の管理にも対応可能です。

料金

プラン	初期費用	月額費用	備考
	150,000円～	6,000円～／ID	最低契約期間12か月

• 通話量や待ち時間、放棄通話などをリアルタイムにレポート化
• 営業時間や複数のタイムゾーンにまたがる呼分配を設定可能
• 通話をZoom Meetingsにシームレスに移行

Zoom Phoneは、音声通話やビデオ通話、ミーティングなどを統合したクラウドPBXサービスです。通話を切らずにZoom Meetingsへ移行させられるといった連動性を備えています。

ダッシュボードから会話の録音データや文字起こしデータを確認できるほか、トラブルシューティングやネットワークの監視も可能です。通話をモニタリングしながら、ささやき機能によりフォローしたり、必要に応じて会話を引き継いただりできます。

料金

プラン	初期費用	月額費用	備考
プロ	要問い合わせ	1,080円／ユーザー	年額プランもあり
日本の無制限通話	要問い合わせ	2,020円／ユーザー	年額プランもあり
PRO GLOBAL SELECT	要問い合わせ	2,688円／ユーザー	年額プランもあり

• 音声ガイダンスで電話の窓口対応と内線転送を自動化
• グループ着信や内線番号の払い出しが可能
• メール、SMS、FAXの一斉送信に対応

telmeeは、IVR（自動音声応答システム）やオートコール機能を搭載したクラウドPBXサービスです。利用中の代表電話番号や03、050、0120番号を利用でき、自宅やスマートフォンからの社用電話を会社の番号として発信できます。

内線転送や音声ガイダンスによる発着信ができるため、音声ガイダンスで受けた電話を適切な内線番号先へ自動転送できます。ガイダンスの過程でURLを記載したSMSを送信でき、問い合わせ内容に応じWebへ誘導するといった運用も可能です。

料金

プラン	初期費用	月額費用	備考
BASIC	200,000円〜（税抜）	48,000円〜（税抜）	-
PREMIUM	200,000円〜（税抜）	78,000円〜（税抜）	設定サポートあり

• 自動応答や音声録音、自動文字起こしなどの機能を搭載
• 着信を指定番号や応対できる端末／人へ自動振り分け
• 自動化ロボットによる連携機能を標準搭載

VoiceXは、用途や規模に応じてプランをカスタマイズできるPBXサービスです。音声自動応答やフィルタリング、留守番電話などの機能に加え、全体の利用統計といった履歴管理機能も搭載しています。

メールやチャットによって不在着信を通知したり、履歴データをCRMやインシデント管理ツールなどへ自動連携できたりします。総務省認可を受けた通信キャリアのサービスであるため、大手通信キャリアの回線設備や契約に依存せずに利用可能です。

料金

プラン	初期費用	月額費用	機能利用料（月額）
ライト	150,000円	15,000円～	500円／席
スタンダード	300,000円	15,000円～	800円／席
プロフェッショナル	600,000円	15,000円～	1,000円／席

クラコールPBXは、ビジネスフォンに必要な機能を兼ね備えた低価格で利用できるクラウド型PBXです。1ユーザーから利用でき、大規模導入にも対応可能。6ユーザー以降は、何ユーザー利用しても、月額基本料が4,900円と固定料金になります。

カスタム音声機能やIVR（自動音声応答システム）、通話録音機能などはオプションで追加でき、要望に沿ったカスタマイズが可能です。

料金

プラン	初期費用	月額費用	備考
-	0円	980円／1ユーザー（最大4,900円）	別途、電話番号の月額利用料が必要

※表示価格はすべて税抜価格、別途消費税、6ユーザー以上は基本料金無料

人材派遣事業やコールシステム事業を展開する株式会社プロディライト（2008年6月設立）が運営。

INNOVERAは会社で使用している電話が、スマートフォンやPCで受電できるビジネスフォンサービスです。転送や保留、グループ通信などのほか、通話履歴や6か月分の全通話記録といったコールセンター水準の機能を搭載しています。

料金

要問い合わせ

法人向けデータセンタ事業や、コンサルティング事業などを展開する株式会社クロノス（2011年9月設立）が運営。

T-Macss（ティーマックス）は、必要な機能だけを厳選して利用できるクラウド型PBXです。保留中転送や代理応対などの基本機能に加えて、CRM連携やモニタリング機能など必要な機能のみを組み合わせられます。オプションで利用できるアプリをインストールすれば、スマートフォンをビジネスフォンとして活用できます。

料金

要問い合わせ

電話やインターネット回線、情報セキュリティなど多彩なサービスを展開するNTT東日本（1999年設立）が運営。

ひかりクラウドPBXは、PBX機能によってスマートフォンを内線化できるサービスです。専用アプリのインストールだけで導入が可能なほか、クラウド上で保守管理が簡単にできるため保守管理費の見直しもできます。

また、従来のIP-PBXやビジネスフォンとの併用が可能なため、一気にクラウド化を進めるのに抵抗がある方や段階的にクラウド化を進めたい方にもおすすめのサービスです。

料金

プラン	初期費用（工事費）	初期費用（PBX）	月額費用
ひかりクラウドPBX10 IDパック	4,950円	16,500円	16,500円
ひかりクラウドPBX20 IDパック	4,950円	16,500円	26,400円
ひかりクラウドPBX30 IDパック	4,950円	16,500円	33,000円
ひかりクラウドPBX10 IDパック	4,950円	16,500円	11,000円
ひかりクラウドPBX20 IDパック	4,950円	16,500円	20,900円
ひかりクラウドPBX30 IDパック	4,950円	16,500円	27,500円

※申し込み内容によって工事費、初期費用が異なる場合あり
※上記料金に加えてフレッツ 光ネクスト、フレッツ 光ライトプラス、フレッツ 光ライトいずれかの月額利用料、プロバイダサービス 月額利用料、ひかり電話オフィスA（エース）またはひかり電話オフィスタイプ 月額利用料が必要

ピュアクライドビジネスコミュニケーションツールを提供、運営するDialpad Japan 株式会社（2011年1月設立）が運営。

Dialpadは、日本で2,700社^※を超える企業が導入しているコミュニケーションツールです。音声やビデオ通話、メッセージのほか、各種ビジネスツールとの連携機能も充実しており、通話分析も可能です。

※出典：Dialpad Japan「Dialpad - Work beautifully」（2024年7月17日閲覧）

料金

プラン	月額費用	備考
Standard	1,000円	標準電話機能
Pro	1,500円	Salesforce連携、グループ通話自動録音、インターナショナルオフィス、APIs&Webhooks＋Standard機能
Enterprise	2,000円	管理者API、SAML / SCIM、Azure AD / Okta＋Pro機能

音声ソリューションサービスを展開する株式会社グッドリレーションズ（2012年8月設立）が運営。

GoodLineは通話録音や、自動音声対応などの機能が搭載されているクラウドPBXサービスです。また分析機能が搭載されており業務を可視化することで、情報共有や課題発見といった業務の改善が可能です。

料金

プラン	初期費用	月額費用	基本料金（月額）
GoodLineSOHO（～2内線契約）	20,000円	3 ,000円	0円
GoodLineビジネス（3内線以上契約）	10,000円（上限50,000円）	1,000円	5,000円
GoodCall（コールセンター設立）	10,000円／内線（10内線以上割引あり）	4,000円	5,000円

メディア事業、ウェブシステム制作事業などを展開するアイティオール株式会社（2007年4月設立）が運営。

ナイセンクラウドは、メルカリをはじめとした企業に利用されているクラウドPBXサービスです。

一般的なクラウドPBXサービスに加え、1対複数の通話が可能なほか、複数の電話番号が使えるメリットがあります。また最短2日で導入できる「テレワーク即導入パック」を提供していることから、早々にテレワーク環境を整えたい方におすすめです。

料金

プラン	初期費用	月額費用
ライト （1人向け）	10,000円	2,000円
ペア （1～2人向け）	10,000円	5,000円
プロ （中規模以上）	10,000円	10,000円

社内コミュニケーションにおすすめのツール4選

社内の連絡手段もオンライン化することで、電話対応の手間暇を省けます。また社員同士のコミュニケーションにもつながるので、孤独になりがちなテレワークにおいてぜひ導入したいツールです。

ビジネスチャット事業を展開する株式会社kubell（2004年11月設立）が運営。

Chatworkは、チャットやタスク管理、ファイル管理の機能が搭載されたコミュニケーションツールです。大和証券やDNP、KDDIをはじめとする大手企業が導入していることから、多くの企業で注目を集めています。組織向けプランに登録されていないスマートフォンからのアクセスを制限する機能がついており、セキュリティ対策も可能です。通話機能もついているため、内線電話としても利用できるでしょう。

料金

プラン	月額料金（1ユーザー）	備考
フリー	0円	ユーザー数100人まで、5GBストレージ
ビジネス	500円(年間契約)	ユーザー数無制限、10GBストレージ、広告費非表示
エンタープライズ	800円（年間契約）	ビジネスの機能に加えIP・モバイル端末制限、ファイル送受信制限などが可能

WordやExcelといったオフィス製品から、ハードウェア事業まで展開する世界的IT企業マイクロソフト株式会社（1986年2月）が運営。

Microsoft Teamsはマイクロソフトが提供するオンライン会議ツールで、チャットや会議、通話、共同作業など多様な機能が搭載されています。

会議は2人から10,000人まで参加可能、またWordやExcel、PowerPointといった日々使うオフィス製品との親和性も高いことから人気のあるツールです。

料金

プラン	月額料金	備考
Microsoft Teams (無料)	0円	1対1の会議最長30時間、ファイルストレージ5GBなど
Microsoft Teams Essentials	430円／ユーザー	無制限のグループ会議最長30時間、ファイルストレージ10GBなど
Microsoft 365 Business Basic	650円／ユーザー	数百のコラボレーション アプリ、ファイルストレージ1TBなど
Microsoft 365 Business Standard	1,360円／ユーザー	ウェビナーの開催、顧客の予約の管理など

サンフランシスコやニューヨーク、シカゴなどに展開するSlack Technologies（2009年設立）が運営。

Slackは、2013年8月にリリースされたチームコミュニケーションツールです。チャンネルやダイレクトメッセージ、グループメッセージに加え、電話機能があるなどさまざまなコミュニケーションが取れます。また、ファイルの共有をはじめ多数のアプリが利用できることから、ビジネスに最適化したコミュニケーションツールの一つといえるでしょう。Slackも通話機能がついています。

料金

プラン	月額費用	備考
無料プラン	0円	10,000メッセージまで、アプリ10点まで、90日分のメッセージ履歴保存
プロ	925円／月（年払いの場合）	メッセージ無制限、アプリ無制限、50人までの会話
ビジネスプラス	1,600円／月（年払いの場合）	メッセージ無制限、アプリ無制限、年中無休・24時間体制のサポート
エンタープライズグリッド	要問い合わせ	最大50万人のユーザーとコラボ、 管理を合理化など

ビデオコミュニケーションツールを提供する、Zoomビデオコミュニケーションズ（2011年4月設立）が運営。

Zoomはいつでも、どのような場所や端末からでもWeb会議が可能になるウェブ会議ツールです。とくにビジネスに最適化されていることもあり、JAL、Nasdaq、21世紀フォックスなど各社で導入されています。

料金

プラン	月額料金	備考
無料	無料	ミーティングは40分制限あり
PRO	1ユーザー 1,675円	小規模チームプラン
BUSINESS	1ユーザー 2,242円	中小企業向けプラン
BUSINESS PLUS	1ユーザー 2,604円	大手企業向けプラン
ENTERPRISE	要問い合わせ	-

テレワークの電話対応は社外社内とツールを使い分けよう

テレワーク中の問題点の中でも、電話はとくに対応に困るものの一つです。しかしクラウドPBXやオンラインコミュニケーションツールを利用することで、業務を円滑に進められます。また、場合によってはオフィスに出勤していたころよりも、効率的なコミュニケーションを取ることも可能になります。

ここまで紹介したツールをうまく活用して、ぜひ快適なテレワーク環境を作り上げてください。

BOXILとは

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